GoToキャンペーンは、日本のシティ・ポップに学ぶべきだと思う
「松原みき『真夜中のドア』を日本人マミーに聞かせると、サビで必ず歌い出す」というコンピレーション動画が、英国在住の知人から送られてきました。
きっと、シティ・ポップながら哀愁を帯びたあのサビが、日本人のDNAに響くのでしょう。動画に興味のある方はこちらをどうぞ。
「真夜中のドア」や「September」「SUMMER SUSPICIOUS」など、1970年代後半から80年代にかけて数々の名曲を世に送り出してきた作曲家・林哲司氏によると、海外のシティ・ポップのコード進行に日本人独特の哀愁を加えることで、シティ・ポップが日本流のアーバン・ミュージックに展開していった模様です。以下が出典です。
海外の良いモノを、日本人好みに変えて大衆に広める。このアプローチは、音楽に限らず、日本の様々な分野で見受けられます。戦後の家電製品や自動車産業などは、海外の技術を日本流に改良し、独自の成長を遂げたケースと言えます。
経済政策も同様です。戦後、欧米のマクロ経済政策の主軸が財政政策から金融政策へと移り、日本の経済政策も同様の変遷を辿ります。
しかし日本経済がデフレに直面する中、金融政策の操作ツールである政策金利は、ゼロにまで引き下げられてしまいます。
そこで日本銀行は、欧米に先駆けて「量的緩和」や「マイナス金利（日銀当座預金の三層構造）」「株式（ETF）買入れ」などの革新的な金融政策に踏み切りました。
さて、今般のコロナ対策はどうでしょうか。
厳格なロックダウンを避けて外出・営業の自粛要請にとどめたり、企業の資金繰りや労働者の休業補償を充実させて失業者の大量発生を回避するなどの政策は、他国とは一線を画した日本流の対策といえます。こうした施策に対する批判は少なくありませんが、政策当局として所期の効果を発揮したことも否定できません。
一方、迷走するGoToキャンペーンに関しては、他国でも同様の政策が実施されているようです。付加価値税（日本の消費税）の一部引き下げを実施した国もありましたが、間接税と補助金は表裏一体ですので、実質的には日本のGoToキャンペーンと変わりません。
GoToキャンペーンにも、日本流のアレンジが加わっていたほうが良かったのかもしれません。菅首相は、経済政策の「林哲司」を見つけ出して、自らのアドバイザー（内閣官房参与）に登用するべきだと思います。
春には新潟県の関川村や妙高市で観光地に滞在しながら仕事をする「ワーケーション」の受け入れ拠点が相次いで開業する。広大な高原や歴史的文化財と、地域独自のコンテンツを活用して差別化を図る。
お読みいただき有難うございました。 小難しい経済ニュースをより身近に感じて頂けるよう、これからも投稿してまいります。