日本一優しいNFT用語辞典：暗号資産（仮想通貨）＝cryptocurrency

※NFTアート研究室調べによる超初心者のためのNFT用語辞典（日本語と英語です。自分の勉強も兼ねて、頭の中をまとめるため、調べて作成しているものです。よって記述内容に責任は持てません。悪しからず（ホント、すみません😰）

暗号資産＝Cryptocurrency

「仮想通貨」という言葉から、昨今では「暗号資産」という呼び方に替えているそうです。（誰がかは知らんけど）

暗号資産とは？

１）特定の国家による価値の保証を持たない資産（通貨）
２）暗号化されたデジタル資産（通貨）

１）特定の国家による価値の保証を持たない資産…とは？

　日本なら日本円、アメリカなら米ドルというように、その国が保証している通貨を「法定通貨」というそうです。お札や小銭などいわゆる目に見える普通の「お金」ですね。

　日本の法定通貨は、いわゆるお札とコインのみです。私達の生活では、お店やネットでの買い物の決済、お給料などの受け取りなどにおいて、今のところこれ以外の取引は法的に認められていないということです。（まあ、物物交換は別として）

では暗号資産はどうでしょう？

一方、暗号資産は、国家などに価値が保証されているものではなく、インターネット上でやりとりされる「交換するための媒体」、つまり「電子データ」なのです。
（物理的な実体もありません）。

が、しかし、暗号資産は日本円やドルなどが行うほぼ全てのこと（交換、決済、送付（送金）、融資等）ができるんです。データ上ですが。
でも、法定通貨とも交換できるんですって。これが暗号資産の経済的価値の土台となっているんですね。

２）暗号化されたデジタル資産（通貨）…とは？

暗号資産（仮想通貨）が資産（通貨）として認識されつつある背景には暗号化技術があります。難しい技術についてはわからないので省きますが、暗号資産（仮想通貨）の偽造や二重払いといった基本的な問題を回避できるように設計されているのだそうです。また、この暗号化技術をブロックチェーンに適用することでデータの真正性も担保しています。
このような技術により暗号資産（仮想通貨）は、安全に運用することが可能となっているのです。

ちなみに、安全性を確保するために暗号化技術が使われていることから、米国などでは暗号資産（仮想通貨）を「暗号通貨（クリプトカレンシー：cryptocurrency）」と呼んでいます。

日本における暗号資産（仮想通貨）の定義

日本では、2017年の改正資金決済法により、「仮想通貨」の法的な定義が明確となり、円はもちろん各国通貨との売買に関するルールが定められました。

税制上はどうなの？

暗号通貨は、資産になるわけなので、税制上は当然課税されます。

これについては、動きが激しく、複雑なので、別記事にまとめるつもりです。

これからどんどん基本的な用語を解説していきます。