遠隔リハビリは対面介入の代替手段となるか

COVID-19の影響で、遠隔医療サービスが急速に世界中で広まってきており、リハビリテーションに関してもその例外ではない。

もともとは過疎地域等のサービスが行き届いていない人向けに進められていた枠組みであり、米国やオーストラリアでは、使用に当たってのガイドラインや、法整備が進んでいる。

今年7月に日本地域理学療法学会のホームページ上で公開された、「COVID-19 パンデミック下における筋骨格系理学療法： 遠隔リハビリテーションは答えか？」では、臨床エビデンスや遠隔リハビリテーションから得られるメリット、遠隔リハビリテーションの課題などが紹介されている。

それには、「筋骨格系理学療法でも、遠隔による介入に効果があるとする報告もあり、通常診療の補助手段として法制度の許す範囲内で遠隔による患者・利用者とのやり取りが日本でも考慮されても良いかもしれません。」と考えが示されている。

また、先日、総務省が実証課題として「地域課題解決型ローカル5G等の実現に向けた開発実証」を公表し、その中には「へき地診療所における中核病院による遠隔診療・リハビリ指導等の実現」も含まれている。

株式会社エヌ・ティ・ティ・データ経営研究所が主体となって、

①診療所における中核病院の医師によるテレビ通話を⽤いた問診やウェアラブルカメラ等による超⾳波画像 検査等の遠隔診療に関する実証

②遠隔リハビリ指導に関する実証

③４Kカメラやウェアラブルカメラ等を⽤いた遠隔からの摂⾷嚥下指導に関する実証等を行う予定だ。

アメリカで既に遠隔理学療法を実践している一色さんにお話を伺います。