【親の介護】認知症になった親の為の見守りグッズ
高齢親の見守り
内閣府の資料によると、2012年は認知症高齢者数が462万人と65歳以上の高齢者の約7人に1人（有病率15.0％）であったが、2025年には約5人に1人、2060年には約3人に1人が認知症になると推計されている。
現代日本は、もはや、誰もが認知症になる時代に突入したと言っても過言ではないだろう。
御多分に漏れず自分の両親も認知症になってしまった。
先に認知症を発症した父は施設で生活しているが、母の方はまだ初期症状のため辛うじて自立して生活している。
どうしても介助が必要になるまでは、施設に入居することなく自立してがんばってもらうのが本人のためにも幸せなことだと思っている。
しかし、離れて暮らす子としては今年から一人暮らしとなった母の安否はたいへんに気がかりでもある。
特に暑い夏には、エアコンも使わずに部屋で過ごして熱中症で倒れたりしていないかと心配になる。かと言って、毎日電話で安否確認をするのはお互いに煩わしい。
そこで見守りグッズについていろいろ調べてみた。
見守りグッズも多種多様で、カメラを取り付けて動画で部屋の様子を確認できるツールもあるが、監視されているみたいで嫌だという口コミでの意見が多いようなのでこれは却下した。
それに実家にはネット環境がない。LANの構築からやるのは骨が折れそうだ。
警備会社と連携して、親が非常ボタンを押したり、子がアプリで連絡したらすぐに警備員が駆けつけてくれるサービスも提供されている。しかし、来てくれるのは玄関ドアの前までだし、そもそも日常使いのツールではないようなので、ちょっと目的が違う気がする。しかも高い…笑
そこで、何か簡易的な見守りグッズはないかといろいろ調べた結果、我が家では、au Homeのかんたん見守りプラグを導入するに至った。
自分はけっしてKDDIの回し者ではないが笑、同じような悩みを抱えている方の参考に少しでもなればと思い、この記事で紹介してみたい。
かんたん見守りプラグ
au Homeとは、KDDIが展開する同社の通信網を活用したくらしのサービスの一つで、スマホから家族の居場所を確認したり、部屋の様子を確認したりできるサービスだ。
各サービス内容に応じたデバイスを購入し、月額利用料を支払うことで利用が可能となる。
実家で導入したデバイスは、このうちかんたん見守りプラグだ。
センサーと通信機能が内蔵されているため、リビングのコンセントに差し込みアプリに登録するだけで使用開始できるのが手軽でいい。
通信は同社の携帯電話通信網を利用するため、自宅にWiFi設備は不要だ。
コンセント差し込み式なので、電池交換は要らない。
センサーは全部で4つ付いている。
動作：人の動作の有無を検出。リビングに人が居るかどうかが類推できる。
照度：部屋の明暗を検出。部屋の照明のON/OFFが類推できる。
温湿度：部屋の温度・湿度を検出。熱中症の危険が察知できる。
電力：コンセントに差した電気器具の使用有無を検出。
アプリでは下記のような画面で、センサーのデータを確認できる。アプリは複数人登録できるため、兄弟など複数人で見守ることが可能だ。
温湿度データから熱中症の危険を検知した場合は、プッシュ機能で通知してくれる。
動作有無についても通知条件を設定し、例えば一定時間動作検知がなかった場合に通知するなどが可能だ。
料金は、HPによると、本体：8,800円、月額料金：539円だ（2024.10現在）。
使用した感想
実際に利用した感想であるが、まず使用開始までの手続きが簡単なのがいい。
ハードの設定は、かんたん見守りプラグをコンセントに差し込むだけで完了だ。あとは使用契約とアプリの登録で使用開始できる。
リビングに1個設置したが、動作センサー、照度センサーのデータから、おおよそ（30分単位）の起床・就寝時間が類推できる。夕方買い物に行ってるとか、夜中のトイレで何回起きているなども何となくわかるため、生活リズムが把握できる。
カメラ機能はないため監視してる・されてる感は小さくて済んでいる。別居家族が、ゆるく何となく見守りができているのがとてもいいと思う。
今年の夏は凄く暑くて熱中症が心配だったが、温湿度センサーでリビングの環境が遠隔で把握できるので本当に助かった。
真夏には24時間エアコンを付けておくように母には言っているのだが、昔の人なのでどうしても節電意識が働いて、こまめにON/OFFしようとしてしまう。
そんな時でも温湿度のグラフを見れば、エアコンON/OFFのタイミングまでだいたいわかってしまう。
一度だけ高い室温のまま過ごしていたことがあり電話したことがあるが、それも一度きりで済んだ。
料金も手ごろで財布にも優しいため、お試しで使用してみるのもいいかもしれない。
※この記事は、個人の見解を述べたものであり、法律的なアドバイスではありません。関連する制度等は変わる可能性があります。法的な解釈や制度の詳細に関しては、必ずご自身で所管官庁、役所、関係機関もしくは弁護士、税理士などをはじめとする専門職にご確認ください。
また本記事は、特定の商品、サービス、手法を推奨しているわけではありません。特定の個人、団体を誹謗中傷する意図もありません。
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