社内アンケートの成否を分けるのは「集計作業」
顧客満足度や従業員エンゲージメントを確認するために、アンケートを実施する企業が増えています。ただその一方で、質問文の内容やツールの選定ばかりに気を回してしまい、肝心の「集計」がおろそかになっている事例が散見されます。
今回は、アンケートの成否を分ける集計作業についてお伝えしていきたいと思います。
アンケートの集計作業の重要性
新たに従業員や顧客を対象としたアンケートを行うとなったら、多くの担当者は質問文の内容やツールの選定に着目します。
しかし、アンケートで有益な情報をくみ取りたいのであれば、集計・分析まで見据えた準備が必要となります。どれだけ良い質問を用意し、便利なツールを導入しても、集計に誤りがあると全ての取り組みが水の泡になってしまうからです。
さらに最悪なのは、集計のミスに気づかないまま誤った調査結果をもとにして、施策や事業計画などを立案してしまうことです。こうなってしまうと、施策に投下した金銭・人的コストまでもが無駄になってしまいます。
また、アンケート集計の知識を深めることは、効率化の意味でも重要です。アンケートの回答方式に合っていない集計方法を選ぶと、余計に手間がかかってしまうからです。
このように、アンケートをきちんと活かし、かつ効率的に取り組みを進めたいのであれば、事前に集計までを見据えた設計が必要になるわけです。
アンケートの集計方法
繰り返しとなりますが、アンケートを実施する際は回答方式に合った集計方法を選ぶことが大切です。ここでは、いくつかの手法をご紹介します。
まず基本となるのが「単純集計」で、これは設問ごとの回答の合計数や比率、平均値などを求めるだけのシンプルな集計です。「はい・いいえ」のみで回答できるシンプルなアンケートであれば、単純集計で充分でしょう。
回答者の属性による傾向の違いなどを探りたいのであれば、「クロス集計」を行いましょう。クロス集計は2つ以上の項目をかけ合わせて集計する方法で、統計的な調査の基本ともいえます。例えば、「自社サービスの満足度」と「回答者の属性」でクロス集計を行うと、年齢や地域ごとの傾向の違いがわかります。
自由記述式の回答を集計したいのであれば、「アフターコーディング」が代表的な手法となります。アフターコーディングは記述回答のなかから、共通する内容・意味を抜き出してグループ化するという方法で、定性的な情報である自由記述式の回答を定量的に処理できるようになります。
このように、回答方式や入手したい情報によって分析方法は異なるため、あらかじめ分析方法まで検討しておくことが、アンケート成功の秘訣といえるでしょう。
集計したデータをビジネスに活かせていますか？
人事担当者様とお話していると、「専用ツールを導入してアンケートを実施したはいいけど、肝心の施策を打ち出すことができなかった」という失敗談をよく耳にします。
ビジネスでは単にデータを集めるだけでは意味がなく、アンケートを通じて得られたデータから具体的なアクションを起こすことが求められます。しかし、データを活用した意思決定ができる人はまだまだ少数。アンケートをビジネスに活かしたいのであれば、まずはデータの扱い方を知ることから始める必要があるわけです。
弊社の「ビジネス数学研修」は、まさにこの「データを活用した意思決定」「データを活用した効率的な仕事のやり方」をお伝えする内容となっています。
研修では、ビジネスにおけるデータの読み解き方を「現状把握」「不足データのあぶり出し」「ギャップの発見」「次の一手を考える」の4ステップでお伝えしており、「アンケートの集計・分析と言われても、何から手をつければいいかわからない」という方でも安心してステップアップできるプログラムをご提供しています。
「ビジネス数学」について、少し興味を持っていただけたのではないでしょうか。弊社の研修プログラムについて「もう少し知りたい！」と思った方は、お気軽に以下のリンクからお問い合わせください。