南海トラフ巨大地震で儲けるには

気象庁は南海トラフ巨大地震注意報を発表した。もし南海トラフ巨大地震が起きた場合、どうすれば儲けることができるのか。

空売りはおそらく少し織り込まれている

地震が起きるとおそらく株価は下落する。となると、下落を見込んだ空売り戦略となる。だがこれはだれでも思い浮かべることができる戦略であり、すでに織り込まれている公算が高い。

だが、コロナショックのときもそうだが、私の織り込んでいるだろうという予測は当てにならない。というのも、コロナ前に私は空売りを仕込んでいたのだが、一向に下がらなく、手仕舞いしたあとに急落した。

株価は未来を織り込むというのは、正しくもあり誤りでもある。なので、もしかしたら織り込まれていないかもしれないが、空売りをするより地震がおきた後の下落を狙ったほうがいいと思うので、空売り戦略は主軸にはなり得ない。

地震が起きてからショック時に買い

地震が起きて下落したあとにどんな銘柄を買えばいいのかAIに聞いてみた。

東日本大震災（2011年）や阪神大震災（1995年）の例を参考にして、地震後にどのような銘柄が回復し、利益を上げる可能性があったかを考えてみます。これらの震災では、特定の業種や企業が復興需要に支えられてパフォーマンスを発揮したケースがあります。

1. 建設・土木関連銘柄

東日本大震災や阪神大震災後、大規模なインフラ復旧や再建が必要となったため、建設・土木関連の企業は強い需要を受けました。以下の企業が注目されました。

• 鹿島建設、大林組、大成建設などの大手ゼネコン：地震後の復興工事を受注し、業績が上昇しました。

• コマツ、日立建機などの建設機械メーカー：重機の需要が増加し、業績が改善しました。

2. 住宅メーカー

地震後、多くの住宅が被災し、再建や耐震性の高い住宅への需要が急増しました。

• 積水ハウス、大和ハウス工業、ミサワホームなど：震災後の住宅建設需要の高まりにより、業績が伸びました。耐震技術をアピールすることで、さらなる需要を取り込むことができました。

3. インフラ・エネルギー関連銘柄

震災で大規模な被害を受けたエネルギーインフラの再構築により、電力会社やインフラ関連企業が注目されました。

• 東京電力ホールディングス: 東日本大震災では福島第一原発事故の影響で大きなダメージを受けましたが、電力供給の必要性から、復興期には一定の需要がありました。

• 関西電力、中部電力: 阪神大震災では、被災地への電力供給の再開が急務となり、インフラ復旧に貢献しました。

4. 通信・IT関連銘柄

震災後、通信インフラの復旧や情報ネットワークの強化が急務となり、通信関連企業も重要な役割を果たしました。

• NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクなど：被災地での通信インフラ復旧に取り組み、長期的にはこれらのインフラの強化が進みました。また、震災を機に災害対策関連のサービスを拡充することで、さらなる需要を取り込みました。

5. 食品・生活必需品関連銘柄

震災後の生活再建には、食品や生活必需品が不可欠であり、これらの製品を供給する企業は安定的な需要を享受しました。

• 味の素、明治ホールディングス、カゴメなどの食品メーカー：被災地への物資供給や全国的な備蓄需要が高まり、業績が向上しました。

• 花王、ユニ・チャームなどの生活必需品メーカー：震災後の衛生用品や日用品の需要増加により、業績が伸びました。

6. 物流・運送関連銘柄

被災地への物資輸送や物流インフラの再建により、物流や運送業者が重要な役割を果たしました。

• **ヤマトホールディングス、佐川急便（SGホールディングス）**など：震災直後の物流の混乱が落ち着いた後、被災地への救援物資の配送や再建期の物流需要が増加しました。

7. 防災関連銘柄

震災後、防災意識が高まり、防災用品や緊急時の生活物資を提供する企業の需要が増加しました。

• クリエイト、アスクル: 防災用品や日常生活に必要な物資の需要が急増しました。震災後に企業や個人の間で防災意識が高まり、防災グッズの販売が増加しました。

まとめ

東日本大震災や阪神大震災の例から見ても、建設・住宅関連、インフラ関連、生活必需品、通信・物流、防災関連などの銘柄が地震後に回復しやすいことが分かります。これらの銘柄は、地震後の復興需要に支えられて長期的にパフォーマンスを発揮する可能性があるため、下落時に購入することで利益を得る戦略が考えられます。