ニューヨーク・タイムズに学ぶ就活に勝つ最新経済学（大学生のみ）
この記事を読んで大学生のキミがおそらく得られるだろう利益：ニューヨーク・タイムズ流最新経済学。現代という文脈でとらえる経済学とはなにか。これを出せば就活に３0％有利だ。
人間は欲得であるという真理
大学生の皆さん、こんにちは。
さて、キミたち大学生を悩ます、最大の問題の一つは「経済学って何」っていう問いだと思うんだよね。
今、ロシアが起こした戦争で、コロナで、世界的な今までなかったインフレで、マクロ経済学つまり伝統的な経済学が、追い詰められてるんだよ。
どうして未曾有のインフレが起きたんだ、経済学は答えられないじゃないか、ってね。
もちろん、経済学のピンチは今に限ったことじゃない。
従来の経済学の人間は最大の利益を念頭に行動するという、パターン的な解釈じゃあダメだとなって、人間の行動研究にシフトした。
被験者の頭にヘッドセットをつけて、商品を見た時にどう脳神経が反応するかをテストしたりしている。
前者が行動経済学で、後者が神経経済学だ。
ニューヨーク・タイムズは、もっと大きな視野で経済を見ていると感心させられるんだ。
僕の解釈になるけれど、ニューヨーク・タイムズ流の経済学とは以下だ。
（ニューヨーク・タイムズWeekly 2022年６月１９日号Some believe greed is causing inflation 強欲がインフレを引き起こしていると信じるものあり）参照。
大学生の諸君、おそらくキミは学部関係なく、就職活動でこういう質問を受けるだろう。
「ところで経済学ってなんですか」。その時に、こう答えるんだ。
「ニューヨーク・タイムズによると、伝統的な経済学では今のインフレを説明できないと言うんです。僕は同紙の以下の説明に納得するものです」
経済学とは何か（インフレの起きている理由）
１．シンプルに需要と供給。
経済学とは何かを端的に物語るよね、これは。
ニューヨーク・タイムズによると、一部の経済学者、エコノミストは現在の経済の説明に困った挙げ句、「経済は需要と供給だから」と開き直って？いるとのこと。
今のインフレは、だから、供給が少ないから、需要が多いから価格が上がるというのだ。まさにビンゴ、だよね。シンプルイズビューティフルじゃないか。
なぜ供給が少ないのか。戦争さ、コロナさ。
２．寡占が起きているから。
寡占（かせん）、つまりどの業種でも２，３の企業が市場を独占しているからだ。
GAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン）を見りゃわかるだろ、っていう話だね。
超大企業は、バーゲニングパワー（価格交渉力）が半端ない。彼らが価格を勝手に上げてるんだ。
反論：しかし、反論もあるよ。この２０年間世界はインフレなんかなかったじゃないか、と言うんだ。いきなりここで大企業犯人論（寡占）が出てくるのはおかしいと言うんだ。
就活の時は、反論もいい添えてくれよ。
とにかく「ニューヨーク・タイムズがそう言ってるから」、って言えばいいんだよ。
日本の大企業はみんなアメリカ最新理論、特にニューヨーク・タイムズの言い分には弱いんだからダイジョブだ。
３．グリードフレーションだから。
これは最新理論だ、今一番流行っている経済理論と言ってもいい。
グリードとはgreed （強欲）という意味で、グリードフレーション(greedflation)とは、欲望が牽引する経済学のことだ。
グリードフレーションは超パワーワードだから、就活で言わないと損だぜ。
もちろん経済学＝資本主義であり、資本主義は人間の欲望を開放しているのが基本だから、資本主義もグリードフレーションも同じだ。
ま、岸田さんの「新・資本主義」みたいなもんで、目立ちたい論者が人目を引くためにつけたあだ名にすぎないよ。
でも、やはり、グリードっていうのは、時代のキーワードでもあるね。
グリードフレーションの具体例はこれだ。
便乗値上げだ。
アメリカも日本もそうなんだけれど、大手が値上げするじゃない、そうするとここぞとばかり他社が追随するよね。
確かにコスト増とか、人件費とか色々の理由を出してくる。
でも、本当にそうなのかわかんないじゃないか。
うがった見方をすれば、戦争にコロナ、企業は「待ってました。言い訳完了！」とばかり値上げしてるんじゃないかって、ニューヨーク・タイムズはそういってるんだよ。
グリード（よくばりすぎ）だって。グリーディ（greedy 強欲野郎）だって非難しているのさ。
ニューヨーク・タイムズは、例えばshipping 海上交通業界なんて、すごく儲かっていると言う。コロナや戦争で船で物資を運ぶ需要はものすごいからね。
だけど、儲かっている業種は「戦争、お陰様で」なんて言わない。
反論：これは、どこまでが本当にコストをカバーするための値上げか、どこまでが便乗値上げかわからないことだよ。経済学ってさ、こうした人間の下心とか邪心とか計算できないんだ、それが経済学の弱いところだよ。
４．コロナで経済刺激策の名の下、金をばらまいたから
アメリカは何兆円もコロナ支援に拠出しているよね。これで市場にお金が溢れて、必要以上に存在するものは価値が低くなるという理屈で、モノの価格が上がったという説だ。
５．政治家の人気取りのため
これも４と一緒でちょっとうがった見方なんだけれど、いま民主党の一部の政治家は大企業の値上げに特別税をかける、と息巻いているんだ。
まあこれはさっきのグリードフレーションとも関係するんだけれど、「大企業よ、戦争やコロナに乗じての不当値上げは許さんぞ！」というメッセージでもある。
インフレの根本的な対策をあえてやらずに、ここで大企業を相手に大立ち回りして、ヒーローを気取れば民主党が中間選挙で勝つ、そこまでは言ってないけれど（笑）、それに近いスタンスだとニューヨーク・タイムズは言う。
とにかくね、この超インフレを自分の利益のために利用しようっていう人たちは、ニューヨーク・タイムズに言わせると政治家、エコノミスト、だって。
政治家は大企業をこらしめる体（テイ）、エコノミストは自分の新しい経済論をここで披露しようというのだ。
俺も、かな（笑）noteを盛り上げるため？
いやいや、そんなつもりは・・・（笑）
もう大学生のキミも飽きただろうから、また明日続きがあれば教えるね。
ポイントは、「就活には世界最新経済論をぶて」、「就活には権威を利用しろ」でした。
じゃあ、また会おう。
キミの就活のグッドラックを祈ってる。
野呂 一郎
清和大学教授/新潟プロレスアドバイザー