みんな注目の6銘柄の近況 テスラ、Apple、任天堂、VTIなど【検索上位】
「いま、みんなはどんな銘柄に興味があるんだろう？」って気になりますよね。
今回は、PayPay証券アプリ検索上位銘柄TOP10（2022年8月1日〜2022年8月31日間集計）から注目の6銘柄の近況をご紹介します。
INDEX
テスラ ｜TSLA
・米電気自動車（EV）大手
・米テキサス州のメキシコ湾岸でリチウム精製施設の建設を検討
・実現すれば、今後需要の増加が見込まれるリチウムの安定確保に大きく寄与
・主要自動車メーカーでEV用バッテリーを自社生産する数少ない会社
アップル｜AAPL
・売上高のほぼ半分をiPhoneが占める
・今月7日（日本時間8日）にiPhone14シリーズを発表
・価格は高騰したが、予約状況は好調
任天堂｜7974
・「Nintendo Switch」の販売台数が通期で3期連続の2000万台超えと好調
・直近の決算では、半導体の供給不足による生産への影響から販売実績が減少
・今年度の販売台数見通しでは、は2100万台を据え置き
バンガード・トータル・ストック・マーケットETF｜VTI
・米国籍の上場投資信託（ETF）
・米国株式のほぼ100％をカバーしており、VTIに投資することは米国株のほぼ全体に分散投資しているのと同じ
・組み入れ比率が高い銘柄は、1位がアップル、次いでマイクロソフト、アマゾン、テスラ、アルファベットなど
ANAホールディングス｜9202
・直近の決算では旅客需要の回復などから黒字回復
・外国人観光客に対する水際対策緩和が投資を呼び込むか
日本郵船｜9101
・日本の海運最大手
・業績は好調だが、今後の業績には警戒感
テスラ ｜TSLA
米電気自動車（EV）大手のテスラは、米テキサス州のメキシコ湾岸でリチウム精製施設の建設を検討しています。同社がテキサス州会計検査官に提出した税制優遇措置の申請書で明らかになったもので、承認されれば、2022年第４四半期に建設が始まり、24年末までに商業生産を開始する計画になっています。
同社は、主要自動車メーカーでEV用バッテリーを自社生産する数少ない１社で、リチウムはEV用バッテリーの製造に必要不可欠な材料です。自動車メーカーがリチウム精製に乗り出すのは初めてで、実現すれば、今後需要の増加が見込まれるリチウムの安定確保に大きく寄与することになります。（エイチスクエア）
参考1：こちら 参考2：こちら 参考3：こちら 参考4：こちら
アップル｜AAPL
アップルの売上高のほぼ半分を占めるのは、iPhoneの売上です。
その同社ですが、今月7日（日本時間8日）に新製品発表イベント「Far Out.（はるか彼方）」を開催し、iPhone14シリーズなどを発表しました。
日本で価格が最も安いタイプは、税込みで11万9800円と最安機種で初めて10万円超えとなり、ユーザーの購買意欲の低下が警戒されましたが、アップルストアでは上位モデルのiPhone14 ProやiPhone14 Pro Maxの出荷日が4～5週間と発売日（9月16日）から1カ月待ちの状態となっており、予約状況からは好調な滑り出しが期待できます。
また、iPhoneで高速通信規格「5G」に最初に対応した機種は、2020年に発売されたiPhone12です。iPhoneの耐用年数3年（Appleの公式見解）を考慮しますと、「5G」未対応機種からの買い替え需要も見込めそうです。（エイチスクエア）
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任天堂｜7974
任天堂は、家庭用ゲームの世界的メーカーです。
現在、同社の売上の主力となっているのは据え置き型と携帯型の両方の特徴を併せ持っている「Nintendo Switch」で、販売台数は通期で3期連続の2000万台超えと好調です。社会的ブームを起こした「Wii」やDVDの普及にも大きく貢献したソニーの「プレイステーション2」でさえ、2000万台超えは2期連続までで、「Nintendo Switch」の人気ぶりがうかがえます。
直近の決算（2022年4-6月期）の販売実績は、半導体の供給不足による生産への影響から前年同期比22.9％減の343万台と減少しましたが、同社は「夏の終わりから秋にかけて状況は改善する見込みで、年内の生産見通しは立ちつつある。年末商戦にむけて、世界各地に多く出荷するよう努めたい」としています。
また、今年度（2023年3月期）の見通しについては、販売台数は2100万台と据え置き、計画を達成すると4期連続となります。
なお、ソフト面では、今月9日に「スプラトゥーン3」が発売されたほか、10月には「ベヨネッタ3」、そして11月には「ポケットモンスター スカーレット・バイオレット」の発売が予定されています。（エイチスクエア）
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バンガード・トータル・ストック・マーケットETF｜VTI
バンガード・トータル・ストック・マーケットETF（VTI）は、米国籍の上場投資信託（ETF）です。
米国株式市場の大型株から小型株まで網羅し、投資可能銘柄のほぼ100％となる約4000銘柄で構成された時価総額加重平均型の株価指数CRSP USトータル・マーケット・インデックスに連動する投資成果を目指しています。
米国に上場している株式のほぼ100％をカバーしているため、VTIに投資することは米国株のほぼ全体に分散投資しているのと同じになります。
2022年7月31日時点で構成銘柄の中で組み入れ比率が高い銘柄は、1位がアップル、次いでマイクロソフト、アマゾン、テスラ、アルファベット、ユナイテッドヘルス・グループ、バークシャー・ハサウェイ、ジョンソン・エンド・ジョンソン、エヌビディアとなっています。（エイチスクエア）
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ANAホールディングス｜9202
ANAホールディングスは、新型コロナウイルスの影響で大打撃を受けていましたが、直近の決算（2022年4-6月期）では旅客需要の回復などから黒字回復しています。
国内線、国際線ともに利用客が回復基調にあるため、売上高が前年同期比76.2％増の3504.19億円となりました。本業のもうけを示す営業損益は13.21億円の赤字と、646.12億円の赤字となった昨年の同時期に比べて大きく改善しています。
また、円安の影響でドル建て保有資産の価値が押し上げられ、最終損益は10.02億円の黒字と、2019年第3四半期以来の最終黒字を計上しています。
なお、今月7日に外国人観光客の添乗員を伴わないツアーが認められ、入国者の上限を一日5万人にするなど水際対策が緩和されたことを受け、同社の10月の国際線の予約数が8月中旬比で2.7倍に増えたことが報じられています。さらなる水際対策の緩和を期待する声も高まっていますので、こうした機運が投資家の買い意欲を刺激しそうです。（エイチスクエア）
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日本郵船｜9101
日本の海運最大手の日本郵船は、業績の先行きが警戒されています。
同社の長澤仁志社長は、日経新聞の取材で「2022年末に向けてリセッション（景気後退）が避けられない。コンテナ船の狂乱も今年いっぱいで平時に戻る」、「23年は業績を支えてきたコンテナ船事業において変わり目の年となる」と述べています。
同社の業績は好調で、2022年4-6月期では売上高は前年同期比33.4％増、純利益が同127.3％増となっています。
しかし、同社の業績予想によると、2022年3月期下半期では売上高が前年同期比2.4％減、純利益が同51.5％減になるとみられています。（エイチスクエア）
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記事作成：2022年9月14日
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