個人の付加価値が組織の付加価値になる

企業が競争社会を生き抜くためには「付加価値が大事」というのは誰しも一度は耳にしたことがあるのではないかと思います。しかし、企業の付加価値を決めるのは難しい作業でもあります。そこで、組織が会社の付加価値になることを前提に個人個人の付加価値を高めていく方法もいいと思います。

付加価値が低いと、市場や時代の変化についていけなくなります。
付加価値が高いと、強力な武器と頑丈な鎧の両方を持つイメージ。

特定の従業員を企業の付加価値にするのは危険

ちいさな会社は企業の付加価値を生み出すことすらできないことも多いと思います。弊社がWEBマーケティングを行う中で、クライアントに企業の強みや競合優位性を訪ねても即答されることはほとんどありません。

恐らく、少数の「できる人」が会社をぐいぐいひっぱっている企業が多いのではないかと思います。ところが、その人が企業から去った場合に何も残らなくなる事があります。終身雇用が崩れた今、「できる人」は会社に残るのではなく転職や独立といったキャリアアップを行うので、特定の人の能力だけに頼っていた企業は競争力を失ってしまいます。

「できる人」の能力を全てマネすることはできませんので、そうならないためにも組織全体で付加価値を高めるための風土作りを行う必要があります。組織の誰かが抜けたり入れ替わったりしたとしても組織風土がオンリーワンであり続ければいいのです。それがブランディングとなり市場への訴求や市場との約束になります。

ブランディング力が強い企業の例としてよく挙げられるのは、スターバックスコーヒー、トヨタ自動車、SONY、キリンホールディングス、アップルなどですね。彼らがナンバーワンである理由は、組織の付加価値（ブランディング）が明確になっていて、それが組織として末端まで浸透されているのではないかと思います。

個人も付加価値を高めないとならない時代

付加価値を高めなければならないのは企業だけではありません。従業員も付加価値を高める必要があります。付加価値を高めないとロボットやAIといった競合に仕事を奪われてしまいます。

「将来雇用がなくなる職業」「10年後にAIに奪われる仕事」というニュースをよく見ます。このニュースを知った数年前、周囲では「まさか、販売員がいなくなるなんて何年も先では」という意見が多かったですが、今ではセルフレジや無人店舗、配膳ロボットが当たり前になってきました。コンタクトセンターやキーパンチャーもロボットが行っています。サブスク型のクラウドサービスや、商品売買を行うサービスの利便性はかなり高くなっていて人間の作業が最小限になっています。つまり、オペレーターの仕事が減っています。

クリエイティブ業界では、誰でも簡単にデザインやレタッチができたりするアプリが登場しました。ほかにも、質問に答えるだけでオリジナルのホームページを作ってくれるAIや、ストーリーを入力して撮影した動画を入れ込むだけで映画（動画）を作ってくれるアプリも開発が進んでいます。

個人の付加価値を高めれば企業の付加価値になる

弊社では自分の付加価値を考えながら仕事をするようにと伝えています。自分の強みを生かして「自分にしかできないこと」を行うということです。

個人が組織の付加価値を高める事ができれば企業の付加価値が高まりますし、個人の付加価値があがれば自自身のキャリアにも磨きがかかるので会社と従業員のWinWinの関係になります。

個人の付加価値を高めるにはどうしたらいいか

個人の付加価値を高めるには、まずは、①自分を知ること②次に市場や競合を知る事からです。この作業は自分／自社／市場（マーケティングでいう３Ｃ）を客観的に判断をする必要があります。

一番てっとり早いのは他者に聞くのが一番です。比較的簡単に付加価値も簡単に分かります。なので、組織であれば、上司や従業員同士がお互いの付加価値について話し合うというのもいいと思います。

個人の能力が問われる時代です。一方で企業は個人をどう生かすかと組織をどうやって成長させていくかを考える