五輪スポンサーの大新聞の説明責任

◉東京五輪を中止すべきと言う世論を、頻繁に取り上げるマスコミ各社ですが、では自社の意見としては開催賛成なのか反対なのか、実際の所はどうなのか？　週刊ポストがその点について、斬り込んでいます。

五輪スポンサーに雁首揃える大新聞6社に「開催賛成か」直撃

【五輪スポンサーに雁首揃える大新聞6社に「開催賛成か」直撃】NEWSポストセブン

　『週刊ポスト』（5月24日発売号）が、東京オリンピック・パラリンピックの是非を考える貴重なデータを公表している。スポンサーとなった71社の企業を対象にアンケートを実施し、1、7月開催に賛成か、2、開催の場合は無観客にすべきと思うか、3、有観客で開催の場合、社員に会場での観戦を推奨するか、という3つの質問を投げかけた。国民の7割、8割が反対する巨大イベントを3720億円もの協賛金で支えている彼らには、「なぜ五輪を後押ししているのか」を答える義務がある。
　実は、こんな当たり前の報道が他メディアでできないことこそが日本の重大事なのだ。その理由は簡単だ。世界のどこでも、これまでの五輪ではあり得ないことだったが、今回は国内の大手新聞社すべてが五輪スポンサーに名を連ねているからである。五輪には莫大な税金が投入され、環境負荷や国民負担も伴う。開催の是非はもちろん、開催方法や予算の執行状況などを国民が監視できるよう自由に報道するのがメディアの役割だ。だからこそ、世界では五輪スポンサーにはメディア企業は入れないのが原則だし、まして大手メディアが勢ぞろいしてスポンサーになるなど禁じ手なのである。

詳しくは、上記リンク先を読んでいただくとして。自分の感想としては「マスコミは右も左も同じ穴の狢、卑怯者だなぁ…」ということで。

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■二者択一は洗脳の初歩■

東京五輪、協賛金約60億円のオフィシャルパートナーになっているのが読売新聞グループ本社と朝日新聞社と毎日新聞社と日本経済新聞社で、五大全国紙の内の４紙がなっています。同約15億円のオフィシャルサポーターになっているのが産業経済新聞社と北海道新聞社と。左寄りの北海道新聞が、ブロック紙にもかかわらず経費節減の産経新聞並みに出してるのが、頬が緩みます。

五輪をヤメロヤメロと連呼してる人達が滑稽なのは、二者択一を迫る詐欺師の手法を使ってることですね。延期という、去年も採った選択肢を入れずに主張するって、マスコミの世論調査などでも、選択肢を狭めて、自社に都合の良い方向に票を集めるときに使われますが。今年の秋に延期とか、来年に延期とか、選択肢は複数あります。来年も、夏か秋かで選択肢があり、種目によっては分散開催もあり。

■垣間見える党派性■

だいたい、中止を連呼してる人達って右だろうが左だろうが、何かあるとすぐスポンサーに抗議を入れて嫌がらせをするのが得意なタイプに見えるのに。なぜ左の朝日新聞や毎日新聞でも、右の読売新聞や産経新聞でもいいんですが、スポンサーを降りろと抗議の声を上げないんですかね？　不思議だなー不思議だなー（棒読み）。まぁ、不思議でもなんでも無いんですが。

マスコミとしては騒いでネタになっても美味しいし、結果的に開催になればそれでも美味しいですから。どっちに転んでも無問題。もし、無観客で開催（コレも選択肢のひとつですが）となれば、テレビの視聴率が爆上がりするのは確実で、五輪自体は赤字でもマスコミ的にはウハウハですから。中止中止と騒ぐことで、妥協点として無観客開催を引き出したいのか？　そんな勘繰りをしちゃいます。

■ドス黒い情念の怖さ■

ワクチン、特にファイザー社製のそれは、かなり効果が高いようで、イスラエルやイギリスやニューヨーク州でも、効力が実証されています。でも、詳細に数値を見ると、ワクチン摂取がまだまだ低い状態の日本と、死者数でそこまで大きな差がないという。左派が騒ごうとも、世界から見たら日本は、コレだけ人口が多くて大都市に人口が集中してるのに、手洗い・うがい・マスク・三密を避けるで、結果を出してる国という認識。

そりゃあ、今後はワクチン接種で、さらに安心ですねという認識でしょうに。いくら針小棒大に騒いでも、数字がすべてですから。個人的には、秋口に延期しても良いかなとは思いますが、日本人は目標が定まって動く出すと早い国民性ですし。いずれにしても、「岸信介の孫の安倍が力を入れた五輪を、ナントカ失敗に終わらせてやりたい。吠えヅラかかせたい」という、ドス黒い情念には付き合いきれません。

どっとはらい( ´ ▽ ` )ﾉ