2022 FIFAワールドカップ11月20日開幕！ 関連銘柄について解説
この記事でわかること
・ワールドカップは世界最大のスポーツイベント
・FIFAパートナー企業の広告は世界中に流れる
・日本代表が快進撃なら国内企業にも好材料
11月20日、4年に一度のサッカーの祭典、「2022 FIFAワールドカップ（以降、ワールドカップ）」が、いよいよ開幕します。22回目を迎える今大会は、中東のカタールで開催され、中東初のワールドカップとなります。
国際サッカー連盟（FIFA）によると、前回のワールドカップ・ロシア大会では、推定35億7200万人がテレビなどで観戦したそうです。国際オリンピック委員会（IOC）が発表した「東京オリンピック2020」のテレビやインターネットを通じて視聴した合計視聴者数が全世界でのべ30億5000万人です。集計方法の違いもあるでしょうが、巷で言われているように、ワールドカップはオリンピックを上回る、世界最大のスポーツイベントと言っても過言ではないのかもしれません。
ワールドカップは、開催国だけにとどまらず、多くの経済効果が見込まれます。
今回は、ワールドカップで注目されそうな銘柄をピックアップしてみたいと思います。
FIFAパートナーの広告効果はワールドワイド
サッカーに限らず、スポーツイベントを見ていると、必ずと言っていいほど目にするのがスポンサー広告です。世界最大のスポーツイベントとされ、世界中でTV放映されるワールドカップの広告効果は非常に高く、高いスポンサー料を負担しても、ワールドカップのスポンサーになりたい企業は多いことでしょう。
FIFAには、「FIFAパートナー」、「ワールドカップスポンサー」、「リージョナルサポーター」の３つのスポンサーカテゴリーがあります。この中で、最上位ランクにあたるのがFIFAパートナーです。
FIFAパートナーは、ワールドカップを含め、FIFAが主催する全ての試合で広告を出すことができ、FIFAのロゴ使用権や周辺ビジネスの権利も与えられます。
通常、FIFAパートナー枠は6～7社（2022年10月現在は7社）、しかも1業種1社に限られており、狭き門です。FIFAパートナーになれば、世界中に広告が流れ、その効果の大きさが想像されます。
現在、米大手飲料メーカーのコカ・コーラ（KO）や米決済会社のビザ（Ｖ）がFIFAパートナーになっています。
FIFAパートナーに次ぐランクのスポンサー契約は、「ワールドカップスポンサー」です。
この契約は、ワールドカップに直接かかわる権利があり、4年間のFIFAロゴの使用権が与えられます。
現在、米マクドナルド（MCD）、中国の家電メーカー・ハイセンスなど7社が同契約を結んでいます。
3つ目は「リージョナルサポーター」です。
リージョナルサポーターは、北中米、欧州、中東とアフリカ、中東を除いたアジア（オセアニア含む）の各地域でのワールドカップの広告の権利が与えられます。
北中米ではペプシコ（PEP）の子会社でスナック菓子メーカーのフリトレーがこの権利を持っています。
日本国内のワールドカップ関連銘柄
現在、FIFAスポンサー企業の中に日本企業は1社もありません。しかし、ワールドカップで日本代表が快進撃をみせれば、好影響を受けそうな企業は多くあります。
まずは日本代表のオフィシャルパートナーであるキリンホールディングス（2503）です。スポーツ関連銘柄としては、アシックス（7936）やABCマート（2670）などが挙げられます。サッカーゲームソフトならサッカーゲーム「eFootball（旧ウィニングイレブン）」のコナミグループ（9766）なども注目されそうです。
今大会は、インターネットテレビABEMAが、ワールドカップ全64試合を無料生中継します。ABEMAはIT企業のサイバーエージェント（4751）の子会社です。ABEMAの認知度が向上すれば、サイバーエージェントにとっても好材料となりそうです。
記事作成日：2022年11月9日
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ライター：佐藤 隆司
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