生成AIで聴くニュース（２月：随時更新）
既存メデイアがあまり報道しないニュースを中心に、AIを使って要約・音声化したものをアップします。今回から投稿形式を変えました。随時追記・更新していきます。今後しばらく試行の予定です。
使用したツール
記事要約：MaxAI (GPT-4o-mini)、ChatGPT-4、Grok3 など
音声化：Voicepeak
背景動画：Pexels (https://www.pexels.com/ja-jp/ )
動画編集：DaVinci Resolve
サムネ作成：ImageFX (https://labs.google/fx/ja/tools/image-fx )
動画再生リスト
https://www.youtube.com/playlist?list=PLlrFkY_dyImKvXpbgjQpQ7MnkdXbXvbDS
中国、「パンデミックの可能性がある」新たなコロナウイルスを発見と報告
2025.2.22更新
記事要約
中国・武漢ウイルス研究所の研究者が、新たなコロナウイルス「HKU5-CoV2」をコウモリから発見した。これはMERSに近く、種間感染の可能性が指摘されている。人への感染は未確認だが、パンデミックの懸念が広がった。市場はこの報道を受けて動揺し、株価が下落。一方で、モデルナやファイザーなどの製薬株は急騰した。この発見は、新型コロナの研究所起源説が再燃する可能性もあり、さらなる調査が求められる。
関連記事：https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-02-21/SS1YXDDWX2PS00
（所感）
日本の主要メディアもそのうち騒ぎ出すのだろう。またパンデミックを煽ってコロワク打て打てキャンペーンやるのか？さすがにもう騙される人は少ないと思いたいが・・・。パンデミック騒動の茶番劇やめてほしい。
コロナ2.0が米株暴落のきっかけになるのか？ もともと米国経済はリセッション入りが懸念されていたし、S&P500など米株指数は割高感が高い状態。
エール大学のトップ科学者たちが、一部のCOVIDワクチン接種者において、T細胞の疲弊とスパイクタンパク質の長期にわたる産生増加を発見
2025.2.22更新
記事要約
本研究は、COVID-19ワクチン接種後に長期的な症状を示す「ワクチン後症候群（PVS）」の免疫学的特徴を解析した。PVS患者は、CD4 T細胞の減少やCD8 T細胞の活性化を示し、慢性炎症が関与している可能性が示唆された。また、エプスタイン・バーウイルス（EBV）の再活性化やスパイクタンパク質の持続的な存在も確認された。これらの結果は、PVSの病態解明に貢献し、診断・治療法開発の重要な手がかりとなる。
出典：
https://www.medrxiv.org/content/10.1101/2025.02.18.25322379v1.full.pdf
https://alexberenson.substack.com/p/urgent-yale-researchers-have-found
なぜトランプ政権の面々は連邦・州政府にビットコインを買わせようとしているのか？
2025.2.22更新
記事要約
元投資銀行家で元アメリカ連邦政府高官のキャサリン・オースティン・フィッツは、トランプ政権が連邦および州政府にビットコインの購入を促していると主張する。その目的は、一部の富裕層がビットコインを現金化し、税金なしで政府が所有する価値ある土地を取得することにあるという。
この主張は、2024年の選挙期間中にトランプが暗号資産支持を表明したことと関連している。トランプは米国のビットコイン保有の維持・拡大を約束しており、これが政府の暗号通貨政策に影響を与える可能性がある。
フィッツは、ビットコインがエリートによる富の集中を助長するツールとして利用されていると警告する。彼女の主張は、金融陰謀論の一環として広く議論されており、アラスカやネバダの連邦政府所有地が売却対象となる可能性に言及している。
出典： https://twitter.com/ShortShort_News/status/1893101239443038598
米国発の大改革が日本にやってくる
2025.2.22更新
記事要約
長嶋修氏のYouTube動画は、アメリカの大改革が日本や世界に与える影響を詳述している。トランプ政権下での財務省やIRSの改革、金準備の真偽、関税引き上げ、税制廃止やベーシックインカムの議論が金融市場や為替に影響を及ぼすと指摘されている。紛争や政治の変化、中央集権の終焉、個人の自立の重要性も論じられている。教育制度の見直しやメディアの情報操作にも触れ、地域独自のシステムや個人の協調が新たな社会構造で重要であると結論づけられている。変革は計画されたシナリオに基づいているとの見解が示されている。
出典：https://www.youtube.com/watch?v=GKRQcMbW0nU
日本人が知らないUSAIDの歴史（前編）
2025.2.21更新
記事要約
米国は冷戦期、共産主義拡大阻止のため開発援助を外交戦略として利用した。アフガニスタン南部のヘルマンド渓谷灌漑プロジェクトもその一環であったが、塩害により農地が荒廃し、経済悪化を招いた。一方、アヘン栽培が拡大し、CIAはこれを麻薬ビジネスに利用して秘密工作資金を得た。USAIDの前身ICAは技術支援を強化したが、根本的な問題は解決されなかった。結果として、米国への依存が強まり、反米感情も高まった。USAIDはその後も外交政策と一体化した支援を続けた。
出典：https://x.com/kakuyokusyugi/status/1889413790900560260
米国と世界を非米化するトランプ
2025.2.20 更新
記事要約
トランプ米大統領は、米国の対外政策を大転換し、英EUやウクライナを批判しつつロシアと和解を進めている。これにより、NATOを含む米覇権の枠組みが崩壊しつつあり、ウクライナ支援も停止された。EUは米国抜きで支援継続を試みるが、資金や決定力を欠く。
また、トランプは米諜報界の影響を排除し、不正支出の捜査を進める。中東ではイスラエルやサウジと連携し、対立解消を模索。米露対話はウクライナ問題より中東戦略が中心とされる。さらに、中国や東アジアにも影響を及ぼし、北朝鮮との対話再開を視野に入れる。米国は覇権から撤退し、多極化の流れが加速している。
出典：https://tanakanews.com/250220trump.php
（2025.2.20 田中宇の国際ニュース解説）
J・D・ヴァンス副大統領、ミュンヘン安全保障会議において演説
2025.2.20 更新
演説要旨
JD・ヴァンス副大統領はミュンヘン安全保障会議において、EU内部の民主主義の危機に警鐘を鳴らした。彼は、ルーマニアの選挙無効化や反フェミニスト発言への過度な取り締まり、キリスト教活動家の有罪判決、イギリスでの良心の権利の後退を例に挙げ、言論の自由の抑圧を批判した。これらは民主主義の価値観と矛盾し、アメリカのウクライナ政策やデジタル検閲とも関連すると指摘した。
ヴァンス氏は、冷戦時代の民主主義と全体主義の対比を持ち出し、言論抑制や選挙無効化は民主主義の敵であると主張した。EU委員会によるソーシャルメディアの閉鎖、宗教活動家の弾圧は、個人の思考や信念を制限するものであり、創造性を損なうと警告した。また、アメリカ政府のソーシャルメディアへの圧力やコロナ関連の情報検閲も、言論の自由を抑圧すると批判した。
彼は、アメリカ政府が国民の意見表明を守る必要性を説き、ルーマニアの選挙問題やポピュリスト政党の排除を非難した。防衛費増額の目的が不明確であるとも指摘し、国民の声を尊重すべきと主張した。さらに、移民問題にも触れ、無制限な移民流入が安全を脅かすと警告し、国民の懸念を無視することが民主主義の崩壊につながると結論づけた。
出典：https://www.youtube.com/watch?v=YPQRu907E38&t=163s
米露和解と多極化の急進
2025.2.19 更新
記事要約
米露関係は、2月12日のトランプとプーチンの電話会談を契機に急速に改善した。両者は2月中にサウジアラビアで直接会談し、ウクライナ問題やパレスチナ問題について協議する予定である。トランプはイスラエルの意向を重視し、パレスチナ問題の解決に向けてプーチンの協力を求めている。サウジを会談の場としたのは、アラブ世界の影響力を持つムハンマド皇太子を巻き込むためであり、サウジがパレスチナ問題に一定の合意を取り付けられたためでもある。
ウクライナに関しては、米露の交渉でロシアの要求がほぼ受け入れられた。トランプはウクライナのNATO非加盟と、ロシアによるクリミア・ドンバスの領有を認め、ゼレンスキーの影響力を排除した。ウクライナ停戦は4月20日、終戦合意は5月9日と設定され、トランプはプーチンに花を持たせる形を取っている。この終戦合意には中国の習近平も参加し、米中露の協調を示す「新ヤルタ会談」となる見通しである。
また、トランプはロシアをG7に復帰させ、G8として再編する意向を示している。これにより、米露の協力のもとで英傀儡のリベラル勢力を抑え、世界の多極化を進める構想が浮上している。イーロン・マスクらトランプ側近の動きと連携しつつ、米国は従来の単独覇権主義から多極化戦略へとシフトしつつある。
出典：https://tanakanews.com/250216russia.htm
（2025.2.16 田中宇の国際ニュース解説）
主な関連記事
筆者の記事中に貼られたリンクより抜粋
過去noteより