災害時こそ中共の侵攻に備えましょう

自衛隊の評価が上がってきたのは、阪神淡路大震災や東日本大震災での活躍が知られるようになってきてからでしょうか？しかし、彼らの本分は敵国からの防衛であって、災害救助ではないはずです。今のように、災害対応を続けていると、軍事訓練が疎かになりますし、なにより災害出動しているときの国の守りが手薄になってしまいます。自衛隊を災害救助隊として見るのは厳に慎むべきだと思います。

台風・大雨

防風そのものによる損害や土砂災害が気になります。よくニュースで流されているように、こんなときにも自衛隊は出動を養成されることが増えています。何度も書きますが、かれらはサンダーバードではありません。戦士です。

寒波

アメリカで２０２１年１月、２月で発生している寒波みたいなものもリスクです。過剰な電気使用による大停電は、通信や輸送の途絶を生み大混乱を発生させます。混乱に乗じて攻め込まれるかもしれません。

地震・津波

東日本大震災を見れば一目瞭然です。基地は破壊され、電源は途絶。救助に向かえば守りがなくなリます。めったにありませんが、発生すれば敵の好機です。どんな時も戦える体制が必要です。

火山噴火

フィリピンのスービック海軍基地は、ピナトゥブ火山の大噴火の影響で使えなくなりました。現代の精密機器（兵器含む）に対して鉄分・ガラス分を多く含む火山灰は天敵です。ガスタービン（ジェットエンジン含む）は、ガラス質の火山灰を吸い込むと破壊されます。

敵も同じ条件でしょうが、アナログな武装で人海戦術で来られた場合、日本のようなハイテク頼みの軍隊は戦うことができなくなると思います。

まとめ

日本でおなじみの災害はどれもこれも国の防衛力を弱めます。国土強靭化が叫ばれて久しいですが、全く何もなされていないように見えます。無為無策の政権や官僚は日本には不要です。

他にも数年間に及ぶ継戦能力や数十万人の侵攻による飽和攻撃に耐えるだけの軍備が必要です。自衛隊の年間予算を３倍の１５兆円ぐらいにしつつ、国土強靭化に向けた土木・建設・運輸・通信の整備とそれを支える法整備が急がれます。