テレビ不要論: 情報収集の新時代（能動的情報収集 - YouTubeやストリーミングの台頭/合理性の探求 - テレビ保有の正当化は可能か？）

Perplexityにテレビを保有しない世帯数を聞いてみたところ、Lineリサーチの調査結果から「テレビ」の保有率は9割、つまり、テレビを所有していない世帯の割合は10%という回答でした。他の調査結果では具体的な数字は出ていないようです。

関連質問に「テレビ所有率が低い世帯はどのような特徴がありますか？」というのがありました。
この答えは、民放オンラインなどの調査結果から、以下のようにまとめられています。
「29歳以下の男性単身世帯のテレビ所有率が最も低く、約7割程度。若年層の単身世帯ほどテレビを所有していない割合が高い傾向。世帯年収が低いほどテレビの所有率が低下する傾向。持ち家世帯に比べ賃貸住宅世帯の方がテレビの所有率が低くなっています。ライフスタイルや経済状況がテレビ所有に影響を与えていると言える。」

所詮、テレビ局の調査結果ですね。我が家は、上記調査結果のどれにも当てはまりませんが、昨年１月からテレビなし世帯です。
部屋の中でテレビ放送を流していると、どんなにマンネリ化したバラエティ番組でも、どうしても観てしまいませんか？
また、見てもいないNHKにお金を取られるのは嫌ではないですか？
そのような理由で、テレビをハードオフに売り、NHKに所用の手続きをして、晴れてテレビなし世帯になりました。

１年以上が経過しましたが、YoutubeやAbermaやTverやNetflixで、全く不便はありません。今や、情報は、能動的に探しに行く時代かなぁと思っているところです。民放のニュースがyoutubeで配信されていますから、必要があれば、それを見れば足りています。

逆に、能動的に「えがチャンネル」にハマり、すっかり「あたおか」です！

このように、ライフスタイルは能動的に変えていくものではないかと思っていまして、「テレビ」はそれに逆行する受動的な行動を誘う装置ですから、不要と烙印を押して断捨離したわけです。結局、断捨離がオチです！

世間では、NHKの受信料の徴収方針などについて政党を作ったり、さまざまに行動を起こす人たちがいますが、嫌ならテレビを捨てるのが一番だと思っています。個人の判断の積み重ねにより、大半の家庭がテレビを捨てれば、自然にNHKの収入は減り、（民放の広告収入も減っちゃいますが）時代感覚に合った運営の見直しをテレビ側もせざるを得なくなるのではないかと思います。

「Survival of the fittest」「Natural selection」遠い昔にどこかで聴いた言葉が蘇ります。GMSによる淘汰、Amazonによる淘汰、スマホによる淘汰などを目にしていて、気づかないふりは遠からずできなくなるのではないかという感触ですがどうでしょうか？

こうしたムーブメントが実際に起こりうるのかどうかは知りませんが、個々の考え方次第ってところでしょうね。

それよりも、９０％もの世帯が、いまだにテレビにしがみついている理由がさっぱり理解できません。逆に、なぜテレビが要るのかについて、合理的に納得できて、「あぁそうか、やっぱりいるよね、じゃ、テレビを買ってNHKに受信料を払おう！」と決断できるような解説を聞きたいところです。

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