Pactera Base(パクテラベース)/パクテラ・コンサルティング・ジャパン株式会社

パクテラ・コンサルティング・ジャパン株式会社(パクテラ)の各事業部をより身近に感じてい…

Pactera Base(パクテラベース)/パクテラ・コンサルティング・ジャパン株式会社

パクテラ・コンサルティング・ジャパン株式会社(パクテラ)の各事業部をより身近に感じていただけるよう、日々の取り組みをお伝えします。会社HPはこちら→ https://jp.pactera.com/

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公式note「Pactera Base(パクテラ・ベース)」のご案内

はじめにこの公式noteでは、これまでパクテラ・コンサルティング・ジャパン株式会社(以下パクテラ)が運営していたオウンドメディ『Pactera Base(パクテラ・ベース)』で公開している記事と、各事業部の取り組みを掲載しています。パクテラの事業に少しでも興味を持ってくださった方々に、「ビジネスにちょっとプラスなヒント」となるような情報を届けることを目指して開始しました。 また、これまでの記事に加えて、この公式noteでは特に若手コンサルタントが業務を進める中で得た気づきか

    • GBD事業部長が語る。新体制で臨む、2024年度のパクテラ・コンサルティング・ジャパン

      私たちパクテラ・コンサルティング・ジャパン株式会社(以下パクテラ)は2015年の創業以来、大手企業様を中心に日々コンサルティングサービスを提供しています。 これまで、お客様へ最善のサービスを提供するため組織の在り方ついても模索してきました。2024年度からは新規事業開発を担当する部門としてGlobal Business Development(以下GBD)を新設、新しい体制でサービスを展開しています。ビジネス環境は日々、刻々と変化していますが、パクテラではグローバルファーム

      • 中国カーボンニュートラル最新動向 ー 炭素排出権取引実施に向けた動き

        16世紀から始まった化石燃料への依存によって、気温は当時から約1℃上昇しました。このまま気候変動対策が講じられない場合、猛暑日の増加、異常気象、作物の不作、動物の絶滅、感染症の増加等のリスクが上昇し、現在の生活が脅かされる可能性があると言われています。この状況に対して、世界ではIPCCやパリ協定を通じて国家間の連携が深まり、各国から2050年ないし2060年を目標にカーボンニュートラルの実現が宣言されています。今後は、化石燃料使用に対する規制強化や環境重視の投資家による、環境

        • カーボンニュートラル実現に向けた日本企業の採るべきアクション、国連気候変動枠組条約について

          近年、洪水、大雪、干ばつ、熱波などの気象災害が世界各地で発生しました。WMO(世界気象機関)の年次報告書によると、2015年から2022年の8年間の世界平均気温が史上最高となり、これらの気候変動の原因には生産による温室効果ガスの排出が挙げられます。我々の生存環境を維持するために、地球規模で温暖化対策を講じていく必要があります。その中で、「カーボンニュートラル」は世界範囲のGHG(温室効果ガス)排出量削減のための政策目標となります。 GHG排出量削減をテーマとして、多くの国際

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