⭐️日本の医療はどこに向かうのか③ サプリ、アプリの時代の到来⭐️
そこで今後、サプリ、アプリの時代が到来するのではないでしょうか。
ご存じの方も多いかと思いますが国民皆保険制度のないアメリカでは、日本よりずっと前から医療費が高く病院に受診できない国民も多く、予防医学が重要視されてきました。
そのため日本よりサプリが普及しています。
最近はあまりにもサプリなどが増えて医療財政を圧迫し問題視されているようです。
さらにデジタル化でアプリが次々開発され、次々薬事承認されています。
現在、アメリカのウォルマート等は高血圧、糖尿病、喘息、リハビリなどのアプリが薬事承認され、医師が処方できるようになってきています。
もはや、治療は薬だけでするものではなくなってきて、多様化してきていますが、 残念なのは、医師は診断や処方などには精通していても、サプリ、アプリ（デジタル治療）、健康食品、栄養、運動などの知識が十分ではないことです。
そのため、患者さんは、健康や病気にいいものをライフスタイルに取り入れたいけれどどうしたらよいかわからないという状態に陥りがちです。
例えば、健康に良いと書かれた食べ物を何となく買っている場面をみかけます。
アプリやサプリは継続できない人達が一定数おり、コンプライアンスが守られないという問題があります。
今後は医師がきちんと生活についてもアドバイスできるようになるとよいと思います。
今後投稿でも配信してゆきたいと思います。
さらに、IT企業のヘルスケアへの参入は日本の医療を変える可能性があるということです。
最近のクリニックに共通するのは、「便利さ（コンビニエンス）」です。
Z世代などスマホ慣れした患者様の要望は便利さであり、今すでにマーケティングに長けた他業界との連携で「コンビニクリニック」が増えています。 駅前やモールなどでアクセスが良く、待ち時間が短くすぐに薬を処方してくれることから患者様にとり便利でニーズも増えているのだと思います。
1日50人以上の処方箋を電子カルテで処方しています。
さらにオンライン診療の解禁もあり、東京のクリニックが沖縄や離島の患者さんの診療をし、処方薬の配送まで行うことができるようになりました。
そのため、オンラインクリニックが次々開業され、オンライン上で患者の囲い込みが行われているというのが現状です。
AMAZONではアメリカでアマゾンケア、アマゾンハロー（Apple Watchなどのアウェアラブルデバイス）、アマゾンファーマシー、 アマゾンクリニック（遠隔医療サービス）などをヘルスケア産業をすでに展開しています。
AMAZONは医薬品の配送能力があり、すでに多くの顧客を抱えているのも強みです。
これまでのいわゆる「開業医」はスケールで勝てずにどんどん大手民間企業に吸い上げられ、 日本のクリニックが今後アマゾン内の一店舗のようになる可能性も否定できないと思います。
アメリカの年次要望書には郵政民営化の次は医療改革をし外資保険会社が日本の医療を支配するという計画があるという情報もあります。
御参考にしていただければ幸いです。