軍事音痴の軍事論
◉日本の左派って、本人は 理知的なつもりでも実際は、軍事のことを語れば戦争が起きるという、神道の言霊思想に無自覚にとらわれているので、軍事について徹底的に考えるということをしない。本来ならば、戦争を避けたいのであれば軍事を徹底的に研究するのが当たり前なのに。けっきょく基礎的な知識さえないため、言ってることが支離滅裂になってしまうんですよね。中嶋哲史氏の、この発言とか典型例ですが。
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ヘッダーはnoteのフォトギャラリーより。自衛隊の艦艇です。
■願望を現実と思う言霊■
軍事の専門家でもないのに、安易に100%という言葉を使うのは、無知ゆえの傾向ではありますが。日本の勝ち目が100%ないって、それは中嶋哲史氏の願望ですよね? ウクライナも当初、3日で首都陥落と言われてたのですが。事実、ドイツもそのつもりで、当初はウクライナに冷淡だったぐらいですから。なにしろ、開戦した時点で、これだけの戦力差がありましたからね。
左派はずっと、軍事を真剣に考えると戦争を呼び込むという、神道の言霊思想由来の呪術的発想が骨絡みで、軍事音痴しかいない印象。でも、ロシア製兵器が西側の各種兵器に比較して、ポンコツぶりがバレちゃったのが大きいですね。いわんや中華兵器も、ロシア製の技術移転や西側からの産業スパイで体裁は保ってるが。本当に第五世代のステルス機を開発できているかさえ、疑わしいレベルですし。最新鋭機がF-15にさえ勝てないでしょう。
■遠交近攻の兵法と外交■
自分は軍事の専門家でもなければ、軍オタでもない。せんちゃでさえないですが。ただ、歴史は多少好きなので、遠交近攻なんて言葉は知っているわけで。隣国の周辺の遠い国と交流を深め、近くの隣国を挟撃するという、兵法の基本です。朝鮮半島を統一した新羅の金春秋はこの戦略で、唐王朝と組んで高句麗と百済を滅亡に追い込み、統一新羅が誕生しました。国力的には、新羅は半島三カ国では最弱だったのに、です。
この遠交近攻の兵法は、シンプルだけど時代を経ても有効です。軍事だけでなく、外交戦略の基本でもあります。というか戦争は、外交のひとつの形態でしかありません。安倍元総理の戦略も、対中国封じ込めが基本。台湾有事で中国が動いたとして、例えばインドが中印国境で動きを見せるだけで、中国は戦力を集中できなkなります。国境紛争があるベトナムが動けば、三方面に分散。内モンゴル自治区の分離派が動けば、四方面に分散。
TPPが経済での対中包囲網で、クワッドが軍事的な対中封じ込めです。日本の国際政治戦略に、アメリカが乗ることの意味が、左派にはわからんのでしょうけれど。安倍元総理のグラウンドデザインは、米英豪印台越なども乗る、優れたモノだった訳で。島国で外交音痴が伝統の日本にあって、これは画期的なことなんです。軍事音痴の左派には、解らんだけで。左派が妄想で「負ける負ける」と願望を言い出す前に、何年も前から手を打ってるんですね。
■国際政治は反社の抗争■
国際政治は、ヤクザの抗争と似ていて。金とメンツと建前が入り乱れる世界です。アメリカ組の親分としては、親子盃を交わした直参を見捨てたら、他の直参のNATO組やイスラエル組から、不信感を持たれるので。組織としての求心力が著しく落ちてしまい、メンツが潰れる。国と国の約束を、交互にする韓国のような筋の通らない言い分は、通りません。それが、日米安全保障条約という親子盃の意味です。
台湾組は、アメリカ組の直参ではないのですが、敵対組織の中華組の縄張りの最前線にいて、重要な存在です。シノギの面でも、アメリカ組のショバ代の大きな比重を占めるGoogle屋やApple屋に、高級な品を納入し、アメリカ組のお膝元にも工場作って、組員のシノギにも協力している。コレが金の面です。同時にアメリカ組は、代理戦争はいいが、直接の抗争はやりたくない。ぶっちゃけ、ロシアや中国の、核保有国とは全面対決したくない。コレが建前の部分です。
日本の立場は、朝鮮愚連隊 から山口組の直参になった、柳川次郎こと梁元鍚の柳川組のようなモノです。昔は山口組と対立してたが、今は直参に改まった団体。柳川組が、山口組の全国進出で、活躍したのはそのためです。新規の団体は無理してでも活躍して、上の覚えめでたくならねばなりませんから。韓国は、日本は三次団体の扱いで、自分たちこそ直参だと思っていますが。
■台湾有事は日本有事だ■
台湾は島国ゆえ、補給がなければ短期で干上がる地理的条件です。日本は中国の、台湾への海上封鎖に対抗して、シーレーンを確保し、援助する必要があります。台湾有事が日本有事の理由。それに対して中国が、日本は敵対行為をしていると直接攻撃してくるかどうかは、微妙でしょう。コレは、ウクライナにイギリスやデンマークやオランダがF-16提供しているのと同じ。ロシアはそれらの国に攻撃はしていませんよね?
もし台湾有事が起きたら、アメリカは中国に対して 非難決議を発動し、現在のロシアと同じように、賛成する国だけでも経済制裁に入るでしょう。そのような大義名分をきっちりと全面に出せれば、日本による台湾の援助は問題なく行けるでしょうし。さすがに台湾有事が現実になれば、朝日新聞や毎日新聞レベルならば、中国寄りの論調は、全面に出せないでしょう。東京新聞や琉球新報、沖縄タイムスはともかくとして。
ロシアがNATO加盟国には喧嘩を売れないように、中国も日本に喧嘩を売れるかと言えば、無理。本気で日本を攻めたら、アメリカに参戦の大義名分を与えるので。ヨーロッパでのナチスドイツとの戦争に参戦したかったのに、選挙公約でそれが難しかったルーズベルト大統領が、日本軍の真珠湾攻撃によってついに大義名分を得たと、喜んだという話と同じですね。陰謀論は知らんけど。
中嶋哲史氏の願望とは逆に、台湾有事は第二のウクライナ侵攻になり、ウクライナにとっての軍事的なアドバイザーや支援としてイギリスが活躍しているように、日本がその役割を担うことになるでしょうね。どっとはらい( ´ ▽ ` )ノ