森発言が浮き彫りにしたジェンダー論の誇張と混同

循環論法で糾弾する批判者の振る舞いは五輪の政治利用そのもの

米国でも、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長が「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」と発言したことが各メディアで報じられています。しかし、こちらのメディアの関心は主にトランプ前大統領の弾劾裁判、新型コロナ追加景気対策、ワクチン接種の遅れ、株価の動きなどです。森発言は、「海外ニュースのひとつ」に過ぎません。

ところが、日本のメディアの報じ方では、まるで欧米でも森会長の進退が主要ニュースであるかのような印象を受けます。そして、それが「海外では許されない」「日本の恥」「辞任せよ」という論評と結びついていることに留意する必要があります。

この記事では、森発言をめぐるジェンダー議論が国際的な文脈において、近年顕著になってきた五輪の政治化の流れの中で起こった必然であったことを明らかにします。次いで、「私」の至上性を主張するジェンダー論と、「公」の重要性を説く共同体論の対立が、オリンピックという国際舞台を利用する形で、どのような前提とロジックで日本国内において展開しているのかを分析し、女性の社会進出が突き付ける「日本の選択」を読み解きます。

過剰に理想化された幻想の欧米社会像を用いて、「海外では」と言えば何でも説明できてしまう怠慢こそ時代遅れであり、「持続性」という現実の直視によるアップデートが必要なのではないかというのが、結論です。

https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/64033

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ヤフコメです。

https://news.yahoo.co.jp/articles/149395e13b7f07d0c19e5e15ab420fe8e6267af8/comments

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