現実を直視し手堅く推進するツルハHDのDX戦略とは

北海道札幌市を拠点として全国に約2,500店舗を展開するツルハホールディングス（HD）が、デジタル施策に本腰を入れ始めたのは約2年前。この間に取り組んだ施策はアプリ開発、新顧客データベースの構築、店舗のメディア化など多岐にわたる。「新しいものといまあるものとのバランス」や「業界内で統一された認識や仕組み」を重視しながら、堅実かつ積極的にDXを推進する思いとは。執行役員の小橋義浩氏が現在のDX戦略と今後の展望について語った。（談・まとめ、文責／月刊MD編集部）

マンパワーで成長したツルハDXに乗り出す理由とは

ツルハHDは7つの店舗運営会社を持ち、北海道から沖縄まで8つの屋号で2,510店（4月15日時点）のDgSを展開しています。

私は現在、ツルハHDの経営戦略本部と情報システム本部の本部長を務め、DX推進に尽力しています。既存システムを安定させるのが目的の情報システム部門と、新しい挑戦に携わる経営戦略部門は部門同士の利益が衝突しやすいのですが、私が兼務することでその衝突を避け、スムーズに各施策を進めることができています。DXを推進するうえで、このような組織の在り方は有効と考えています。

ツルハではいわゆる気合と根性のような「マンパワー」でがむしゃらに働き、チラシを配布してお客様に来店して頂くという昔ながらの商売をずっと行ってきました。データは各メーカー様にお渡しして分析して頂くという姿勢を貫いてきた我々が、なぜDX推進への取組みを開始したのでしょうか。