セラピストのエコーに対する論点のずれと、使用法への考察
エコーってエコーじゃないですか。
ここのところセラピスト界隈でもエコーについて色々あったりなかったりしたようなので、そこについて考察してみましたら、根本的な問題に行き当たったので書いてみたいと思います。
この辺りについてまとめた後で、考察などしたいと思います。
自分がエコーの何について話しているのか
まず、エコーの何について話しているかっていうのが人によって違うってあると思うのですが、エコー論争的なものをする場合に、何について話しているかを認識していなければ、エコーっていうものを枕にしているだけで、まったく違う話、かみ合わない論点で推移していくことも多いのではないでしょうか?
以後の話を進めるうえで、もしかするとバイアスが強めにかかっている可能性があるので、私のエコーに関する持論的なものだけ明確にしておきます。
・エコー自体は有用だと思っている
・レントゲン関連同様、知識、教養を積むべきものであると考えている
・現環境下での法令に反する発信が多いので、ルールは守って欲しい
こんな感じです。
これは結構明確に繰り返しているせいか、吹っ掛けられたことは今までありません。
※フリじゃないですよ
もちろん、界隈の紛争の経緯をすべてみているわけではなかったり、消したりしてるものもあって、正確な情報はすべて持ち合わせていませんが、
エコーの有用性に関する議論はほぼ存在していないに等しい
というのが、観測している結果です。
どちらかというと、エコーの有用性を訴える人のやり方、ブランディング的なものに対しての反応、が焦点になっているような気がします。
みたいな感じで、エコー自体の話にはあまりなっていない印象です。
論点が違うのに、エコーって単語で意見が違うだけでヒートしてないっすか?
エコーが臨床的にこれこれこういう理由で有用性に疑問がある、みたいなものに対して、こういう観点からエコーは有用ですよって言う話をする
なら全く問題もなければ正しい論述、議論は成立すると思うのですが、そうでないところに首突っ込んで唐突にエコーの話をしたり、Aというニュースについて話してると思いきや、後半急にデンプシーロールのように急旋回しながらエコー話にかじを切るのファンタジスタムーブをされてしまうと、マーケティングをはき違えた人になってしまって非常にもったいない気がします。
仮想敵を作って立ち向かうみたいなことをやるより、
・なぜ教養として必要なのか
・それによって界隈がどのくらいグレードアップが出来るのか
・法令上を含めてデメリットや禁忌は何なのか
を明確に、簡潔に伝えていった方が、より多くの人に伝わるような感じがします。
戦略と戦術が異なるように、その場限りの正当性をくるくると繰り返していくと、もっと大きな視点や時間軸で見た時に矛盾している場合があります。
実際には、その場の気持ちよさ>本来の目的ってなる人も世の中にはそれなりにいるかもしれないので、そういうものなのかもしれません。
エコーの有効性を唱える人ほど、適法性について訴える必要がありませんか?
界隈を観測している範囲(毎日張り付いてないので、そんなことはないという指摘大歓迎)では、エコー使って行こうZE☆って言ってる人たちの中で、こういう使い方や、SNSでの発信の仕方、サイトでの表記は違法性があるので気を付けましょう!って言っているのをほぼみたことがありません。
鍼灸師ではこの人位
柔道整復師でも若干(上のツリー内に以下略)名おられましたが、販売、啓蒙活動を目的とする人の中では今のところ見つけられていません。
私も定期的に厚労省に問い合わせています(年二回くらい)が、
・柔道整復師が使用すること自体は違法ではない(権利があるとは一切言ってない)
・自分の判断の補助として使用すること自体は違法ではない
・使用した状態や内容を患者さんに告げることは、診断行為に当たるためすべきではない
・診断行為が可能なのは医師だけである
という回答は常に揺るぎありません。
今レセコンで使用している会社でも、中々まずい表記をしており、
コンプラ意識の強い医師や保険者(損保会社も含む)が見たら相当まずいのではないかと思われます。
掲載会社に問い合わせてみた
そんなわけで、さもエコーで診断行為を行っていますかのようなサイト掲載もとに7月末に問い合わせてみました。
Q、「エコーで診れます的な表記は医師法違反の可能性があると思われるのですが、購入整骨院にあえて違法行為を助長するようなアドバイスをなさっているのでしょうか?」
A,「そんなことはありませんが、8月1日に薬機法が改正されるのを機に、ちょうど当社のサイト上の表記を見なおしているところでございます」
とのことです。
なお、9月2日現在改訂された形跡はありません。
追記:2021年末に再度問い合わせてみました。
「公的機関が認めている」と回答があり、厚生労働省、医政局医事課に問い合わせたところそのような事実はないと聞いていますがどこが認めているかご教示いただけますか?と聞いたところ回答はありませんでした。
エコー問題を解決する方法は現状一つしかない
どんなに有用性を訴えようが、現行のルールは変わりません。
変わるとしたら、厚生労働省裁定しかないと思われますし、そこに影響力を持つであろう医師全体(交渉の場に出ている状況において)が、整骨院や鍼灸マッサージ院に対しての、特に診断権に絡む部分での緩和に対して良い顔をする可能性はそんなに高くないように思います。
既成事実を作って、なし崩し的にエコーオッケーにさせるにしても、それを本気で考えてるとしたら頭が悪すぎるレベルです。
頭が悪すぎるという事は、私よりも頭が悪い可能性が浮上してしまうので、そんな人間は実在しないと思っている身からするとパニックです。
そうすると他に可能性があるのかもしれません。
既成事実を作りつつ、特に厚労省がルール変更せずにエコーを広げる方法。
そんなものがあるのでしょうか?
というわけで、以下考察(有料)になります。
こういう感じの記事など、コンプラ関連の事や、その子と周りについて調べたこと、考察などをマガジンで連載しています。
以下本分です。
輩作戦は分が悪い
既成事実を作って、なし崩し的に文化を作る、いわゆる輩作戦は分が悪いと思います。
療養費関連や交通事故関連など、界隈はとかく負の遺産を持っているため、そこに国が大幅な緩和ー医師の診断権にまで踏み込むーをする可能性はほぼないと考えられます。
つまり、輩作戦に見える人たちは、単に感情的か、議論をする気がないか、別の方策が見えているかという事になります。
学会大作戦
全ての医師がセラピスト界隈の診断権を一部認めるという判断は考えにくいですが、すべての医師を動かす必要はないのかもしれません。
協力してくれる医師を押し立てて団体なり学会を作ってしまえば、そこの会員、又は協力団体限定でお目こぼし的なものが実現できる可能性はありそうな気がします。
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セラピストのルール【地雷除去マガジン】
思い込みだったり、調べるのが面倒だったり、人のポジトークが理解できない人のために、セラピスト界隈の法制度や話題になっていること、質問された…
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