![見出し画像](https://assets.st-note.com/production/uploads/images/162884126/rectangle_large_type_2_82480465e92d9dfd87ad85b9d18257ee.jpeg?width=1200)
株主優待の経済合理性
親切だけど毒舌だった山崎元さんから「株主優待を売買根拠にするのは賢いとは言い難い」という趣旨のコメントをいただいたことがある。私の理解では、市場を動かす機関投資家は株主優待を売買判断の根拠にはしていないし、株主優待で株主還元する企業は機関投資家にとっては投資対象から外されるので、出来高が低くなるから。
株主優待をありがたがって私がホールドしている銘柄は80以上あるが、優待制度が無い銘柄と比べて有利とは言えない。優待廃止等による株価下落のリスクは高い。株主優待品は非課税だが、株主優待品の送料に会社利益を取られているとも言える。
株主優待だけにとらわれず、総合的に投資価値があるかどうかを判断した上で保有するようにしたい。パルプ業だけは例外で、含み損覚悟(現在の備蓄は12ロール6パック)。