#37 Then Why Trump?
私の拙文#37を読んでいただいたみなさんから、こんな声が聞こえてくるような気がする。”なんとなくだけど、あんたの言いたい事も分かるような気がしてきた。だけど、だからなんでトランプなの？” どこまでそういう声に明確に答えられるのか自信はないが、トランプ大統領の”人となり”について、私なりに紹介したい。そして次の機会に、トランプ大統領候補に対する根も葉もない誹謗中傷、司法の政治利用がいか悪辣であるか、を紹介したいと思う。
まず下の選挙宣伝のビデオを見て頂きたい。（再生ボタンをクリックするとビデオが再生される、はず）
This is one of the BEST ads I’ve EVER seen made for President Trump.
— Ryan Fournier (@RyanAFournier) July 29, 2024
🔥🔥 song choice! pic.twitter.com/Hi0AWykWOA
“TRUMP“と機体に大書された”Boeing 757 N757AF”旅客機が離陸するところから始まる。今までの大統領候補で、このような大型旅客機（通常は、200数十名の乗客を乗せられる旅客機）を所有する大金持ちはいただろうか？トランプ元大統領はそれだけの大金持ちということだ。（参考１を参照ください）
そして、トランプ大統領候補の以下の演説が流れる。
“2024、it’s our final battle. We’re either going to have a country greater than ever before or we’re not going to have a country at all. We are ready for it. You must never forget this nation does not belong to them. This nation belongs to you. This is your home. This is your heritage. And our American liberty is your God-given right."
”2024年は我々の最後の戦いだ。我々が、今まで以上に偉大な国んを作ることになるのか、または、”国”そのものを無くすことになるのか、どちらになるのか。我々は準備はできている。あなたたちは、この国が、”彼ら”（現政権、ディープステートを指すものと推察する）のものではない事を決して忘れてはいけない。この国がみなさんの家なのだ。この国んがみなさんの伝統なのだ。そして、我々のアメリカの"自由”は、みなさんの神が与え給えたまえた権利なのだ。”
この選挙宣伝に流れるのは、私の知らないラップを流している。後半は私には聞き取れないが、”MAGA"とうたっているように聞こえた。（聞き間違いかもしれない）
単純にこれだけたくさんのアメリカ人が、トランプ大統領候補を支持し熱狂的に歓迎していることを知って欲しい。まさに”草の根”のものすごいエネルギーを感じ取れるのではないか？ そして反トランプも大勢いて、そのうえで、熱狂的なトランプ支持者もいる、今のこのアメリカの現状を見て欲しい
みなさんご存じだろうか？トランプ前政権時代は、大統領報酬を年間US1＄にした、つまり大統領の年間給料がUS$1だった。確かアップル創設者の一人、スティーブ・ジョブズもアップルCEOに復帰しっとき、報酬はUS$1にした、と記憶する。ただし、給与とは別にストック・オプションの優遇は受けていたと推測するし、自身の保有していたアップル社の株式で、天文学的な収入はあったはずだが）。一説には2016年大統領選前には資産20兆円だったのが、大統領選と大統領任期中に10兆円減った（それだけ使った）とも言われている。
単純な話をもう一つ。これは私の記事でも紹介したと思うが、先の共和党全国大会でのプロレスラー・ハルク：ホーガン氏のトランプ支持パフォーマンス。プロレスファンにはホーガン氏のファンも大勢いると思う。ホーガン・ファンのみなさんに、言いたい。ホーガンさんがこれほどまでにトランプ支持だから、みなさんもトランプ支持しませんか、と。少なくとも反トランプは卒業しませんか、と。（これ半分冗談で半分本気です）
先の＃36でも簡単に紹介した、イスラエルのネタニヤフ首相の訪米時の逸話を再度紹介する。トランプ大統領候補は、マーラーゴの大邸宅にネタニヤフ首相を招いて歓迎した。娘がユダヤ系アメリカ人と結婚し、ユダヤ教に改宗した、という事もあるだろう。しかし、娘の結婚の前から、トランプ大統領候補は、経験なクリスチャンであり、親イスラエルだったと思う。（ただし、元々は民主党支持者だった）
一方で、ハリス大統領候補は、現職の副大統領でありながら、ネタニヤフ大統領の議会演説は無視して欠席した。これは現副大統領として、あきらかに外交儀礼にかく行為だ。自分の夫はユダヤ系らしいが、おそらくは反イスラエルのユダヤ系なのだろう。また自身がユダヤ系であるブリンケン国務長官（日本の外務大臣に相当）も親イスラエルとは言えない。大金持ちのユダヤ系アメリカ人には反イスラエルが少なくないようだ。
そしてハリス大統領候補は、はっきりと反イスラエルを表明している、パレスチナ・シンパである。左翼偽善者の”あるある”の、イスラエルはパレスチナ人を虐殺している、と一方的に非難している。トランプ大統領候補とＪＤヴァンス副大統領候補をはじめとする共和党主流派は、当然、親イスラエル、反イランであることは言うまでもない。
そして、私の敬愛するPeter Navarro博士（ピーター・ナヴァロ）は、先ごろ4ケ月の禁固刑をおえ、その足で共和党全国大会に向かった。そしてRumbleのDr. Drew（ドリュー博士）の番組のインタビューに答え、久しぶりにその姿を見せた。見た目にはかなりやつれ、また頬の肉がそげたように見え、健康状態を心配してしまった。しかしナヴァロ博士は、元気にそして堂々とMAGA支援、トランプ支援になんら変わりはない、と力強く断言された。
同氏は1月6日の議会へのMAGAデモについて、議会に証人喚問されたのを拒否し、いまだかつてなかった4ケ月の実刑判決をうけた、ことは以前紹介したとおり。番組で、実刑を受けるリスクを承知で、喚問を拒否したのはなぜか、と聞かれたのに答えられた。私はこの発言は、要するに、証人喚問で、左翼が、同氏の自由な証言を制限し、誘導尋問やでっちあげの証拠をつきつけて、無理やりにでもこの暴動を扇動したとして、トランプ元大統領に罪を追わせようと、分かっていたので喚問を拒否した、との主張だった、と思う。
私の思い過ごしかもしれないが、やっと解放されたナヴァロ博士と、同じ罪で今収監されているスティーブ・バノン氏は、”例えば刑務所にいれられたとしても、自分の信念と愛国心は変わらない。MAGAを支援し、トランプ大統領候補を支援するためなら、体を張ってでも守り切る”、という強固な意志を示したのではないか、と思う。
この拙文を読んでくださっているみなさんに考えてみて欲しい。これほどまでの支持を、なぜトランプ大統領候補は受けているのだろうか？少なくとも私は、自分自身の損得勘定では、”犯罪人”と烙印を押させ、これほどの屈辱を甘んじて受けようとはしないだろう、と思う。この二人は、アメリカを守るため、トランプ元大統領を信じ、支持し、守る、という気持ちだろうと考える。
トランプ大統領候補は、私財を食いつぶし、そして暗殺未遂という命のリスクを背負いながらでも、なぜ大統領に立候補しているのだろうか？私には、暗殺未遂事件からわずか1週間後に、自分のゴルフコースで、ＰＧＡの”飛ばし屋”デシャンボー・プロとゴルフに興じる大統領候補をみて、不思議に思った。
財産は使いきれないくらいにある、自分のゴルフコースで、天下のＰＧＡプロとゴルフができる、マーラーゴには各国の首脳が羨む豪華絢爛な宮殿のような大邸宅もある、家族に恵まれ、大勢の友人と支援者に囲まれている。私なら、というか普通の人なら、大統領という重責と命のリスクまで負わなければならない大統領職になりたい、と思うだろうか？単純に損得だけを考えたら、大統領ではなく、一私人のトランプとして余生を楽しんだ方がよほどいいのではないか？
トランプ大統領候補の本心は分からない。きれいごとだけなく、大統領職には何ものにも代えがたい、何かの魔力とか魅力があるのかもしれない。また自分自身ではなく家族や身内の損得勘定もあるのかもしれない。
トランプびいきの私の勝手な想像（あるいは希望？）かも知れないが、トランプ大統領候補は、あの暗殺未遂事件の後、なにかが変わったような気がする。（ボンジーノ氏も同じ事を述べていた）ある意味、宗教的な啓示のようなものを感じたのかもしれない。
その事で、私が逆に危惧しているのは、ＵＳＳＳ（シークレットサービス）の新長官代理が、”トランプ陣営には、今後も暗殺の危険があるので、屋外の集会はやめて、屋内の集会のみにしてほしい”、と要望を出したとのこと。それに対し、トランプ候補自身が、”いや、今後も屋外の集会を継続する”、と明言した。私は第2第3の暗殺が試みられるのではないか、と危惧する。
我が国では、現に安倍総理が暗殺されてしまった。その直後と記憶するが、岸田首相の魚市場訪問時に、爆弾（実際には発煙筒だった？）騒ぎもあった。そして飯山あかり候補には、あり得ない言葉による虐待があった。いずれも警察として満足な要人警護はできなかったし、また、しようともしなかった。
修正第2条で銃器の保有と携行の権利を保障し、総数で4億丁ともいわれる拳銃やライフルが出回っているアメリカで、そして屋外では、満足な要人警護ができない、という実態が暴かれたUSSS（シークレット・サービス）の実態。（参考３）
民主主義の基本中の基本である、選挙活動を揺るがすこの卑劣な行為を、きれいごとではなく、実質的に予防し、防御されなければならない。米国の議会がUSSSの問題点と責任を明確にし、（チートル長官辞任の後を引き継いだ長官代理は、チートル長官よりももっと責任が重く、その管理能力のなさと政治思想のかたよりが懸念されている。これは別の機会に紹介したい）
おそらくトランプ陣営は、民間の警護会社にも委託し、万全の警護体制をとるものと思う。我が国にも同じ警護体制の確立が必要であることは自明の理だ。
（参考１）
私の大嫌いな、そして典型的な左翼的偽善者である民主党のJohn Kerry（ジョン・ケリー）上院議員（気候特命使節）もプライベートジェットを保有している。ケリー上院議員（参考２）は、以前大統領候補に立候補したこともある。（参考１を参照）しかし大金持ちや巨大企業の重役が乗るような、リヤ・ジェットであり、トランプ大統領候補の乗る、普通の旅客機ではない。
ことほど左様に、トランプ大統領候補は大金持ちであり、自分の選挙活動用に大金を投じて、大統領専用機なみの大型旅客機で全米を飛び回っていることが分かる。
このトランプ機は、以下の写真の大統領専用機のエア・フォース・ワン（ボーイング747－200VC25A)ほど大きくはないが、俗にプーチン・フォ－ス・ワン（プーピン軍1番機 ロシア大統領専用機）とは遜色がないように見える。
私には、バイデン大統領とそのジル婦人は、大統領の特権である大統領専用機に乗りたくて、ホワイトハウスにしがみついてきたようにしか見えない。真っ当な政治家であったなら、そもそも認知障害が明らかだった2020年大統領選挙には立候補しなかったはずだし、また、それを分かって担ぎあげた民主党も、メディアも、アメリカという国のためにバイデン候補を推した、とは私にはとても思えない。
（参照2）
ケリー上院議員は、記者から、”なぜプライベートジェットで、わざわざカリフォルニアからワシントンDCまでオバマ元大統領の誕生会に飛んでいったのか？あなたはカーボン・フリーを主張しているのに、矛盾するのではないか？”、と質問され、しどろもどろになりながら、”いや私は忙しいから、、、”、とエリート意識を出して民主党支持者の一部からも顰蹙を買った。
また別の記者から、”カーボン・フリーを主張しているが、今現在の大気中の二酸化炭素の濃度をご存じですか？”、と質問され、”もちろん！我々は年間ｘｘｘｘトンの二酸化炭素を排出している。だからこの排出量を減らさねばならないのだ”、と答えた。記者から、”いや総排出量ではなく、大気中濃度を聞いているんですが”、と同じ質問をされたのに、”だから、ｘｘｘｘトン排出している”、と言っただろう！”と逆切れしたことも私は記憶している。
私が元技術者だからよけいに腹を立てるのかもしれないが、技術系でなくとも、排出量と濃度はまるで違う事は分かるはず。もちろん、大気中の二酸化濃度はネット検索すればすぐにわかる。我が国の気象庁が公表している測定値では、夏場（食物が成長するために二酸化炭素を多く吸収し、太陽光と水で光合成するため）400PPM程度で、冬場には450PPM程度まで上がっている。念のため、ppmは百万分の１の単位で、10,000PPMが1%に相当する。450PPMは、0.045％に相当する。
（参考３）修正第2条
私は前は、銃砲所持を認めているから、アメリカでは銃による殺人や強盗が絶えないのだ、日本なみに銃砲所持を禁じれば、もっと安全になるはず、と考えていた。しかし、アメリカ保守派の主張を繰り返し聞いているうちに、”いや、どうも違うな”、と考えるようになった。
アメリカ共和党の議員（名前は忘れたが）が、”アメリカには修正第2条があるから、我々の自由が守られている。世界中の国民が、この自己防衛の権利を保障されるべきだ”、と演説したのを覚えている。さすがに、それは曲論であり、少なくとも我が国にはそぐわないだろう、と考える。
しかし、仮にアメリカで暴力的な共産主義革命がおきたとしたら、どうなるだろうか、と考えた時、たぶんアメリカの国民は、自分達の銃やライフルをとって、自分達の自由をまもろうと戦うだろう、と思うようになった。アメリカ建国の父は、いつの日か、アメリカ政府が国民を虐げるようになるかもしれない（極論すれば、しょせん政府は信用できない）。その時のためにも、国民が銃で自分をそして家族を防衛する権利を保障している。
だいぶ前だが、ハリウッド映画で、アメリカの田舎町が北朝鮮（と匂わせている）が占領する、という荒唐無稽な話を見たように思う。最後はその町の一般市民が銃を手に立ち上がり、北朝鮮占領軍をやっつける、という話だった、と思う。
そんな事は起こるはずもないが、仮にアメリカ政府が強権を発動し、革命紛いの国民抑圧にでたとしたら、おそらく、アメリカ国民の多くは自分の銃やライフルを手に立ち上がるのだろうと推測する。それだけ修正第2条は、アメリカ国民、とりわけ保守派により死守したい条項なのだと思い当たるようになった。従前言われていた、全米ライフル協会や銃メーカからの政府への圧力もあるにはあるのだろうが、むしろ、修正第2条を守っているのは一般民衆なのだろうと、考える。