【まとめ】テクノロジー委員会研究文書
前提
従来の「IT委員会研究報告（IT研）」が、全て「テクノロジー委員会研究文書（テク研）」にリネームされたわけではない
例えば、IT研57号は、監保委の実務ガイダンス5号になっている
https://jicpa.or.jp/specialized_field/files/2-10-1a-0b-20221013.pdf
なぜ移管先が異なっているのかは謎だが、おそらく監査保証業務における基準っぽくない内容（だけど何か一言述べておきたい）系がテクノロジー委員会に移管されたのではないかと思われる
1号〜8号はこのページから飛べる
テク研1号（2022/10/13）：監査人のためのIT教育カリキュラムに係る研究文書
旧・IT研27号
https://jicpa.or.jp/specialized_field/files/2-10-1a-2-20221013.pdf
テク研2号（）：新EDINETの概要とXBRLデータに係る研究文書
旧・IT研44号
テク研3号（）：ITを利用した監査の展望（未来の監査へのアプローチ）に係る研究文書
旧・IT研48号
テク研4号（）：次世代の監査への展望と課題に係る研究文書
旧・IT研52号
テク研5号（）：公認会計士業務におけるオープンデータの利用可能性に係る研究文書
旧・IT研54号
テク研6号（）：リモートワークを俯瞰した論点・課題に係る研究文書
旧・IT研56号
テク研7号（）：デジタルトラストの基礎知識と電子署名等のトラストサービスの利用に係る研究文書
旧・IT研59号
テク研8号（）：監査データ標準化に関する留意事項とデータアナリティクスへの適用に係る研究文書
旧・IT研60号