私の株式選別方法ー東京エレクトロンのPEG計算
2023/07/24 トレーダーズWEBにて、東京エレクトロンが取り上げられていましたので、紹介します。
以下記事より引用
ゴールドマン・サックス証券が半導体製造装置のレポートを作成。2023年1～5月累計の世界半導体売上高は前年比で▲22％減となり、依然として在庫調整局面は継続しているが、一方で当社SPEカバレッジ9社の株価は年初来で平均67％（vs.TOPIX＋18％）上昇し、今サイクルのボトムアウト→回復局面に向けた業績を織り込み始めたほか、多くの銘柄でアップサイクルにおけるマルチプルが付与され始めている。今後は構造的なテーマ（生成AI、サプライチェーン再構築、SiCなど）と短期業績のバランス、及び24～25年度に向けた業績の変化幅（期待値の変化）が銘柄選別において特に重要となると考える。
こうした見方から今回当社では3社の投資見解を変更。メモリ投資回復を契機に再評価が進むことで上場来高値更新を想定する東京エレクトロンの「買い」を再強調し、「コンビクション・リスト」に新規採用、セクター内でのトップピックとする。一方、業績のディフェンシブ性は健在もHDD需要低迷の影響が長引く可能性が高いHOYAを「コンビクション・リスト」から削除（「買い」は継続）。加えて今期増収増益との会社計画は概ね達成可能と考えるが、来期以降の業績拡大ペースが限定的と考えられるSCREENホールディングスを「買い」→「中立」へと変更した。
東京エレクトロンについては、足元ではSPE市場、とりわけ同社の属するWFE（Wafer Fab Equipment、半導体前工程市場）において調整局面が続いているが、生成AIの需要拡大を契機としたAIサーバー向けのメモリ需要の拡大により、特に従来サーバーと比べ使用量が多いDRAM（4～6倍）を中心に需給バランスが均衡するタイミングが従来見通しよりも早まっていると分析しており、メモリメーカーの在庫水準のピークアウト、及びメモリ価格の反転上昇のタイミングは近いと考えている。メモリ（特にDRAM）市場における投資意欲の回復を契機に、24～25年に向けた成長確度が高まる（24年のWFE市場は前年比7％増を予想、うちメモリは同20％増を見込んでいる）ことで、2022年初に付けた上場来高値（現株数ベースで23057円）を更新する展開を想定している、と指摘。
今2024年3月期連結営業利益を会社計画3930億円（EPS640.5円）に対し従来予想4350億円（EPS722.1円）から4220億円（EPS710.8円）へ減額したが、来2025年3月期連結営業利益を同5630億円（EPS931.6円）から5647億円（EPS968.4円）へ、2026年3月期同7025億円（EPS1159.8円）から7042億円（EPS1204.8円）へ増額している。
では、成長率を計算してみます。
617723は、2023/3の営業利益です。1050000は2027/3の中計の予想です。
その他は、トレーダーズWEBより値を記入しています。
見た感じは、中計の発表に非常に近い値になっています。
東京エレクトロンの株価は、業績に1年先行して動くので、27/3中計の値まで使用して成長率を計算してみました。
（そう考えないと、株価上昇が理解できないので。。）
中計の資料から、2027/3の営業利益を計算したものを載せておきます。
3000000*0.35=1050000
目標株価は240000円と7/24の株価19765より、21％上値余地があります。
PEGの計算です。ここでは、PERや信用倍率も表に入れています。（計算方法は、私の前の投稿を見ていただくか、WIKIを参照願います。）
PEGは0.44とまあまあの値ですね。
総合評価です。
東京エレクトロンは、24/3を底とする上昇基調にありますね。
PEGも0.44とまあまあです。カタリストの＋2は為替が円建てなのでポジです。
GSがTELの買いを再強調とありますので、ポジですね。
HOYAはネガ。
スクリンはニュートラルといったところでしょうか。
私の肌感覚と同じです。
以下に週足チャートを載せておきます。
今回は、PEGの計算を取り上げてみました。PERとか日々変化していきますので、数値は2023/07/24時点のものです。
参考程度に留めて下さい。
以下に引用先を載せておきます。
追加情報です。
半導体製造装置の輸出規制強化のニュースで、半導体が売られていたのかわかりませんが、株価は先週大きく調整しました。
これについて、東京エレクトロンのコメントが載っていましたので、抜粋して紹介します。
今日の上昇で、影響はあまり関係なさそうな感じですね。
［東京／ニューヨーク ２４日 ロイター］ - 日本の半導体製造装置の輸出管理強化が２３日に始まった。先端半導体の軍事利用を防止することが目的だが、先行する米国のように中国を名指ししてはいない。それでも中国は報復とも取れる動きをすでに見せており、日本は過度に中国を刺激することを避けつつ規制内容が違う米国と足並みを揃え、実効性を確保する難しい舵取りを迫られる。
一部抜粋
これまでのところ、２３日に始まった規制で大きな影響を受けそうな日本企業は多くない。経産省は１０社程度とみている。
成膜装置の一部が対象となるＫＯＫＵＳＡＩ ＥＬＥＴＲＩＣ（東京都千代田区）はロイターの取材に「規制強化の主旨に沿う形で影響を最小化することができるため、業績に与える影響はほとんどない」と回答。エッチング装置などを扱う東京エレクトロン、検査装置のアドバンテストも影響は軽微とした。露光装置のニコンとキヤノン、洗浄装置のＳＣＲＥＥＮのコメントは得られていない。
以下省略
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