【米国株（S&P500）】1月の季節性アノマリー

前提

データ

リターンは、断りがない限りDaily Returnの平均値です。
データは、S&P500です。

無料部分と有料部分のちがい

無料部分は、1928年から2024年のデータを使用しています。
有料部分は、近年のデータを使用していて、主に1990年から2023年の33年分です。

注意点

分析には細心の注意を払っていますが、間違いがある可能性もあります。
トレーディングや投資に使用する場合は、必ずご自身の判断でお願いします。
またご意見あれば是非とも教えてください。

1月のアノマリー

1月に株価が上昇しやすいという傾向。
特に小型株が他の時期よりも大きく上昇する傾向があります。

• 税金対策売却の反動
  年末に税金対策で損失を確定させた投資家が、1月に再投資することによる影響。

• 新たな資金の流入
  年初に機関投資家や個人投資家が新たな資金を市場に投入するため。

• 個人投資家の活動
  個人投資家の年末ボーナスや新年の投資意欲が市場に影響を与える。

1月は上昇傾向

12月から引き続き、1月も上昇傾向。　この傾向は4月ごろまで継続する（2月は除く）

他の月と比べながら、各年を見ていきます。

各月の月次リターンの分布

グラフの見方としては、左に行けば行くほどマイナス、右に行くけば行くほどプラスとして見ます。
他の月と比べてボラティリティが低いように見えます。±10％程度の幅です。

1月の騰落ランキング

上昇トップは1987年。1986年末の税制改革（Tax Reform Act of 1986）による企業収益の改善期待や、低金利環境、好調な経済と企業業績による強気相場が背景にありました。

一方、最も下落したのは2009年。リーマンショック後の景気後退が続き、企業業績悪化や金融セクターの不安が投資家心理を冷え込ませたためです。オバマ政権発足後も政策効果への期待が低く、デレバレッジ（リスク資産の売却）が続いたことが下押し圧力となりました。

ただし、ほとんどが1990年以前になっていますので、近年のデータも見てトレンドを確認する必要はあります。

大統領選挙年ごとの1月アノマリー

2024年は大統領選挙がありました。2025年はその翌年にあたるので下グラフの一番上です。

大統領選挙年の翌年における1月は基本的に上げています。

1月の月中におけるリターン

超長期（1927-2023）の営業日ごと　-Business Day of the Month

月初月末に上昇する傾向がある。　また中旬（第2週～第3週）は、買いが一服し、調整局面に入ることが多いです。

超長期（1927-2023）の日付ごと　-Day of the Month

1月2日から6日くらいまでは上昇する傾向があります。　また、月末の1月31日も大きく上昇。

1月バロメーター

1月に上昇すると、年間も上昇するというアノマリーです。　以下で詳しく分析しています。

近年の傾向

ここまで1927年から2024年の約100年のデータを見てきました。
100年変わらないアノマリーもあれば、変わるアノマリー、また新たに発生したアノマリーなども出てきます。
ここからは、近年35年程度（1990〜2024年）のデータを見ていきます。
また、切り口も様々変えてアノマリーを分析していきます。

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