医療ビッグデータが描き出す未来、その課題とは？
ビッグデータ分析の効果が最も期待される分野の1つが「医療」です。大量の医療データをビッグデータ分析することで、病気の予測・早期治療や新薬開発、医療費削減などさまざまな社会課題を解決できるのではないかと期待を集めています。しかしその一方で、医療データは個人のプライバシーに深く関わる個人情報を多く含むため、無秩序な利用にはあらかじめきちんと歯止めを掛けておく必要があります。
匿名加工でプライバシーに配慮
医療はかねてデータ活用の可能性をめぐり大きな期待を集めている分野で、最近では「医療ビッグデータ」という言葉もたびたび耳にします。2018年には「医療ビッグデータ法」と呼ばれる法律も新たに施行されました。
この法律の正式名称は「医療分野の研究開発に資するための匿名加工医療情報に関する法律」。医療機関が日々の診察や治療を通じて蓄積してきた膨大な量の医療データを、本人のものと分からないよう匿名加工した上でビッグデータとして扱いやすくするための法律です。名称が示すように、医療ビッグデータはそれほど個人情報に配慮して進める必要があるというわけです。
これまで日本の医療現場は、診察や治療を担当する医師個人のスキルや経験に大きく依存してきました。しかし患者の診察や治療の履歴データを大量に集めて高度なビッグデータ分析を施すことで、医師個人の力量に頼らない「データドリブンな医療行為」が可能になるかもしれません。またこうしたビッグデータの分析を通じて、新薬開発に貢献できる新たな知見が見いだせる可能性もあります。
しかし言うまでもなく、患者の診察・治療の履歴はプライバシーに関わる個人情報に当たります。個人情報保護法においてもこうした医療情報は「要配慮個人情報」に分類され、医療機関は患者本人の同意がなければ第三者にデータを提供することはできないとされています。こうした規定は個人情報保護の観点からは極めて重要ではありますが、一方で医療ビッグデータの活用推進による医療サービス向上という観点では足かせにもなりかねません。
そこで医療ビッグデータ法では、個人情報保護法が規定する本人同意手続きよりも簡略化されたオプトアウトの手順を踏んで、かつ国に認められた機関が医療データを匿名加工した場合に限り、データを本人同意なしで第三者に提供可能としています。これまで個人情報保護の観点から医療データの扱いには極めて慎重だった日本においても、こうした法整備が進むことでようやく医療ビッグデータの活用の道が開けるのではないかと期待を集めています。
医療費削減の切り札としても期待を集める
これ以外にも、さまざまな分野で医療データの活用が進んでいます。例えば「ヘルスデータ計画」と呼ばれる国の施策もその1つです。これは国が健康保険組合に対して取り組みを求めているもので、健康保険組合に集まってくる大量の「健康診断の受診データ」や「レセプト（診療報酬の明細書）データ」を分析することで、保険事業の効果や効率を高めようというものです。
例えば、組合員の健康診断データやレセプトデータを1カ所に集めてビッグデータ分析を掛けることで、健康リスクが高い人や特定の疾病に罹るリスクが高い人を抽出し、その本人に適切な指導を行うことで病気の早期発見・早期治療が可能になります。特に糖尿病などの生活習慣病の病状進行を未然に防ぐことで、人工透析など高額な治療を回避することができ、患者本人の健康維持はもちろんのこと、健康保険組合にとっても医療費削減の効果が見込めます。
また、患者の過去の診療内容を記したカルテの内容をデータとして蓄積できれば、やはり同様の効果が期待できます。日本でも近年ようやく電子カルテシステムが普及してきましたが、この電子カルテのデータを患者本人同意の下で複数の医療機関の間で共有できれば、どの病院のどの医者に診察を受けても過去の病歴や治療歴、投薬歴などを基に適切な治療方針を立てられるようになります。
また初めて訪れる病院やクリニックでは必ず最初に検査や初期診断を行いますが、患者の電子カルテ上で過去の病歴や治療歴、検査結果がすべて明らかになっていれば、初診時の検査に掛かる時間やコストを節約できます。現在日本では少子高齢化に伴い医療費の高騰が社会問題になっていますが、電子カルテをはじめとする医療データを広く共有できる仕組みと制度を整備して無駄な診療行為を減らせば、医療費削減への道が開けるかもしれません。
データ活用促進と情報漏えい対策のバランス
一方、医療データは先述の通り、患者のプライバシーに深く関わる個人情報でもあるため、極めて慎重な取り扱いが求められます。また現実問題として、電子カルテのデータを取り扱う際には患者だけでなくカルテを作成した医師や、データを管理する電子カルテシステムのメーカーなどの思惑も絡むため、なかなか一筋縄ではいきません。
カルテの内容をもし誰もが自由に閲覧できるとなると、医療訴訟リスクが高まったり、それを逆手に取った悪徳商法が問題化したりする可能性もあるため、医師（および医師会）としてはどうしても慎重にならざるを得ません。また電子カルテシステムのメーカーとしても、ユーザーを自社製品で囲い込んで競合メーカーを排除したいという思惑から、他社製品とのデータ連携にはなかなか積極的になれないという事情もあります。
現在各所で電子カルテデータのフォーマット標準化の作業が進められていますが、こうした業界事情もあってか当初想定したような効果を上げられていないのが実情です。とはいえ、医療データの積極活用という方針は国策でもあり、世界の潮流でもあります。まだ時間はかかるかもしれませんが、中長期的にはきっと諸々のしがらみを乗り越えながら、少しずつ医療ビッグデータの活用が進んでいくことでしょう。
そのためには当然のことながら、大量の医療データを安全に管理するためのデータベース基盤が不可欠です。特に医療データは、レントゲンやMRIなどの医療機器で撮影された画像データを大量に扱いますから、大容量かつ非定型のデータの扱いに長けたデータベース製品が求められます。それと同時に、決して個人情報の漏えい事故が起こらぬよう、万全のセキュリティ対策を施しておく必要があります。
例えばネットアップが提供するストレージ製品は、大容量の非定型ファイルデータの扱いに関しては以前から定評がある上に、データ管理ソフトウェア「ONTAP」にはOSレベルで極めて高度なセキュリティ機能が数多く備わっています。これから本格化するであろう医療ビッグデータの時代においては、きっとこうした製品がさまざまなシーンで求められることでしょう。
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