【まとめ】財務分析(CPAラーニング)

財務指標リストは↓




■財務分析入門


01 はじめに

金額(定量情報)だけでなく定性情報も組み合わせて、自分なりの「見解」
健康診断の担当医になったつもりで

・推移分析
・他社比較

とりあえずで分析に着手しないこと
・調べる前に目的を明確にする:なにも思い浮かばなければ「強み/弱み」でOK
・必ずアウトプットする:なにも思い浮かばなければ「予測」でOK
・ふりかえる(例:予測と実績の乖離)

02 家電業界①

03 家電業界②


04 鉄道業界

05 コンビニ業界

06 飲食業界

07 宅配業界

08 酒類業界

09 おわりに



■財務分析初級

01 はじめに

安全性分析
・流動比率
・自己資本比率
・FCF

収益性分析
・売上高利益率
・ROA(総資産利益率)
・ROE(自己資本利益率)

成長性分析
・売上高成長率
・総資産成長率

効率性分析
・棚卸資産回転率
・売上債権回転率
・仕入債務回転率
・総資産回転率

02 経営活動と財務諸表

簿記の復習

設立

日々の取引

・銀行からの借入れ
・備品の購入
・商品の仕入
・商品の販売
・経費の支払い

決算

・売上原価の算定
・減価償却
・貸倒引当金の見積り

配当

03 収益性分析① PLのみで見る

セグメント分析

段階利益(Profits)

▼古典的な日本基準による5段階区分
売上高(Sales)
− 売上原価
= ①売上総利益(Gross Profit)
− 販管費(SGA)
= ②営業利益(Operating Profit)
+ 営業外収益:金融収益(受取利息・受取配当金)、その他(為替差益、不動産の賃貸収入、など)
= ※事業利益:資金調達法の違いに影響されない(資産のみに関連する)儲けの指標
− 営業外費用:金融費用(支払利息)、その他(為替差損、資産除却損、など) ※配当金の支払いは資本取引であるためPLには載らない
= ③経常利益(Ordinary Profit)
+ 特別利益
− 特別損失:減損損失
= ④税引前当期純利益
− 法人税等
= ⑤当期純利益

▼国際財務報告基準による区分:IAS1→IFRS18(2027/1/1)
[営業区分]
売上高
− 売上原価
= 売上総利益
− 販管費(SGA)
+ その他の営業収益(為替差益、不動産の賃貸収入、など)
− その他の営業費用(為替差損、資産除却損、など)
− 減損損失
±営業区分から生じた為替差損益:外貨建て売掛金、など
= 営業利益(Operating Profit)
[投資区分]
+ 金融収益(受取利息・受取配当金)
± 持分法投資損益
± 投資区分から生じた為替差損益:外貨建て貸付金、外貨(現金及び現金同等物)、など
= 財務法人税控除前利益(PBFT; Profit before financing and income taxes)
[財務区分]
− 金融費用(支払利息):借入金、リース債務、年金債務、など
± 財務区分から生じた為替差損益:外貨建て借入金、など
= 法人税控除前利益(税前利益)
[法人所得税区分]
− 法人所得税費用(法人税等)
± 法人所得税区分から生じた為替差損益:外貨建てDTA(繰延税金資産)、など
= 継続事業からの純利益
[非継続事業区分]
− 非継続事業からの純損失
± 非継続事業区分から生じた為替差損益:外貨建て非継続事業、など
= 当期純利益(親会社株主に係る当期純利益/非支配株主に係る当期純利益)
± その他の包括損益(OCI)
= 包括利益(親会社株主に係る包括利益/非支配株主に係る包括利益)


売上高利益率(Margin, ROS, Return on Sales)

・売上高総利益率(GPM; Gross Profit Margin)
・売上高営業利益率(OPM; Operating Profit Margin)
・売上高事業利益率
・売上高経常利益率
・売上高当期純利益率(NPM; Net Profit Margin)


EBITDA

EBITDAは決まった計算式があるわけではなく、目的に応じていくつかの計算方法が存在します。EBITDAは決まった計算式があるわけではなく、目的に応じていくつかの計算方法が存在します。
・EBITDA=営業利益+減価償却費
・EBITDA=経常利益+支払利息+減価償却費
・EBITDA=税前利益+特別損益+支払利息+減価償却費
・EBITDA=当期純利益+法人税等+特別損益+支払利息+減価償却費


04 収益性分析② BSと併せて見る

指標を分解して変動要因を深掘りすることが重要

ROA(総資産利益率)

総資産利益率(ROA) = 総資産回転率(TAT) × 売上高当期純利益率(NPM)

・総資産回転率(効率性) = 売上高/総資産
・売上高当期純利益率(収益性) = 当期純利益/売上高

ROE(自己資本当期純利益率)



株主の視点: ROEは株主に帰属する利益(当期純利益)が、株主が提供した資本(自己資本)に対してどの程度のリターンを生んでいるかを測定する指標です。


純資産ではなく自己資本を使用: 純資産には、新株予約権や非支配株主持分が含まれますが、これらは株主(企業オーナー)だけの資本ではありません。ROEは、あくまで株主資本に関連する指標のため、分母は自己資本に限定されます。

分母に純資産を使用しない理由は、株主に帰属しない部分(非支配株主持分、新株予約権など)を排除するため。

参考:純資産の内訳

Ⅰ.株主資本:資本取引に由来するもの+損益取引に由来するもの
 Ⅰ-1.資本金
 Ⅰ-2.資本剰余金
  ・資本準備金:株式発行により調達した資金のうち、資本金(1/2以上)として積み立てなかった残額
  ・その他資本剰余金:資本取引により発生した額(自己株式処分差益など)
 Ⅰ-3.利益剰余金:現在までの「親会社に帰属する当期純利益」(損益の累計)のうち、配当されていない残額
  ・利益準備金
  ・その他利益剰余金
 Ⅰ-4.自己株式(株主資本からの控除項目):株主から買い戻した株式
Ⅱ.AOCI(連結BS「その他の包括利益累計額」、個別BS「評価・換算差額等」):親会社に帰属する未実現損益(非支配株主に帰属する分は「Ⅳ.非支配株主持分」として計上する)
 
Ⅱ-1.その他有価証券評価差額金
 Ⅱ-2.繰延ヘッジ損益
 Ⅱ-3.土地再評価差額金
 Ⅱ-4.為替換算調整勘定(連結BSのみ)
 Ⅱ-5.退職給付に係る調整累計額(連結BSのみ)
Ⅲ.新株予約権:権利行使されることにより株主資本となる
Ⅳ.非支配株主持分:子会社の資本のうち親会社に帰属しない部分(「非支配株主に帰属する当期純利益」や非支配株主に帰属するOCIと対応)

※自己資本
・「Ⅰ.株主資本」+「Ⅱ.AOCI」の合計額に対する俗称(BSには存在しない用語)
・明確な定義がなく、純資産の同義語として使われる場合あり(自己資本=純資産 ↔︎ 他人資本=負債)


日本企業の特徴

・売上高利益率が低い
・財務レバレッジが低い


05 安全性分析①

06 安全性分析② キャッシュの重要性

07 成長性分析①

08 成長性分析② 在庫

09 効率性分析① 支払サイクル

10 効率性分析②

11 株価指標

12 【総合分析】同業種比較

13 【総合分析】異業種比較

14 【総合分析】サプライチェーン比較

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