DX推進担当者向け：デジタルプラットフォームの選定｜DX風林火山【山の術】零の巻②
はじめに
皆様、こんにちは！
株式会社フォネット 教育事業部 ICT/DX推進課の長田（おさだ）です。
このDX風林火山シリーズでは、フォネットが社内DXで実行したノウハウを手順書としてまとめて公開しております！
▼前回
ご利用にあたって
企業・行政・教育機関など、あらゆる組織のDX推進に無料でご活用いただけます。
内容のブラッシュアップのために、コメント欄で感想やフィードバックを頂けると幸いです！
著作権は株式会社フォネットに帰属しますので、自組織外向けにご利用になる際は、著作権者の許諾が必要です。
（最初の項目である目標設定は、抽象的でわかりづらいのと、最初から決めようとすると進度が落ちるので、まずは手を動かすToDoから取り掛かります。最初の段階で一時的にスキップするだけなので、後ほど記述していきます。）
【山の術】零の巻②
デジタルプラットフォームの選定(バックオフィス用)
日常の業務にMicrosoft Office（Word、Excel、PowerPoint）を使っている組織は、Microsoft 365を「Business Standard」へアップグレードすることをお勧めします。
Officeアプリのみ使えればよいという場合は、Microsoft 365 Apps for Businessというプランを選択している場合が多いです。組織DXを推進していくのであれば、Microsoft 365 Business Standardにアップグレードして統合型プラットフォームの多種多様なアプリや機能をゲットしましょう。
現在、色々なグループウェアや業務ツールを導入している場合、一旦は継続していただき、Microsoft 365で構築できるようになってきたら移行を検討するとよいでしょう。
基本的な考え方は、以下のとおりです。
市民開発できるスキル・ノウハウが組織にある場合：
Microsoft 365以外のグループウェアや業務ツールは必要に応じて解約し、経費を削減市民開発は自組織では難しい：
サードパーティ（他社）製のグループウェアや業務ツールを導入し、徐々に開発ができるようになってきたら見直す
………………
こんなことを言っていると、下記のような感覚を抱かれるかもしれません。
なぜMicrosoft 365ありきなのか？
フォネットはM社の回し者か！
これに関しては、▼過去記事で解説しておりますので、ご一読ください。
「組織DXに、なぜ統合型プラットフォームとOfficeの連動が必要なのか」シリーズ一覧
要するに、人材DX×生産性向上×BCP対策×デジタル経費削減の4点を叶える方法を、他に知らないという話です。
今後、DX風林火山はMicrosoft 365の各種アプリや機能を使って様々な課題を解決していきます。
読み進めていただける場合は、是非プランのアップグレードをご検討ください。
新たに起業したという場合は、Google Workspaceを導入されるケースもあると思いますので、その場合はそのままGoogle Workspaceをプラットフォームとして進めてください。
この先もDX風林火山の記事を読み進めていただける場合は、Microsoft 365の各種アプリや機能で説明をしますので、都度Google Workspaceの各種アプリや機能に脳内変換をお願いします。
※サイボウズ社のkintoneをすでに使い込まれている場合は、併用またはMicrosoft 365をアップグレードしないルートも考えられます。
いきなり全員分アップグレードしなくてOK
とはいえ、いきなり全員分増額（1ライセンスあたり＋約600円/月）するのはなかなか厳しいですよね。
Microsoft 365 Apps for Businessのままでも、Word、Excel、PowerPointに加えてOneDrive、SharePointが使えるため、下記のように段階的なアップグレード計画を立てるとよいでしょう。
デスクワークが概ね50%以上の人（一般の従業員＋管理職＋役員）：Microsoft 365 Business Standard以上
デスクワークが少なく営業・接客・肉体労働がメインの人：
従来の連絡用チャットアプリから徐々にMicrosoft 365 Business Basicへ移行
これにより（業種によりますが）対象者を全従業員の半数以下に抑えることが可能です。
※Officeアプリ(Word、Excel、PowerPoint)は買い切りパッケージという組織は、速やかにサブスクリプション版に切り替えましょう。
※顧客とのやりとりにデジタルツールを使っている場合、本件（バックオフィスの話）と分けて考えてください。顧客接点とバックオフィス業務を同じプラットフォームで扱うと誤爆（社内案件を顧客に送信してしまうなど）が起きる可能性があるため、逆に顧客接点はMicrosoft 365以外がよいかもしれません。
現時点で、従業員の普段使い用デジタルツールを全く導入していない場合
いきなりTeamsでの連絡はハードルが高く、従業員の抵抗やデジタル離れに向いてしまう可能性があります。
（いわゆるシャドーIT、野良SaaSにも注意…使いやすい無料アプリを勝手にサインアップして使い始めることも）
このケースでは、一旦LINE WORKSなど日本人になじみのあるチャットアプリを導入したり、設備予約やスケジュール管理ができる日本製グループウェアを導入し、少しずつステップアップするという方法があります。
①デジタイゼーション（アナログ情報のデジタル化）段階：
業務連絡：(例) LINE WORKS
設備予約・予定管理：(例) サイボウズOffice or NI Collabo 360
ワークフロー(稟議)：(例) サイボウズOffice or NI Collabo 360
クラウドストレージ：OneDrive (Microsoft 365 Apps for Business)
Officeアプリ：Word, Excel, PowerPoint (Microsoft 365 Apps for Business)
業務ツール開発：Excel
②デジタライゼーション（業務プロセスのデジタル化）段階：
業務連絡：Teams (Microsoft 365 Business Standard)
設備予約・予定管理：Outlook (Microsoft 365 Business Standard)
クラウドストレージ：OneDrive (Microsoft 365 Business Standard)
Officeアプリ：Word, Excel, PowerPoint (Microsoft 365 Business Standard)
業務ツール開発：Power Platform (Microsoft 365 Business Standard +α)
※「デジタイゼーション」「デジタライゼーション」の説明は▼下記参照
ステップアップしたいなら、汎用プラットフォームを選ぶ
日本製グループウェアの機能やサポートは素晴らしいです。
まさに「日本のものづくりの実力、ここにあり！」という感じ。
だからこそ、デジタル最初期段階では日本製をお勧めし、ステップアップしたいときは日本製から離れる（Microsoft 365やGoogle Workspaceのような汎用プラットフォームを選ぶ）ことをお勧めします。
基幹システムとは分けて考える
今回の「デジタルプラットフォーム」とは、生産性とコラボレーションを向上させるためのクラウドベースのプラットフォームを指します。
基幹システムとは分けて考える必要があり、基幹システムこそ外注した方がよいです。（安全面、コスト面ともに）
反対に、部署特化ツールや特定業務の特化ツールを月額課金で導入している場合は、Microsoft 365を使い続けることでスキルアップすると、同様のツールがMicrosoft 365ベースで市民開発（内製化）ができるようになります。
（詳しくは今後、風の章（バックオフィス業務のDX）で記述予定）
おわりに
いかがでしょうか？
DX風林火山では、このnoteのようなノウハウ集の配布に加え、勉強会の実施・オンラインコミュニティでのサポートを実施します。
孤独になりがちなDX推進担当者を全面バックアップし、組織DXを成功に導くお手伝いをさせていただきます！
ただ今、モニター企業を募集中です。
興味がある方は、是非下記記事をチェックして、コンタクトください！
お待ちしております！！
※漫画はすべてMicrosoft PowerPointで作成しております。
※画像は、イラストACの絵師様の素敵なイラストを使わせていただいております。