#27 相場急落時に改めて考える長期・分散・積立投資の重要性
こんにちは！
記事をご覧いただき、誠にありがとうございます。
今日のテーマは「長期・分散・積立投資」です。
足元の急激な円高と世界的な株価下落を受けて、私自身のポートフォリオも外国株式ファンドを中心に痛手を負っていますが、そんな時だからこそ、長期・分散・積立投資の重要性について改めて考えたいと思います。
長期投資のメリット
まずは長期・分散・積立投資の「長期」についてです。
長期投資の最大のメリットは、収益率（リターン）の安定です。
以下のチャートは、東証第1部（現在は東証プライム市場）全銘柄の時価総額加重平均の配当込み収益率ですが、投資期間1年の収益率は平均10.2%、最大値72.1%、最小値-40.6%と、最大値と最小値の間に大きな開きがあるのに対して、投資期間を5年、10年、20年と伸ばしていくと、収益率の開きが徐々に縮小していくことが分かります。
詰まるところ、短期投資で実現される収益率の幅が非常に広いのに対して、長期投資で実現される収益率の幅は、投資期間が長ければ長いほど平均値に近づいていく傾向にあります（平均回帰）。
そのため、投資対象の期待収益率がプラスの値であるならば、長期投資を行うことで、高い確率でプラスの収益を得られます。
分散投資のメリット
まずは長期・分散・積立投資の「分散」についてです。
分散投資の最大のメリットは、分散効果によるリスク/リターンの改善です。
投資の格言に「卵をひとつのカゴに盛るな」というものがありますが、一つの企業の株式や債券だけに投資する場合、その企業が経営破綻等に陥った時に多大な損失を被ってしまいます。
一方、異なる値動きをする複数の資産に分散投資をする場合、収益率（リターン）は各資産の平均になる一方で、リスク（収益率のブレ）は各資産の平均より小さくすることができます。
これは、ノーベル経済学賞を受賞したハリー・マーコビッツ氏が提唱した現代ポートフォリオ理論で確立されたもので、各資産のリターンの相関係数（2つのデータ間の関連性）が1より小さければ、どんな資産に分散投資してもリスクはそれらの単純平均より下がるという理論です（分散効果によるリスク/リターンの改善）。
ただし、複数資産間の相関係数が1から離れているほど、リターンの変動を互いに打ち消しあい、ポートフォリオのリターンの標準偏差（＝リスク）は小さくなる一方、相関係数が1に近い場合は、資産数を増やしてもその減少割合は小さいです。
分散投資の具体例としては、例えば次のようなことが挙げられます。
預貯金だけでなく株式も保有する
株式投資をするとき、1社（銘柄）ではなく複数社（銘柄）に同時に投資する
株式投資をするとき、投資先は異なる業種から選ぶ
日本株だけでなく、外国株にも投資する
株式だけでなく、債券、不動産、金など別の資産にも投資する など
積立投資のメリット
最後は長期・分散・積立投資の「積立」についてです。
積立投資の客観的なメリットは、上記で説明した長期投資と分散投資を実践することが出来るという点です。具体的には、長期にわたって積立投資をすることで投資期間の収益率を安定させることが出来るのと同時に、投資タイミングが分散されることで「時間分散」による分散効果を得ることが出来ます。
また、積立投資の心理的なメリットは、相場変動に左右されず、自然と投資を続けることが出来るという点です。定期積立の設定を一度設定してしまえば、後は毎月一定金額を入金して淡々と投資するだけになり、毎月の積立日に投資対象の価格が下落していれば、むしろ安い価格で沢山買えてお得感を感じることさえ出来るので（勿論、その逆も然りですが💦）、相場の変動に対する心理的な波風を減らすことが出来ます。
上記の客観的なメリットは勿論、心理的な波風を減らすというメリットは、投資を続ける上で非常に大切なことだと私は考えており、だからこそ金融庁をはじめとして様々な機関が積立投資を推奨しているのではないかと推測しています。
終わりに
以上、「長期・分散・積立投資」のメリットを紹介しました。
足元の円高進行と世界的な株価下落に伴うポートフォリオの損失に対する私自身の反省として、ポートフォリオに占める外国株式の比率が高過ぎて、株価下落は勿論、円高の進行に伴う為替差損に対する備えが不十分でした💦
今後も外国株式ファンドへの積立投資は継続していきますが、もう少し円建て資産の割合を増やして円高に対する耐性を高めたり、手元の預貯金（キャッシュ）の割合を増やして相場下落時に機動的に買いに回れるようにするなど、分散投資の観点で諸々の調整が必要だと考えています。
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