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2021年、いよいよアメリカ合衆国が消滅するこれだけの理由

まる猫＠「情報災害」が日本の本質的な問題

2021年、今のアメリカ合衆国は消滅する

皆さんは、社会科の授業で「アメリカ合衆国の首都はワシントンD.C.」と習ったかと思います。
これが、来年、いや今年の教科書から塗り替わるかもしれないのです！

1月20日(日本時間1月21日)にバイデン氏が、第46代アメリカ大統領に就任したと報道されました。
これがごっそりと無かった事になるかもしれないのです！！

そして、新たな国が誕生を迎えようとしています。
(1871年以前の失われたアメリカ合衆国が復活？)

まさに、皆さんの知らないところで、大革命が起ころうとしています。
革命前夜とは静かなもので、ある日突然起こるものです。
「まさか！」と思うかもしれませんが、根拠と詳細を書いていきますので、しばしお付き合いくださいませ。

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本当は、今、戦時中のアメリカ合衆国

2020年1月24日。いま現在、アメリカ合衆国は戦時中です。
大統領に就任したばかりのバイデン氏。
しかし、このバイデン氏の身の回りに、どうもおかしな事が起きています。
例えば、本来は大統領に従うはずのペンタゴン(アメリカ軍)が、バイデン氏の言う事を全て無視しているのです。

下の動画を見てください。
バイデン大統領の車が通る際、本来ならアメリカ兵は敬礼するのですが、ほとんどの兵隊が背中を向けています。

トランプ大統領に対してもオバマ大統領に対しても敬礼していますね。

こんな情報もあります。
https://news.yahoo.com/amphtml/really-quite-shocking-inside-ugly-180054170.html
平たく訳すと・・・
「ペンタゴン(アメリカ軍)は、バイデン大統領政権が、アフガニスタン部隊、アフリカ特殊作戦、コロナワクチン配布などの重要な情報にアクセスすることを阻止」

つまり、ペンタゴン(アメリカ軍)はバイデン大統領とは別の指揮系統で動いており、事実上、アメリカには2つの政府が存在する「内戦状態」なのです！

なぜマスコミはアメリカの分断を伝えないの？

まず、大前提と知っておきたいことは下記の3点です。
・マスコミはバイデン支持であること。
・もう一つの政府であるアメリカ軍はトランプ支持であること。
・マスコミは立場によって常に偏向した報道をする存在であること。

マスコミは、バイデン氏側が主張する内容をそのまま報道しているだけで、全くのデタラメを報道しているわけではありません。
ただ一つ間違いなく言えるのは、日本の大手マスコミは、もう一つの政府であるアメリカ軍やトランプ氏の主張をほとんど報道しておらず、偏向している事です。
戦時中、日本がどんなに劣勢になっていてもマスコミはそれを報道しませんでしたね。
中国のマスコミは、香港の民主化運動やチベットやウイグルなどの人権問題はほとんど報道しません。
報道したら、マスコミ自身の存続の関わる問題です。

そして、中国でも、アメリカと同じように、大きく2つの派閥争いがあります。「習近平が率いる北京閥」VS 「江沢民が率いる上海閥」の争いです。
中国は国家が団結しているように見せる為に、マスコミはこの派閥争いを報道しません。
アメリカのマスコミも同様に、何事も無かったようにバイデンが大統領に就任したように見せたいのです。
「アメリカがバイデン派とトランプ派に割れている」と知ったら、人々は考えさせられるので、争点が無いと思わせたいのです。

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マスコミはなぜバイデンの味方なのか？

【中国の場合】
・トップに立つ習近平・・・軍が支持。マスコミを抑えている
・対抗する江沢民・・・経済界が支持。

【アメリカの場合】
・バイデン・・・経済界が支持。マスコミを抑えてる
・トランプ・・・軍が支持。

中国のような共産党国家では政治のトップがマスコミを抑えますが、アメリカや日本のような民主主義国家は経済界がマスコミを抑える傾向が強いです。
なぜなら、マスコミも商売なので、軍を支持するよりも、経済界を支持した方が商売的には美味しいのです。
この点で、中国とアメリカや日本では大きな違いがありますね。

トランプは反トラスト法(独占禁止法)で、大きくなり過ぎた企業の取り締まりを行おうとしており、経済界は猛烈な抵抗をしています。
特にGAFAM(Google、Amazon、Facebook、アップル、マイクロソフト)と呼ばれるビック・テックはそろってバイデン支持です。これはマスコミの広告収入に大きく影響しますから、マスコミはバイデン支持にならざるを得ない側面もあります。

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庶民の味方なのはバイデンなのか？トランプなのか？

「アメリカの経済界やマスコミはバイデンの味方であり、軍はトランプの味方」であることは前述しました。
それでは国民の大多数である庶民の味方なのはどちらなのでしょうか？

【経済界と労働者の関係】
・経済界のトップである企業の経営陣は、安い労働力や少ない資金で、多くの利益を生み出したいと考える。
・逆に、労働者は少ない労働で多くの給料を得たいと考える。

経済界(経営陣)と、庶民(労働者)は、考えている事が全く逆なのです！
極端に言ってしまえば、経済界は庶民の敵なのです！！
アメリカでも日本でも政治は経済界が優位な政策を続けてきました。
一部の巨大法人が富を独占し、労働者にばかり負担をかける政策が行われていることは、労働者の皆様も実感しているかもしれません。

【軍人や自衛隊と庶民の関係】
・アメリカの軍人は、死ぬ覚悟を持って国や国民を守りたいと考えている愛国者がほとんど。
・日本の自衛隊は、大規模な災害が発生すると命を張って国民の安全を守る。

日本では、敗戦の影響もあり、教育の場では「軍の存在は悪」と教え込まれているので、抵抗がある人が多いかと思いますが、大規模な災害のたびに自衛隊に多くの命が助けられている事が分かります。
アメリカ軍は、熱心なキリスト教信者が多く、高い道徳性と強い愛国心を持った人達で構成されています。
また、多くの国では、過去に軍部が私益に走り不幸な戦争を起こした事の反省などから、今では、道徳性が高く愛国心を持った人が優先的に軍人として採用されています。

つまり、アメリカ軍はアメリカ国民の為に働く庶民側と言えるでしょう。

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珍しく庶民側のトランプ大統領

アメリカは民主主義ゆえに、国民の投票で大統領が決まりますので、マスコミの報道に大きく影響します。
その結果、歴代の大統領の顔ぶれは、共和党も民主党も、経済界側の人がズラリと並びます。
暗殺されたケネディ大統領は珍しく庶民側の大統領でした。
勘のよい人なら分かるかもしれませんが、ケネディは経済界にとって邪魔な存在だったのです。
トランプも同様、経済界にとって邪魔な存在でした。
近年のアメリカの経済界は、中国などによる賄賂や不透明な協定に酷く汚染されており、庶民に大きな負担が圧し掛かりました。
この事を嘆いた軍人達は、何とかアメリカ国民を救いたいと考え、知名度が高く愛国者である人気司会者トランプに「大統領になって欲しい」と頼み込んだのです。

ドナルド・トランプ34歳の時の貴重なインタビュー（1980年）
↑の動画でも、昔から愛国者である事が分かります。

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※ドミニオンとは不正選挙に使われた投票集計システムの事です。法医学チームの科学捜査報告書により、ドミニオンが選挙泥棒の正体と報告されてます！

上の図を見て分かる通り、オバマ氏は2008年度より2012年度は得票数を減らしています。マスコミによりかなりポジティブな報道をされたのにも関わらずです。
一方で、トランプ氏は大規模なネガティブな報道をされ続けのにも関わらず、得票数を大きく伸ばしました。「一度も戦争を起こさず、過去最低の失業率を更新」するなどの功績をあげた事はほとんど報道されませんでした。

トランプ大統領が、歴代で最も偉大なアメリカ大統領である理由５つ

参考：
米大統領選でやはり「不正」があったかもしれない、ちょっとした状況証拠
トランプがいまだ「敗北宣言」をしない「シンプルな理由」

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結論：アメリカの２つ政府は今後どうなるのか？

ペンタゴン(アメリカ軍)は不正選挙の報告「ラトクリフレポート」を根拠に、最初からバイデンを大統領として承認しませんでした。
一般的に、政争は軍を味方につけた方が優位とされています。

軍を味方につけた方が勝ち
・中国、政権のトップに立つ習近平は、軍隊が支持。
・チリ、1973年に選挙で選ばれた大統領から、軍が政権を奪った。
・タイ、軍によるクーデターがたびたび発生、そのたびに政変。

軍が正しいのかは置いといて、武力で勝る方が優位になるのが現実です。
この事から、ペンタゴン(アメリカ軍)に支持されているトランプ側が優勢だと言えるでしょう。(実際にはトランプ氏は大統領職を退任しています。)
従って、バイデン大統領に未来はありません。

トランプ軍側の政権による新たなアメリカ合衆国が誕生する可能性が高いです。

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2021年に1月既に動いているトランプ軍VS世界(イタリア、ドイツ、オランダ、ポーランド、ロシア、エストニア、クウェート、マレーシア)

すでにアメリカ軍は動いています。
下記のリンクは、トランプ陣営の弁護士リンウッド氏がテレグラムにて貼った「MARSHALL REPORT」です。

https://themarshallreport.wordpress.com/2021/01/20/trump-ode-to-the-corporation/

このレポートによると、アメリカ軍はすでに不正選挙に介入した外国の敵を取り押さえているそうです。
1月13日以降わずか一週間で、下記のような大きな政変が突然起きましたが、アメリカ軍が介入したと言われています。

1/13 エストニア首相が辞意表明
1/13 イタリア2閣僚が同時に辞任
1/15 プーチン氏を除いたロシア政府総辞職
1/15 オランダ政府総辞職
1/15 ドイツ メルケル首相引退表明
1/15 ロスチャイルド男爵が急死
1/18 クウェート内閣が総辞職
1/22 バチカン銀行元総裁有罪判決 (ソース外だが関連しそうなので追加)

これらの状況から、トランプ軍は外敵を潰し、既にバイデン陣営を包囲してるのが読み取れるかと思います。
※MARSHALL REPORTには「such as Germany, Italy, China, et al. 」と書かれていますが、中国の記事ソースはありませんでした。
まだ、実行中なのかもしれませんね。

これからトランプ軍が作るアメリカ合衆国とは？(MARSHALL REPORT)短編

それでは、トランプ軍は今後どのようなアメリカを作っていくのでしょうか？MARSHALL REPORTの要点を書き出していきます。
長いので、せっかちな人用に簡潔版を書きますね。

・ワシントンD.C.とは別に新しい国会議事堂が建設される。
・ワシントンD.C.そのものが、バチカンから融資によって作られた「アメリカ株式会社」である。
・英語で社長は「President」、大統領も「President」。まさにアメリカ株式会社の社長を意味していた。
・1871年に、アメリカ合衆国が乗っ取られ、アメリカ合衆国法人となった。
・アメリカ国税庁は廃止、税制が変わる。
・2018年、トランプ大統領は「外国による選挙介入があったら、全ての財産を差し押さえる」大統領令に署名した。(2016年の選挙でも不正があったので2020年に不正選挙がある事を予測していた)
・バチカンが世界各国を巻き込み2020年のアメリカ大統領選を妨害したことで、現在、包囲されている。

2021年は世界的な革命がまだまだ起こる可能性があります。
イタリア、ドイツ、オランダ、ロシア、エストニア、クウェートでは政変が起きておりますので、この先も色々と革命が起きそうですね。

トランプ軍が勝ったら、日本はどうなるの？

バイデンが勝ったら？
このままバイデン側の「アメリカ合衆国株式会社」が勝つ可能性は低いですが、そうなったら日本は今まで通りの低空飛行が続くと思われます。
消費税は更に上げられ、中流以下は平等に貧しくなっていく世界が継続するでしょう。

トランプ軍が勝ったらどうなる？
日本はアメリカの不正選挙に加担した勢力が認められていませんから、政変が発生するかは不明です。
ただ、超巨大な「アメリカ合衆国株式会社」の外圧が無くなるのは大きいです。
また、トランプ軍新国家は、台湾の独立国家の承認や中国の人権問題についても圧力をかけていくと思われます。日本は中国の外圧にもチンチンにやられてますから、この圧力から解放される可能性があります。
経済界のグローバルな圧力から解放されて、貧困化からの脱却があるかもしれません。

グローバル化は世界的な貧富の拡大を招く

最後に・・・
繰り返しになりますが、マスコミの報道は常に偏向しているものとして、身構えてください。
マスコミが報道できない情報は、インターネットで得られることもありますが、インターネットもデマや真偽不明な情報が多く出回っています。
私が書いた情報は、状況から推測したものであり、可能性の一つとして捕らえていただければと思います。
そして、皆さんには、どんな情報でも面倒くさがらず、自分で考え自分で判断する癖を日ごろから養っていただきたいと願っております！

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画像提供：守時はるひ

コメントはこちら
https://twitter.com/marcat2021/status/1355762804964245505

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