米国株 PickUp記事📰7/18(月)PM-19(火)AM
BloombergとREUTERSに掲載された注目記事をPick Upして紹介しています
原則、時系列に並べていますが、正確には前後します事ご了承下さい
マーケットが動いた、その時、その背景には何かしらのニュースが存在します
『 全ての事象には必ず理由がある。何事も偶然ではなく、必然 』
『 相場のことは、相場に聴け 』
そこで私は🤔
『 5W1H 。いつ、誰が、何を、何処で、どんな風に 』
情報が発せられたかを大切に♪ Pick Upしていきます😉💫
良質な情報と共に🍀
◆マーケット概況
〜テーマ別の総括記事〜
○ 株式
人員採用ペースを落とすアップルの計画を受け、リセッション(景気後退)懸念が一段と高まり、急速に下げに転じた
○ 債券
FOMCを控えて発言が規制される「ブラックアウト」期間に入る中、先週の好調な経済指 標を受け、リスク選好の動きとなり、株高📈→債券安📉→利回り上昇📈。ただ、株価が引けにかけて売ら れ、米債利回りも伸び悩んだ
○ 為替
7月FOMCでより積極的な利上げを実施するとの見方が後退し、米ドル安📉
「先週発表されたミシガン大の5年先のインフレ期待が低下し、ウォラーFRBがより大幅な利上げに疑問を投げかけたため」
◆Pick Up 記事
Bloomberg、REUTERSから注目記事をPick Up、(原則)時系列に並べて紹介
尚、私のお薦めに応じて⭐️マークを付けています
【 決算 】 関連
【 決算 】 GS:GoldmanSachs。寄り前
・4-6月業績は予想上回る-トレーディングけん引
・投資銀行は不振、顧客が資本市場を敬遠
【 決算 】 BAC:Bank of America。寄り前
・純金利収入は前年同期比22%増、金利上昇や融資の伸びが寄与した。アナリスト予想では20%増が見込まれていた
・第2四半期のトレーディング事業収入は予想を若干下回った
【 決算 】 IBM。引け後
通期のフリーキャッシュフロー見通しを下方修正した。ドル高の影響やロシア事業の損失が要因。株価は時間外取引で一時3.3%近く下落
1.IMF、世界成長率予測を「大幅に」下方修正へ 今月見直し
食品やエネルギーの価格高騰や新興国への資本フロー鈍化、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)の持続、中国の景気減速で政策当局者の「困難さが大きく増した」と指摘。「相次ぐ衝撃が世界経済に実際に打撃を与えている」と述べた
2.⭐️投資家の中国離れ進む、あまたのリスクを警戒
かつて中国のうまみの多い利回りと巨大なハイテク企業に魅了された運用担当者は、今では同国を避ける理由が買うインセンティブを上回っていると語る。不安定な不動産市場から派生するリスクやロシアのプーチン大統領と習主席の蜜月関係は言うまでもなく、予測できない規制当局の取り締まりや厳格な新型コロナウイルス対策によって引き起こされた経済損失など、あらゆるものが理由だという
3.⭐️勢い止まらぬドル高でリスク増大、アジア株から710億ドル流出
ドルの絶え間ない上昇がアジアの新興国株式市場からの資金流出に拍車をかける恐れがあり、年後半の回復期待を後退させている
4.⭐️⭐️米NAHB住宅市場指数、2020年5月以来の低水準-金利高などで
住宅ローン金利が2008年以来の高水準付近で推移し、住宅が購入しづらくなる中、建設業者の信頼感は低下している。生産ボトルネックやコスト上昇を背景に、建設を見合わせる業者も一部に出ている
5.⭐️⭐️インフレ懸念が後退との認識は尚早、ゴールドマン
6.インフレを世界に輸出する米国、FRBの利上げで状況さらに悪化へ
米国の家計は過去数十年、世界経済を救ってきた。経済が消費者を必要とする時の最後の切り札としての役割を担ってきたのだ。しかし、それが変わろうとしている
7.⭐️⭐️⭐️アップルが来年の採用と支出を抑制へ、一部部門対象
8.100bp利上げなしに賭けたトレーダー、大型ポジションで巨額利益
9.⭐️⭐️次の危機は何か:ゴールドマンのレジェンドや仮想通貨のスターが警戒
ロシアのウクライナ侵攻で世界の政治と市場に衝撃が走り、インフレ高進とサプライチェーンの瓦解(がかい)という問題を突きつけられた2022年。想定外の事象が及ぼす長期的な影響を見極める必要性が高まる中、先見性で知られる3人の専門家に、向こう5-10年に警戒すべき次の大きなリスクについて話を聞いた
・アメリカン・ドリームが消えていく
・パンデミックの犠牲拡大
・グローバル化との決別
10.FRBは米消費抑制に手を焼いている BofA
「消費者は米金融当局にとって最大の貢献者であると同時に最大の厄介者だ」
ローンはクレジットカードと住宅ローン借り入れを中心に新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)前の水準に戻る一方、消費者が支出を減らしていない