月5万円は高すぎる！あなたが見逃している保険料の衝撃的な真実と過保険の落とし穴

「はー、毎月5万円か」
改めて毎月の民間保険料を計算してみた。
過度の保険は、晴れの日に雨傘をさして生活しているようなものである。
それ必要？　と言われてもしょうがないくらいの隙のない防御である。
死んだときに保険金が出る外資系保険会社の生命保険20,000円。
入院した時の治療費に使う医療保険3,000円。
ガンになった時のためのがん保険2,000円。
なにか裁判で訴えられた時のための賠償保険1,000円。
車の事故に備えての自動車保険8,000円。
火災にあったときの保険1,000円
年金をプールするための年金保険10,000円。
これらを合わせて毎月保険料が50,000円支払っている。
このほかに、「健康保険」が毎月給料から30,000円支払われる。
月額（50,000円＋30,000円）×12か月で年間にすると100万円くらいの支払いだ。
これでは、手元にお金が残るはずがない。

「3人に1人はがんになる時代」
ガン保険の広告をあちこちで見かける。
だれでも、ガンになる可能性があるイメージを持ってしまう。
確かに、私の親戚を考えてみるとガンと診断された人が多い。
となると、私もガンが多い家系ということになる。
ガンのリスクについて保険で守っておく必要があると考えていた。
しかし、よく見てみると「3人に1人」は70歳以上の高齢者も含めての数である。
85歳の私の父も5年前前立腺ガンという診断を受けている。
前立腺がんは進行が遅い。
高年齢者は、積極的な治療をしなくていいと言われている。
現在、父の前立腺ガンも進行していない。
こんな人たちもいれての3人に1人はガンになるということなのだ。

「高度先進医療の費用が心配だ」
高度先進医療は、全額100％の自費負担となる。
有名芸能人が高度先進医療を行っていたというニュースも流れている。
高度先進医療が必要になった場合、お金がないと治療できないと心配になることがある。
では、高度先進医療とはどのような治療を言うのだろうか。
保険会社のホームページに陽子線、重粒子線治療には２～３百万円かかると書いてある。
しかし、この治療以外は10万円以内の高度先進医療がほとんどだ。
例えば、MRI撮影及び超音波検査融合画像に基づく前立腺針生検法10万などである。
確かにガンで陽子線、重粒子線治療の治療になると費用負担が高額になる。
ただ、陽子線、重粒子線治療の年間治療件数は、年間2,000件くらいしか実施されてない。
毎年90万人が新たにガンと診断されている。
90万人の中の2000人は、全体の0.2％が先進治療を保険で備えておく必要がある。
そして高度先進医療が保険適用にならないのは、効果が確認されていないという。
私が高額な先進医療を受ける可能性は、ごくわずかと想定できる。

「なにかあったときの治療にお金がかかるのが心配だ」
このなにかとは、どういうケースを想定しているのだろう。
私は、医療費が高くて破産をしたという話は知らない。
医療関係者は、一つの病気やケガで、社会復帰までにかかっても50万円くらいと言う。
日本は国民皆保険の国であり全国民が医療保険に入っている。
高くても3割負担だ。
100万円の医療費の場合でも自己負担は30万円。
そして、高額な医療費の負担がある場合は、高額療養費制度というものある。
月収が50万円以下であれば、月額9万円以上の医療費は健康保険から支給される。
自己負担は月額9万円に食費など実費の範囲になる。
もし、この状態が年に3回以上続けば、さらに自己負担額が軽減される。

「働けなくなったときの収入が0になるのが心配だ」
会社員の健康保険には生活保障保険というものがある。
病気やケガで働けなくなったとしても、最長18か月の傷病手当金が支給される。
金額も通常給与の2/3だ。
これに有給休暇などをプラスすれば約20か月は収入が途絶えることはない。
健康保険が充実しているので、日本では病気やケガによる破産が起きにくい。

「高齢者になってからの医療費が心配だ」
終身医療保険という民間保険が存在する。
60歳か65歳まで保険料を支払えば、それ以降の保障は一生涯続くというものだ。
高齢になったときの医療費のために、元気なうちに毎月コツコツ保険をかけておこう。
終身医療保険とは、そんな気持ちになる保険名である。
しかし、医療費は70歳以上2割負担、75歳以上1割負担と負担率は下がっていく。
平均入院日数は2000年に30日だったのが、2016年で16日と半減している。
毎年、平均入院日数が1日ずつ減少していった結果になっている。
医療技術の進歩によるものだ。
今後も同じように入院日数が減っていけば、入院日数に対応した保険給付金は陳腐化する。
また、保険会社にとっても、加入者みんなが必要な治療費の保険はうまみがない。
全員が必要な医療費は、保険ではなく貯蓄で備えておくべきなのである。

これらを調査した結果、民間保険は必要ないことが分かった。
毎月給料から30,000円引かれている健康保険で十分だ。
健康保険以外に払っていた民間保険代は、貯蓄や投資に回して将来に備えることにする。
不要な保険は一つ一つ解約して保険貧乏から脱出していこう。
事故にあったとき億単位で必要な自動車保険、火災保険以外を除いては。