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[カテゴリー強化企画①化粧品、変化をチャンスに変える @cosme TOKYO インタビュー]オンライン、リアル両方で、店舗の「体験価値」を高めていく
@cosmeのリアル店舗は、旗艦店である@cosme TOKYOをはじめ、@cosme STOREとして全国に展開。コロナ禍で発達した、オンラインでの接点、ECと融合して、新たな価値を提供している。「自由な買い方」や「体験」を重視する店舗、店舗との連携を強めるECを通して、最近の化粧品をめぐる「変化」について考える。
コロナ禍で低くなったEC、店舗購入間の垣根
@cosme STOREは北海道、関東、中部、近畿、九州の各エリアに28店舗を出店(2022年グループ化した東京小町4店舗を含む)、海外では香港に3店舗、中国海南島に1店舗出店している。
@cosme STOREを運営する株式会社アイスタイルリテール(以下アイスタイルリテール)は株式会社アイスタイル(以下アイスタイル)の事業会社である。アイスタイルは1999年、化粧品のクチコミサイト@cosmeの運営からスタートし、2007年に化粧品専門店@cosme STOREの1号店をルミネエスト新宿にオープン。
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2008年にはEC事業を本格化するために株式会社コスメ・コムを設立する。現在、EC事業は@cosme SHOPPINGというサービス名になっており、@cosme STOREと合わせてアイスタイルの中核的な部門になっている(アイスタイルの事業セグメントは図表1参照)。
決算資料によるとアイスタイルの2022年6月期の連結売上高は344億100万円(前期比11.2%増)、店舗とEC事業の合計であるビューティサービス部門の売上高は219億200万円(前期比19.9%増)で全事業の63.7%を占めている。
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図表2はEC、店舗別のビューティサービス部門の売上推移だが、直近の売上構成比を見るとECが42.6%、店舗57.4%となっている。ECの成長率を見るとコロナ禍の始まった2020年の前年比が84.7%増と2倍とまではいかないがそれに近い大きな伸びを見せている。
同様に2021年が38.9%増、2022年が18.0%増と高度成長は続いている。店舗売上の成長率を見ると2020年が16.5%減、2021年が7.8%増、2022年が21.3%増となっており、コロナ禍の苦戦をECがカバーし、その後は順調に回復。こうした数値を見ても@cosme STOREでは、OMO(オンラインとリアル店舗の融合)、オムニチャネル化が完全に進行しており、EC、店舗の両輪態勢が整っている。
店舗販売、ECに関して石井氏は次のように語る。
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