初心者の資産運用：賢い節約と運用戦略

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資産運用するには、まず「節約」し副業などで「貯め」て、「投資」をするパターンが基本です。その基本を順序だてて説明します。＊投資は自己責任でお願いします。

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2024年度資産運用：月別状況レポート～新NISAスタート

2021年はコロナ対策で投入されたマネーは世界的に株価を上げ、2022年度はその反動で株価は大暴落し、2023年度は、コロナ後へ戻る期待で株高になりました。日本株も2023年度は高値をつけました。さて2024年度になりました。今年は、景気はそれほどよくはならないかもしれないが、株価は日米とも上昇基調ではないかというのが一般の予想です。特に、日本では、「新NISA」が始まるので、国内の投資熱は熱くなりそうです。今までは、年間一般NISA120万円かつみたてNISA4

2025年度資産運用：月別状況レポート

2024年は、株価は日米とも上昇基調ではないかと予想しました。結果はその通りでしたが、8月に大暴落して、結構荒れた相場になりました。 2025年も、トランプ政権になるし、世の中混沌としているので、株価は乱高下しそうです。トランプ政権になり、景気刺激策をとるだろうと言うのは、既に昨年盛り込み済みで、現在の株価になっています。

スマートな「資産運用」の考え方

資産運用するためには、まず、運用する資金を作らないといけませんよね。そのために、支出を抑えて、資金を作り出すというのは、ちょっとハードなので、もう少しスマートなやりかたを検討しましょう。１）国からの還付まずは、国からもらえる権利があるものをちゃんと申告しているかということです。これは、国から「生命保険などはちゃんと加入しておいてくださいね。優遇しますから」というメッセージでもあります。いわゆる「所得控除」をちゃんと毎年申請しましょう。生命保険控除ですと課税所得が500

節約するなら「所得控除」を見直そう

所得税って5～45％にもなり、それに住民税10％が加わるので、皆がはらっている税金は相当大きなものになります。よって、「額面いくら」で「手取りいくら」という言葉が使われるわけです。自営業の人は、経費を所得から控除できますが、サラリーマンの場合は、最初からみなしで源泉徴収され、年末に「年末調整」の際に、控除を申告して、その分を還付してもらうという仕組みで、なかなか所得税の節税はできません。よって、控除できるところは、きちんと毎年申告し、適切な納税額にすることが重要ですね

「ふるさと納税」で節約しよう

財政難に陥った地方の自治体をなんとかしようと「ふるさと納税制度」が2008年に始まりました。ふるさと納税制度は、「生まれ育ったふるさとに貢献できる制度」、「自分の意思で応援したい自治体を選ぶことができる制度」として創設されました。まあ、ふるさとでなくてもかまわないのですが、都道府県、市町村への寄付です。2015年から急拡大して、今は4百万人の人が利用しているそうです。私も2016年から利用し始めました。

ポイントが大きな節約を産む

公共料金など支出のほとんどが、クレジットカードや電子マネーで払える時代になってきました。そして、各社、ポイント還元という特典を付与して、顧客を獲得しようとしています。これを上手に使うと、大きな節約ができます。第一生命経済研究所のレポートによると、コロナ禍の中キャッシュレス決済の割合が増加しており、29.7％になったそうです（政府目標は2025年までに40％）。しかし、韓国（95％　2018年）、中国（75％）、米国（50％）などに比べるとまだ低いですね。そして、その29.

AmazonやAmazon Payが使えるサイトでの支払いはAmazonギフトカード払いがお得！

Amazonでの購入だけでなくAmazon以外でAmazon Payが使えるサイトでの購入時に、このAmazonギフトカードが使え、チャージタイプだと更に便利です。 Amazon Prime Mastercardを使うとチャージ時にプライム会員だと2.5%のポイントが付きますのでお得です。（このギフトカードを使わないで、直接、AmazonのサイトでAmazon Prime Mastercardを使って購入するとポイントは2.0%になります。）

NISAで株式投資～2024年度からは更にパワフルな制度になります

日本人は、高度成長期に、高い銀行金利を経験しており、「お金は銀行に預け、余剰資金は定期預金にする」というのが常でした。定期預金率は10％近くになったりしたので、何も考えなくてもお金がたまっていた時です。今の銀行金利はないに等しいですよね。そして、世の中低金利になっても、株などで積極的に投資をしようとせず、タンス貯金が増えるばかりで経済がまわらないという悪循環に陥ってしまいました。遅ればせながら、お金を市場で回すために、政府が音頭を取ったのが、2014年に、国民に「株式

自分の老後は、自分で守る、それが「イデコ iDeCo」

多くの会社員は、公的年金の他に、会社に給料の一部を積み立てて企業年金として年金を受け取っています。その企業年金の多くは、「確定給付年金」（DB："Defined benefit pension plan）と呼ばれ、将来に受け取る年金額または年金額の基準が予め決められている年金制度です。予想を超える運用の低迷などで定められた給付に必要な積立額が不足した場合は、企業などは追加拠出をする必要が出てきますので、1990年代前半のバブル崩壊後は、このDB制度が重荷になる企業が多

年金にも税金はかかるのか？～年金と税金のしくみ：老後の生活を支える知識

「年金にも税金がかからないのでは」と思っていました。よく考えると、年金の掛け金は、所得税がかかっていないので、年金として受け取るときに所得税払ってねということです。通常、年金受給期の所得税の方が、年金の掛け金を払っている時期の所得税の方が低いので、かなり優遇していますよということです。また、65歳未満で108万円、65歳以上で158万円以上の老齢年金を受け取っている方のみ所得税がかかるので、少ない人は無税という優遇措置が取られているということにもなります。

インデックス投資から始めよう

最近、よく「投資は、米国株のS＆P500のインデックス投資一択」と聞きます。上記は、日経225と米国のS＆P500 の40年の株価の推移ですが、日本株は、「山あり谷ありだね」という感じですが、S＆P500 はリーマンショックなどの多少の谷はありますが、一直線に上昇という感じです。投資信託株式投資を始めるならまずは、「投資信託」がいいと言われます。なぜなら投資家から集めた資金を専門家が投資家の代わりに投資・運用をしてくれる金融商品だからです。低資金で始められますが、多少の費

ソニー生命変額個人年金は得なのか？

変額保険には、変額終身保険、変額有期保険、変額個人年金保険の3種類があり、リスクの大きさや加入の目的も異なります。変額保険と投資商品との違いは、変額保険は「保険」であるために死亡保障もついてくることです。年金受取開始前に、被保険者が死亡した場合、それまで運用実績を元に一定の死亡給付金が受け取れます。満期保険金額には保証はなく、そのとき積み上がった金額、つまり運用実績に応じた満期保険金を一括または年金方式で受け取ります。ソニー生命の変額年金保険を例にとって説明します。

アクティブファンド～持株会、株主優待

アクティブファンドは、いわゆる「単一株取引」で、一番シンプルなやつですね。どこかの会社の株を買い、株が上昇するとリターンがもらえるということです。しかし、下がることもあるので、インデクス投資より、リスクが高いと言えます。しかし、株式投資の原点といいますが、「将来有望な応援したい会社にパトロンとなり投資をする。そしてそれで会社はより業績を上げられ、投資家もリターンを受け、WIｎWIｎになる」という基本を感じることができます。持ち株会応援したい有望な会社を選ぶには、その会

長期保有する高配当株投資

株式投資はデイトレードと言われるように、毎日株の変動をみて、売買してその差益で資産運用するのが基本のように考えられていますが、本来は、自分が応援する会社のパトロンとして長期に株を持っておきたいものです。そのリターンとして、投資先の会社から利益の一部を配当金として還元してもらうわけです。配当金は、業績によっては、増配、減配はありますが、株価のように日々変動はしません。よって、それほど高いリターンではないですが、確実にリターンが獲得できます。このリターンを年間の支出の一部