占い師のブラックリスト

占い師のブラックリスト

占いに関わるものとして、占い師のブラックリストは早いうちに作っていかなければならないと思う。

占い業界でビジネスをし、その現状を知れば、必要性があることに気づくと思う。

なぜこうしたことが必要かというと、根本的な問題は占い師が資格のない世界だからこそ起こる問題で、あるサービスでトラブルを起こしたら、別サービスで名前を変えて活動できるということが起きている。
つまり、悪さをするものを野放しにしている現状があり、無審査系サービスがほとんどだから、こうした問題がまるで解消されることがない。

数年前に騒ぎになったケースでは、無審査のチャット占いサービス上でひとりの人間が複数占い師アカウントを立てて同時に鑑定をする問題。お客様は別の占い師だと認識して利用するわけで、ある意味では詐欺である。

この業界では、占術協会の理事などの例を見ても、東洋系の占いの時の活動名と西洋系の占いの時の活動名が異なるケースがあり、そうした明確な理由がある場合は、全く問題はないし、もちろんそれでトラブルが発生するわけではない。

けれども、同一サービス上で、同一時間帯に複数アカウントで展開する行為は、明らかにユーザーを欺く行為であり、それが許されるはずのものではないと考えています。

こうした詐欺行為を働くものは、個人だけでなく、団体などで集団的に活動してるケースも見られますが、多くの運営企業が黙認しています。

運営Aで活動できなくなれば、運営Bに移籍する、こういったことがまかり通ってしまう状況はおかしいと思うし、それを防ぐ方法としては、資格がない以上はブラックリストなどで犯罪行為を起こすことができない環境を整えるしかないと考えています。

もちろん問題を起こす占い師を中心に、個人情報保護がどうたらというクレームも入るでしょうが、個人情報を晒してどうこうということはないわけで、詐欺や犯罪行為の撲滅には必要で、結果的には占いの社会的信用度の上昇などで占い師にもメリットがあると思うし、一番はユーザーが安心して利用できる環境を構築できると考えています。

実際にWEBやアプリだけでなく、リアルな場でも京王グループの施設で占い利用禁止などが数年前に発生しているわけで、問題のある者を野放しにした結果、占いビジネスに制限がかかるケースが発生しているのです。

運営側は、サービスを提供することへの責任というものが本来あるわけで、そうした考えの人が増えてくればいいなと考えています。

セーフティーサービスのためのブラックリスト

占い業界は、一枚岩でまとまることは難しい現状です。理由は、上記に挙げたような問題のある団体を自社の複数のサービスで数合わせで利用する企業が存在し、その企業のシステムを利用する他社も、それらの問題のある占い師がセットでもれなく付いてくるためです。

トラブルが表面化しなければ、問題ないと彼らはいいます。上場企業がそこに関わっていることが、この問題の根深さともいえます。

他社が問題だと言っても、おたくには関係ない。こういう話になってしまうし、実際に弊社が面談した企業では、法務が大丈夫と言っているという分けの分からないことを伝えてきます。

ブラックリストがあれば、それがセーフティーサービスのための活用となるはずです。業界全体が関わるものになれば、それを利用する企業が安全なサービスとみなされるようにもなるでしょう。そして、そのリストのものを活動させれば、それはその企業の責任として、その企業の責を問うことにもつながります。

ブラックリストによるセーフティーサービスの実現にむけて

上場企業を含む複数企業が関わっている以上、セーフティーサービスのためのブラックリストといった展開は実現しにくい。

しかし、弊社が占い業界で圧倒的なシェアを握り、ルールを守れる企業とアライアンスを組む体制にするという展開なら、可能なのではないかと考えている。

マリーシェルでは、23年度に占い拠点を東日本だけで100～250拠点に増加させる計画があり、それに向けて占い業界以外の企業との事業提携が着々と進んでいる。

200か所のリアル拠点で、集客できる仕組みが出来上がってしまうと、WEBやアプリの占いを利用する新規ユーザーの大半を取り込めるだけでなく、既存占いユーザーの取り込みも図ることができると考えている。

他社は流出ユーザー分を埋めるために、さらなる広告費を投入せざるを得ない状況になるが、それにも限界がある。そして、売上が減少すれば、占い師が流出することになり、最終的に残るのは問題のある占い師だけが行き場を失ったことで残ることになると思う。

すでにマリーシェルでは、東日本の100拠点を超える拠点での展開が決まっており、そこで実績がでれば、西日本にも増設する流れになるであろう。

弊社マリーシェルが市場を独占しようという考えがあるわけではない、あくまで問題のある企業を退場させたいと願うだけであり、そこで弊社ができるとすれば、結果的に弊社が独占するような状況を生み出してしまうことで、あくまで利用する側のお客様が弊社を選んだ結果、独占に近い状態になるという環境を作ることである。

そのためには市場の50％を占めれば、結果的に独占に近い状態につながると思う。

現在進める計画で、200、300と拠点を増加させることで、50％は見えてくるだろう。残りの50％を他業者が争うわけで、そうなれば占い師の流出が始まり、ルールを守れる占い師の大半は弊社に移籍することになるだろう。

安心・安全なサービスに力を入れていけば、結果値段が高くても、利用者は集まると思う。

東日本の各地で、マリーシェルを見かけるようになるのが2023年。

それを見かけるようになったというのは、今回記載した計画が着実に実行されているということで、それを見かけた時にはすでにマリーシェルが業界の50％を握っている可能性もある。

そんなことをマリーシェルができるわけないと思う人もいるだろう。

今はそう油断しておいてもらった方が都合よい。でも、これまでのマリーシェルを知っている人なら、それを実現させてしまうかもしれないと考えるかもしれない。

• 40年以上ぶりに、3大新聞の全国紙朝刊の社会面で取材記事が取り上げられる。

• 審査が厳しい駅ビルにテナント出店を成功させる。

• チャット占い市場を生み出すきっかけをつくる。

• 2兆円企業との新規事業展開を成功させる。

今回の計画は、これまで弊社が成し遂げてきたものよりも規模間は大きいものの、むしろハードルが低く、やりやすいと感じている。今回はすでに交渉事が済んでおり、後は実行するだけであるし、障害といえるものがない。

だから、実行とともに平行して進めていくのが、ブラックリストの現実化とアライアンスの条件だ。

これまで場を荒らしてきた企業がアライアンスに参加するのを、無条件で認めるのは適切ではないと考えている。ただし、条件がきつすぎて、どこも入れないでは、占い業界で完全な独占に近い状態になる。それは長期でみれば競争が起こらないから、新たなサービスが生まれにくい環境になり、業界にとっては発展性という意味でよくない。

だからこそ、完全に”悪”の企業には退場してもらい、そうでない企業はやり直しができるような状態に持っていきたいと思う。

マリーシェルがコンビニのように増えてしまい、そこで「反社サービスの占いに注意しましょう」というキャンペーンをやってしまえば、それがリアルの世界の販促であるにも関わらず、確実にＷＥＢやアプリにも影響する。

弊社だけなら信用がない。けれども、誰でも知っている2兆円企業、5000億円企業がバックにいる状態で、フロントに弊社が立ってる状態なら、見方が変わる。

毎日、出勤や登校の際に見かけるマリーシェルと、ＷＥＢ、アプリでたまに見る広告では、どちらが印象に残るか？

答えは明白ではないだろうか。