技術・技能伝承対策「経営への位置づけ」

１，少子高齢化が及ぼす製造業への影響

少子高齢化に伴う製造業の技術・技能伝承問題は、2007年問題ということで、取り上げられましたが、既に、団塊の世代に対する定年延長やIoT対策を各社で熱心に進めれてきました。しかし、定年延長した団塊の世代の方達も高齢化が進み、事業継承を始め、この図に示した、世界をリードする物づくり力の低下が未来の技術開発競争にも大きく影響が出る状況です。　　　　　　　　　　

２，経営直結で影響を見ておく必要性

筆者は、JMAで、技術・技能伝承対策研究会を異業種交流の形で進め、伝承スピード5倍化の事例を具体化させ、産業界に広く公開～普及してきました。その際に問題になった内容は、まず、経営直結で具体的問題を明らかにして対策する点でした。要は、この7つの対策を見える化して進める対策が出発点になるため、各社で具体化したことが大きく、研究会で各社が持参されたテーマの伝承促進に関与しました。なお、「その詳細は映像で！」とさせていただきます。　　　　　　　　

３，伝承対象テーマの仕分け

技術・技能伝承にマニュアル整備を図る企業（含む、IT面の対策）や、現場のベテランの丸投げの形で伝承を任せる例があります。しかし、特に、技能伝承の困難、高度な対象（例：キサゲ、ギョウ鉄、ヘラしぼりなど)は、訓練に頼り、被伝承者のあくなき自助努力が成否を左右する例が多い分野です。逆に、既に、IoTが進み、伝承不要の技術対象もあります、そこで、、その対策にこの図を活用することが、極めて効果的だったため、映像を使い解説させていただきます。なお、伝承問題は教える教師側と環境の整備は多くても15％程度の貢献度であり、習う側の自助努力や能力開発が85％であることを熟知して対処すべきです（その理由や事例なども映像の中で紹介します）。　　　　

映像紹介：技術・技能伝承対策「経営への位置づけ」