株価暴落に備えよ！ 資産防衛マニュアル（第4版）

このマニュアルは旧版です。最新版は「第5版」になります。
8/5の大暴落は何らかのショックが発生したわけではなく、銀行が資産バブル崩壊に巻き込まれたわけでも不動産バブルが崩壊したわけでもありません。
なので、「××ショック」とは言い難いのですが、強いて言うなら、ちらほら散見されているように「上田ショック」でしょうか。
関連記事：【日経平均急落】いよいよ「大暴落」始まる？新NISAの投資初心者は大火傷か、過剰流動性はもう限界超えた
※この欄はアピール用なので、第何版かに関係なくその時の情勢などにより変更致します。
以下の仕切り線から下は本文なので版が変わらない限り変更致しません。

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投資信託などの長期積立では、株価暴落時も暴落後も平時と同様に積み立てを継続するとしており、株価が底を打ってから回復する過程で損失分を取り戻すというのが、よく言われているやり方です。

世界各国はコロナの影響もあり、更に負債が積み上がっており、今度起こる株価大暴落はリーマンショック以上とも言われております。
世界三大投資家のジム・ロジャース氏は「次の世界的不況は間違いなく私の人生で最悪のものとなるだろう」と発言しており、2025～2026年に大暴落が起こるとも予想しています。

また、世界的なインフレと金利上昇によって、いつ総崩れしてもおかしくなく、リーマンショックでは株価の回復までに実に5年の歳月を要しましたが、今度の大暴落では10年かかるかもしれません。
そうなると、今まで順調であった仕事にも影響が出て、収入が減り、今までのような資産形成が困難になる事も十分に考えられます。

暴落の荒波があっても積立投資を継続する事でトータルリターンを得る方法では、継続力がないと成果が得られません。
積立投資のスタートがそもそも遅い場合は、途中で大暴落が起こると、年齢的に株価回復まで積立投資を継続する事がそもそも困難でもあります。
また、経済情勢や年齢だけではなく、何らかの事由で失業したり収入が減少するリスクもあります。

そこで、株価暴落時に損失を最小限に抑える or 出さない 、場合によっては逆に利益を生み出す方法を試行錯誤し、マニュアル化しました。
しかも、この方法は株価暴落時に行う期間限定型となり、株価が底を打ってから回復する過程で損失分を取り戻し始める方法ではなく、株価底打ち後は負の遺産が少ない or 無い状態を想定しており、その結果、リカバリーが容易になり、更なる資産形成の継続が目指しやすくなります。
その為、アラフィフの筆者でも安心して積立投資を行えているわけです。

対象資産は投資信託（上場投信含む）とし、NISA枠かどうかは問いませんし、iDeCoにも対応致します。
尚、債券ファンドなど株式以外の銘柄に対しては対象外としており、あくまでも株式や株式がメインのファンド（上場投信含む）を対象としております。

対象資産例：オルカンやS&P500、日本株、インド株などのファンド全般（株価指数型・アクティブ 型・テーマ型）

今お持ちの口座だけでは不十分な場合は、証券会社で追加の口座お申し込みが必要となります。（追加のお申し込み口座は筆者とのお取引という意味ではなく、ご自身が行う為です）
口座が不十分ですと、暴落に対して取れる手段が限定的となる可能性が高まりますが、一概に何もできないと言うわけではございません。
ですが、お早目にご準備を始めて頂くに越したことはございません。

では、参考数値を用いて具体的な対処方法を詳しく解説していきます。
有料記事内の目次を少しお見せ致します。8項目からなる充実の内容です。

これより下の有料記事は旧版につき、取り下げました。