”大恐慌”を想定し、独自にシミュレーションした結果　〜株価暴落だけで、世界の総GDP喪失に相当する〜

1929年10月24日「暗黒の木曜日」に株式市場は大暴落し大恐慌になったのです。

1920年から借金して株を買う”信用取引”による株のバブルが起こっていた。

29日、2度目の大暴落があった。

市場のパニックは、銀行や企業にまで及びました。

多くの銀行では、預金者の取り付け騒ぎが起こった。

銀行が資金繰り出来ないのですから、企業の資金も枯渇し倒産しました。

失業率は2029年には 3.2%であったが、33 年には 24.9%まで上昇した。

4人に1人は失業していたことになる。

この恐慌期に「フーバービル」というスラム街が全米各地に出現しました。

当時のハーバードビル大統領にちなんでつけられたものです。

当時の産業の中心のアメリカの鉱工業生産は37％下落しました。

実質GDPで約30%に相当する。

こうして消費も激減するという信用縮小の連鎖が生まれた。

世界に波及し、欧米先進国の生産は軒並み10〜40％ の低下を示した。

この歴史的な大恐慌を、現在の数値に当てはめてみましょう。

2024年4月末現在、ニューヨーク証券取引所（NYSE）とナスダック（NASDAQ）合わせた時価総額ベースで51兆2762億ドル（7,283兆円）です。

次の金融危機で株価が90%暴落するとすれば、51兆2762億ドル（7,283兆円）のうち46兆ドル（6,555兆円）を失うことになります。

GDP世界第1位米国、第2位中国、第3位日本の合計GDP47.6兆ドルとほぼ近似値です。

米国上場株式の時価総額だけの数字ですから、想像を超える巨大さです。

‌NYダウは、1929年9月3日に381ドル17セント、2024年現在41,000ドルで、約10倍です。

2024年6月末の世界の株式時価総額は、118.2 兆ドルでした。

米国の時価総額は、世界の株式の時価総額50%を占めるので、米国市場が破綻すれば、世界の株式時価総額も90%暴落することは想定出来ます。

そうすると106兆ドル（1京5,000兆円）の時価を失うことになる。

178か国のGDP合計で95兆8921億ドル（1京3,600兆円）ですから、世界のGDP総額と同額（以上）を失うイメージです。

さらに、現在の世界の負債は、コロナ禍から世界の中央銀行が札を刷り続け、世界の総GDPの3倍にも及んでいます。

この頃の米国発の未曾有の金融危機は、インターネットのない時代の出来事です。

現在は、インターネットにより世界の金融情報はデジタル信号により一体化しています。

それだけに、世界の投資家心理は、”ある日突然”に劇的に変化し、世界に波及するものと考えられます。

1929年株価暴落は、元値に回復するのに25年もの年月を要しました。

現在は、”自社株買い”というインサイダー取引（株価上昇の30%の影響）も平然と行われるほど、金融業界の倫理観・道徳観は地に落ちています。

この大恐慌は、現実に起こった史実であり、現在の世界経済において起こらないと断言できる根拠はありません。

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