株価暴落に備えよ！ 資産防衛マニュアル（第5版）

8/5の記録的な暴落時は筆者は通常通りの積立投資を行っておりました。
この暴落は翌日 or 短期的にはリバウンドするのではないかと思い、静観していたのです。
案の定、セリリング・クライマックスとなりましたが、リーマンショック級となれば、このマニュアルをいつでも行使する用意があり、警戒している所です。
関連記事：｢日本発の株価大暴落｣はまだ終わっていない 暴落は収束したかに見えて何度もやって来る
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投資信託などの長期積立では、株価暴落時も暴落後も平時と同様に積み立てを継続するとしており、株価が底を打ってから回復する過程で損失分を取り戻すというのが、よく言われているやり方です。

世界各国はコロナの影響もあり、更に負債が積み上がっており、今度起こる株価大暴落はリーマンショック以上とも言われております。
世界三大投資家のジム・ロジャース氏は「次の世界的不況は間違いなく私の人生で最悪のものとなるだろう」と発言しており、2025～2026年に大暴落が起こるとも予想しています。

また、世界的なインフレと金利上昇によって、いつ総崩れしてもおかしくなく、リーマンショックでは株価の回復までに実に5年の歳月を要しましたが、今度の大暴落では10年かかるかもしれません。
そうなると、今まで順調であった仕事にも影響が出て、収入が減り、今までのような資産形成が困難になる事も十分に考えられます。

暴落の荒波があっても積立投資を継続する事でトータルリターンを得る方法では、継続力がないと成果が得られません。
積立投資のスタートがそもそも遅い場合は、途中で大暴落が起こると、年齢的に株価回復まで積立投資を継続する事がそもそも困難でもあります。
また、経済情勢や年齢だけではなく、何らかの事由で失業したり収入が減少するリスクもあります。

そこで、株価暴落時に損失を最小限に抑える or 出さない 、場合によっては逆に利益を生み出す方法を試行錯誤し、マニュアル化しました。
しかも、この方法は株価暴落時に行う期間限定型となり、株価が底を打ってから回復する過程で損失分を取り戻し始める方法ではなく、株価底打ち後は負の遺産が少ない or 無い状態を想定しており、その結果、リカバリーが容易になり、更なる資産形成の継続が目指しやすくなります。
その為、アラフィフの筆者でも安心して積立投資を行えているわけです。

対象資産は投資信託（上場投信含む）とし、NISA枠かどうかは問いませんし、iDeCoにも対応致します。
尚、債券ファンドなど株式以外の銘柄に対しては対象外としており、あくまでも株式や株式がメインのファンド（上場投信含む）を対象としております。

対象資産例：オルカンやS&P500、日本株、インド株などのファンド全般（株価指数型・アクティブ 型・テーマ型）

新NISAやiDeCoに対して資産防衛手段を実行する場合は、資産額を問わず、投資信託口座が原則必要となります。（新NISAお申し込み時に投資信託口座も同時申込していれば、この限りではございません）
また、新NISA枠を含む投資信託や上場投信含で防衛資産が多い場合は、投資信託口座とは異なる種類の口座も原則必要となります。
その場合の具体的な資産額は次の通りです。（2024年8月5日現在）
日本物資産：20～30万円以上
海外物資産：15～45万円以上
※追加開設の口座を持たない場合でも、一概に何もできないと言うわけではございません。但し、手を打てたとしても想定効果は下がります。

では、参考数値を用いて具体的な対処方法を詳しく解説していきます。
有料記事内の目次を少しお見せ致します。8項目からなる充実の内容です。