ロシアに補給路を絶たれるのかウクライナ。地域SNSは救世主になるか？
この記事を読んであなたが得られるかもしれない利益：地域SNSというありそうでてなかった便利。SNSの残された差別化への道はここだ。
新興SNSネクストドアがウケてる
ウクライナ情勢でで心配なのは、ロシア軍がポーランド国境近くを標的にしてきたことです。攻その狙いは欧米の補給を断絶することだと言われています。
兵士、市民への燃料、兵器、そして食料が絶たれたら・・・。
いまウクライナの人たちにとって最も大変なのは、水と食料の確保ではないでしょうか。
ロシアの兵站を狙った戦略は、この状況の悪化に拍車をかけることは目に見えています。
こんなときにご近所がSNSを通じて、情報を共有できたら便利だろうにな、と思ったんです。
ちょっと前に、アメリカの新興SNSネクストドア（Nextdoor）の話をしました。
ちょうどいいタイミングなんで、この「ご近所付き合いSNS」とも呼ばれる、全米で話題のメディアを紹介しましょう。
最大の特徴は、地域ごとに実際の住民のみしか入れないSNSになっていることです。
ネクストドアは、新型コロナウイルスによるロックダウンで注目を浴びるようになりました。
昨年3月中旬に外出禁止令が各地で発令されると、ネクストドアはオンライン上の「ヘルプマップ」をリリースしました。
すると、近隣住民は互いに必要なもののリストを投稿し合えるようになりました。
ロックダウンでも開いている店の情報や、車に乗ったまま商品の受け渡しができる店などの生活情報の共有を呼びかけ、住民も地元企業も助けられました。
フェイスブックに似ているが
ネクストドアは 2010 年にサンフランシスコで設立された、地元エリアの人々をつなぐ SNS です。
フェイスブックに似ているし、フェイスブックも Facebook Groups でこうした使い方ができますが、この SNS は地元エリアの人々を結びつけることに特化しているところが違います。
フェイスブックを始め、SNS が世界的に叩かれています。
プライバシーの侵害、フェイクニュースに代表されるミスインフォメーション（虚偽の書き込み）が原因です。
しかし、従業員 400 人を抱えるローカルなコミュニケーション、いわば近隣住民のソーシャルネットワークであるネクストドア（Nextdoor, Inc）はこの 2 つと徹底的に戦い排除し、地域の SNS としてコロナ禍でいよいよ評価を高めています。
地元に特化しているため、米国以外にも英国、ドイツ、フランス、イタリア、すペン、オランダ、オーストラリア、そして日本にもそのサービスが広がっています。
この会社が運営する SNS は、いわば地域の伝言板、まちなか掲示板のようなものなのです。
また地域の中小企業のサバイバルを助けるために、ユーザーに情報を与えることも使命としています。
例えばコロナ感染防止のスプレーがどこにあるかの情報提供、誰かウチに野菜や薬を届けてくれないかとのお願い、ベビーシッターの推薦文掲載など、地域の人が役立つ情報だけを提供しているのです。
完全にフェイクニュースやなりすましなどを排除できている秘密は、ユーザーが近隣住民であることを確認する厳格なプロセスを要求していることにあります。
CEO の サラ・フライア（Sara・Friar）氏はとりわけ地域の失業が気になるようです。
フルタイムとは言わないまでも、少しの時間でも働きたいという人と地元企業をマッチングすることにも熱心です。
入会基準が厳しすぎるSNSはどうでしょう？
僕は、このネクストドアを知って考えることがあるんですよ。
SNSってまだ、差別化しきれてないというか、盲点があるんじゃないか。
それは、入会基準のハードルが超高いSNS、です。
このネクストドアは、住民証明のプロセスがかなり厄介です。だからこそ、住民同士が信頼できるという、全体のメリットにつながっています。
僕の知り合いで「僕はフリーメイソンの会員なんです」というのがいますが、信じてません（笑）
鳩山由紀夫さんがメンバーということが知られてますが、入会の基準はそもそもわかってないし、募集の情報すらありません。
とにかくメンバーシップのハードルが高ければ高いほど、そのクラブは価値があるし、メンバーのプライドのくすぐられかたも半端じゃないでしょう。
それはマズロー欲求段階説の最上位とされる、自己実現の欲望を刺激します。
この欲望に訴えるサービスはほとんどないし、マーケティング的にはがら空きのニッチでもあります。
どうでしょうね、あなた主催の秘密クラブ。でも会員全員がOKしないと会員になれないっていうのは。
SNSでも、オフラインのクラブでも、そういうクラブがあれば魅力的だと思うんですが。
それはさておき、
災害大国の日本も、有事の場合ローカルコミニュティの互助、協力が欠かせません。
日本版ネクストドアを自治体主導で創るのは、どうでしょうか。
野呂 一郎
清和大学教授/新潟プロレスアドバイザー