米国株 PickUp記事📰8/15(月)PM-16(火)AM
BloombergとREUTERSに掲載された注目記事をPick Upして紹介しています
原則、時系列に並べていますが、正確には前後します事ご了承下さい
マーケットが動いた、その時、その背景には何かしらのニュースが存在します
『 全ての事象には必ず理由がある。何事も偶然ではなく、必然 』
『 相場のことは、相場に聴け 』
そこで私は🤔
『 ５W１H 。いつ、誰が、何を、何処で、どんな風に 』
情報が発せられたかを大切に♪ Pick Upしていきます😉💫
良質な情報と共に🍀
◆マーケット概況
〜テーマ別の総括記事〜
○ 株式
米株式相場は続伸。大幅に悪化したNY連銀製造業景況指数や中国経済の回復鈍化を消化し、出遅れていた大型株に買いが入った
「先週のインフレ鈍化シグナルを市場は歓迎し、株価を５月上旬以来の水準に押し上げたようだ」「しかしながらインフレ率は依然として持続不可能な高さにあり、米当局は利上げを継続する必要があるほか、先週の統計を受けてインフレが見かけと裏腹に動く『ヘッドフェイク』となる可能性も残っている」」
○ 債券
米金融・債券市場では国 債利回りが小幅低下。低調な中国経済指標を受け、世界経済の健全性を 巡る懸念が再燃した。また、市場参加者は引き続き、米インフレ鈍化が 連邦準備理事会（ＦＲＢ）の金融引き締めペースにどの程度影響するか 見極める動きとなった
「中国は世界第２ 位の経済大国で、経済が減速し利下げが必要となる状況となれば、世界 経済の強さにも疑問を投じるだろう」
○ 原油
米国時間の原油先物は下落。中国の経済指標が期待外れだったことで、世界的なリセッション（景気後退）を巡る懸念が再燃し、燃料需要が減少するとの見方が広がった
◆Pick Up 記事
Bloomberg、REUTERSから注目記事をPick Up、(原則)時系列に並べて紹介
尚、私のお薦めに応じて⭐️マークを付けています
1.⭐️⭐️中国経済の回復ペース鈍化、７月の指標示唆 コロナ感染再拡大で
新型コロナウイルスの感染再拡大が個人消費や企業支出の重しとなった。景気の先行き不透明感がさらに増しており、中国人民銀行（中央銀行）は予想外の利下げに踏み切った
2.中国が予想外の利下げ ７月指標は「非常に気掛かり」との指摘も
利下げは１月以来。新型コロナウイルス感染対策のロックダウン（都市封鎖）や不動産低迷の深刻化による影響を受ける経済への支援を強化する
3.⭐️「60/40戦略」、長期的にはインフレに打ち勝つ力あり ＭＬＩＶ調査
・今後10年間にインフレ上回る平均リターンを提供と約３分の２が回答
・60/40戦略の今年のリターンはマイナス10％、08年以来の低迷へ
4.仮想通貨に機関投資家が復帰との見方－個人投資家は慎重姿勢でも
5.⭐️スタグフレーション戦略探るトレーダー、新興国市場に活路見いだす
・新興国の高成長と緩和的政策、先進国市場のリスクヘッジに有効
・特に世界的な需要鈍化の影響受けにくい新興国が有望とエコノミスト
6.⭐️米株相場上昇は続くとＪＰモルガン、モルガン・スタンレーは異論
・モルガン・スタンレーは７－12月の相場下落を予想
・ＪＰモルガンは株価上昇が年末まで続き得るとの見方
7.⭐️⭐️⭐️ＮＹ連銀製造業景況指数、マイナス31.3に大幅悪化 受注など低迷
データでさかのぼれる2001年以降で２番目に大幅な低下となった。特に受注と出荷の指数の下げが目立ち、需要の急激な落ち込みが示唆された
今後数週間にわたり複数の地区連銀の製造業景況指数が発表される。ＮＹ連銀の製造業景況指数は変動が大きくなる傾向はあるものの、今回の低下度合いからは製造業が従来の想定以上に厳しい低迷期を迎える可能性も示唆される
今回の統計について、「各業界が新型コロナウイルス禍だった時の状況から注文量を推計し、結局注文し過ぎた」ことを示している可能性が高いと指摘。「この破壊的ともいえるような急激な悪化トレンドは、業者が注文について真剣に精査し直し、多くのケースでは単にキャンセルしている状況ではないかと考えられる」と分析
8.⭐️米ＮＡＨＢ住宅市場指数、８カ月連続で低下 07年以来の長期低迷
2007年に住宅市場が崩壊して以来の長期低下となった。借り入れコストの上昇と価格高騰が背景にある
建設資材と労働コストの高騰に加え、住宅ローン金利の上昇で住宅がさらに購入しづらくなる中、建設業者の信頼感が崩れている。買い手が市場から遠ざかり、住宅在庫の増加や新たな建設活動の減少につながっている
￥ＮＡＨＢのチーフエコノミスト、ロバート・ディエツ氏は「米金融引き締め政策と建設コストの高止まりが住宅市場にリセッションをもたらした」と指摘
9.富裕層を税から守るブラックストーンの「保険」、米上院委員会が調査
10.物言う株主ローブ氏、ディズニー株を取得 ＥＳＰＮの分離求める
「ＥＳＰＮはかなりのフリーキャッシュフローを生んでいる素晴らしいビジネスだ」とし、その強みとして配信コンテンツを挙げた。その上で、「こうしたアドバンテージはあるものの、ＥＳＰＮ事業を適切な規模の債務とともにスピンオフし、ディズニーのレバレッジを低減することに強い説得力があるとわれわれは確信する」