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“自動車のスマホ化”のカギを握る車載ソフトの共通化へ名大と企業が連携

名古屋大学は、次世代の車と呼ばれる「SDV」に関するソフトウェア開発について、民間企業と連携するプロジェクトを立ち上げました。

SDV(Software Defined Vehicle)は、購入後もソフトウェアをアップデートすることで機能や性能が進化し続ける次世代の車。世界中で開発が急ピッチで進められています。

プロジェクト名は「Open SDV Initiative(イニシアチブ)」。今後開発される様々なSDV向け車載ソフトウェアを、異なる車種やメーカーで使えるようにしていくのが設立の目的です。

携帯電話で例えると、従来の自動車が“ガラケー”とすると、SDVは“スマホ”。異なるスマホ機種で様々なアプリが使えるように、SDVでも様々なソフトウェアを共通で使える仕組みを構築するのが目標です。共通化により、ソフトウェアやアプリの開発が活発になり、開発コストの低減や利便性の向上につながることも期待されます。

プロジェクト設立を呼び掛けた名大大学院情報学研究科の高田広章教授は6月20日に開いた記者会見で、「自動車産業は100年に一度の変革期にある」と情勢を報告。自動運転化、電動化、シェアリングなどソフトウェア開発が中心となる次世代の自動車において、「このままでは海外から来たソフトウェアに合わせざるを得ない状況になってしまう」と危機感を示し、国内連合でソフトウェアの共通化に取り組む重要性を強調しました。

プロジェクトには現時点(2024年6月20日)で自動車メーカーのスズキ、情報システム会社のクレスコ、自動運転システム開発のティアフォー、部品メーカーの矢崎総業など約20社が参加を表明。今後も自動車産業だけでなく幅広い業界から参加を呼び掛けていく方針です。

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