10月12日（土）メディア日記

　日本被団協にノーベル平和賞の授与が決まったことを受け、日本原水爆被害者団体協議会（被団協）は12日午後、東京都内で記者会見を開いた。代表委員の田中熙巳（92）は、石破茂首相が言及している「核共有」について「まったく論外。政治のトップが必要だと言っていること自体が怒り心頭だ」と訴えた。首相に会って議論して「考え方が間違っていると説得したい」と述べた。 田中は、核廃絶は「人類の課題」だと強調。自民党総裁選のとき高市早苗が主張した「非核三原則の見直し」などは被団協にとっては「とんでもない」ことだ。
　田中熙巳（てるみ）は13歳のとき長崎で被爆。東北大工学部助教授など経て被団協事務局長を20年以上務めた後、現在は代表委員の一人。組織をまとめ上げる能力は「希代のオルガナイザー」と評判が高い。

　CNNは欧州からの中継で日本被団協を「知られていない草の根団体」と紹介。電子版の記事では、「核戦争は決して勝利することはなく、二度と起こしてはならない。被爆者たちは毎日、私たちにそのことを思い出させてくれる」とするストックホルム国際平和研究所のダン・スミス所長の談話を報じた。米ニューヨーク・タイムズ（電子版）は、「核のタブー確立に貢献」したとの委員会の評価を引用し、日本被団協について「放射線の健康への影響だけでなく、スティグマ（偏見）にも苦しみ続ける被爆者」を代表する団体だと伝えた。しかし、核保有国政府からのコメントは見つからなかった。

　沖縄タイムスは12日、「沖縄戦の伝承や米軍基地の建設反対で、過去には大田昌秀元知事らもノーベル平和賞の候補にノミネートされたことがある」と報じた。2017年は大田昌秀元知事が「沖縄戦体験者で『平和の礎』の創設にもかかわった」との理由で推薦され、ノミネートされた。18年には、名護市辺野古の新基地建設に反対する当時の翁長雄志知事や沖縄平和運動センターの山城博治議長（同）、元白梅学徒隊の中山きく、ひめゆり平和祈念資料館など8人2団体を1グループとして推薦。ノーベル平和賞委員会からノミネートの通知があった。

　「とんねるず」の石橋貴明が6年半ぶりにフジテレビに出演するのを機に、朝日新聞は12日夕刊で石橋貴明に最近のテレビについてインタビューした。石橋はこの中で今のテレビについて、「メシ食っているか、散歩しているか、クイズやっているか、トークしているだから。なんだよ、それって」と述べたあと、「そろそろ『テレビを牛耳るセンスのいいヤツ』が現れる頃だと、新しい才能を心待ちにしている」とテレビの見直しを求めた。