[ゲンキー社長 藤永氏インタビュー]「ゲンキーの成長戦略は物販事業への集中とチェーンストア理論に基づいた標準化」

福井県に本社を置くGenkyDrugStores（ゲンキー）は、2016年に標準フォーマットをそれまでの800坪メガドラッグストア（DgS）から300坪の小商圏対応タイプに転換した。自社で食品加工センター、物流などを自前化してローコストによるEDLPを進め業績は好調。長期的には1万店出店を目指す。チェーンストア理論を軸に原理原則を徹底する同社代表取締役社長兼CEOの藤永賢一氏に話を聞いた。
（聞き手／月刊MD編集長　野間口 司郎）

物価高、家計の節約モードでPBの売上構成比22%に上昇

▲［図表1］2023年6月期第2四半期決算数値（累計）

─2023年6月期の第2四半期決算によると、売上高が前年比10.0%増、営業利益も同様に15.2%増の増収増益でした（図表1）。月次の売上前年比も全社ベースで12月が9.3%増、1月が9.9%と好調です。半期を振り返った感触はいかがでしょう。

藤永　第1四半期の売上高は前期比プラスでしたが、営業利益は前期より8.8%マイナスになりました。これには2つ要因があり、ひとつは巣ごもり需要で勢いのあった前期の反動減です。もうひとつが急激な電気代の値上がりです。私たちも驚くくらい、予告なしに近い形で急に上がり始めて粗利対策がそれに追いつきませんでした。

様々な値上がり、コスト増があり、それを売価に反映せざるを得ない状況です。お客様にはしのびなかったのですが、第2四半期は、電気代の値上がり分も値上げという形で吸収しました。これにより競争力が低下しないか、これが第2四半期の最重要課題でした。結果的には客数は落ちずに、売上、利益とも第1四半期のマイナスを取り戻しました。

─低価格EDLPが御社の強みですが、コスト増にはどのように対応していますか。