企業のサステナブル活動をブランド調査で測定（1）　企業のSDGs活動は商品・サービス選定に影響あり！

こんにちは。日経リサーチ　ブランドチームの渡辺と申します。これまでリサーチャーとして20年近く主に国内のお客様のサポートをしており、ここ数年は主にブランド調査に力を注いできました。

最近の大きなトレンドとして、ブランド調査の一環で企業のサステナブル活動の測定をするケースが増えています。企業サイドの課題感は、ステークホルダーに対して

①認知・理解がどれくらい進んでいるか
②業界や企業へ何を期待されているのか

を測定し、活動の効果を把握、次の活動の優先課題を探りたい、といったお声がメインです。ブランド調査の中にサステナブル視点を入れることが主流になりつつあるという感触があります。

さて、今回は、サステナブル活動の中でもSDGsへの取り組みに注目。ステークホルダーの中でも一般生活者に焦点を当てて、弊社で実施した最新の大規模調査の結果をご紹介します。SDGsが生活者にどの程度理解、浸透しているのか、といった背景情報を押さえ、みなさまの活動に活かしていただければと思います。

生活者の3分の1がSDGsに興味・関心を持っている

46,000人以上を対象とした、弊社の直近の自主企画調査の結果では、35%の人がSDGsに対して興味・関心を持っているという結果が得られました。20代以下では4割が関心を示しており、若年層にも浸透してきていることがわかります。

SDGsへの興味・関心（N=46,480）（%）

一定数は企業活動や姿勢を参考に商品・サービスを利用している

興味・関心がある人の中で見ると「企業のSDGsの取り組みについて調べたことがある」人が24%、「商品・製品の購入時に、企業のSDGsの活動・姿勢を参考にすることがある」人が約2割います。一定の人が、商品・サービスを生み出す企業の活動や姿勢をウオッチしていることは注目すべき点です。またこの傾向は、より今後強くなっていくと予想できます。

SDGsとの関わり（n=16,238）（%）

生活者において企業の取り組みや活動・姿勢を見て行動する土壌が作られている中、企業は、コミュニケーション活動の中できちんと生活者に「伝え」、「理解」してもらい、「関心」「共感」を得ていくことが、生活者とサステナブルな関係を築く第一歩になることを意識しておきたいですね。

次回は、個別企業の調査で、誰を対象にどのように調査をやっているか、一例をご紹介します。

【調査概要】
対象エリア：全国
調査対象：16歳以上の一般男女個人
回答者数：46,480人
調査主体：日経リサーチ
調査時期：2021年6月25日～7月8日

（日経リサーチ　ソリューション本部　ブランドチーム　渡辺泰子）