来たる通貨大革命、つーか大戦争？　その3(完結) 題名ちょっと改変

その2の最後にお話しした通貨大戦争の続きです。物価の話題で触れていますが、今ドルはジャブついています。でも金利が高いのでドルにお金が流れています。ジャブついてるのにドル高というなんともいびついた感じがしっくりきませんが、所詮はそんなもんです。お金の価値はみんなで決めているので。繰り返しになりますがお金の価値は、その信用と情報であり、我々は情報でモノやサービスを買っています。電子決済が増え、情報で買い物をしていることがよりイメージしやすくなった今日この頃です。日本においても、個人番号とマイナカードでありとあらゆる情報を紐付けする事で、現金決済を無くしていく流れが来ていると思います。100兆円を超えるタンス預金、お金の流れの見える化、良くも悪くも一波乱ありそうな予感がします。

さて、情報で買い物と聞いて思いつく通貨として暗号資産、仮想通貨が浮かび上がるはずです。「だから仮想通貨がこの後主流になって価値が高まります。」なんて単純な理屈では語れない状況が起きています。世の中の頭の良い人たちは口を揃えてこう言うのです。「法定通貨のデジタル化が進めば仮想通貨の存在意義がなくなる。」と。本当にそうでしょうか。その理屈には何か重要な要素が抜け落ちている気がしてなりません。それは、前回お話しした法定通貨の対義語が仮想通貨だと言う要素です。そもそも仮想通貨は法定通貨の補完的存在ではなく、法定通貨からその絶対的立ち位置を奪い取るために作られた存在です。ただし、現状の法定通貨が主流の世の中で、その覇権を握っている勢力が仮想通貨の台頭を許すでしょうか。まずあり得ないですよね。実は、水面下でその覇権争いが繰り広げられていて、下剋上とでも言いますか、そんな言葉が思い浮かぶ状況になっています。なぜそう感じるのか。

前回の最後にドルの管理者はアメリカ政府ではないという話をしました。つまりそれはアメリカの中央銀行にあたるFRBの出資者が誰なのかという話です。それは、世界の名だたる金融資本家たちです。都市伝説的に取り上げられることが多い面々ですが、調べるとそこにたどり着いてしまうので、仕方ないのです。「ユダヤマネー」と一括りにしてしまえば話は早いのですが、ここでは皆さんの想像力を働かせていただきたいと思います。前回少し触れていますが、投資会社のビッグ3と言えばブラックロック、バンガード、ステートストリートですね。当然のことながら、それらの投資会社には大銀行や名だたる金融資本家の資本が入り込んでいます。もう分かりますね。つまり、世界の大企業、大銀行、投資会社、金融資本、これらはそれぞれの資本が入り込む形で繋がっており、アメリカの中央銀行にあたるFRBはこれらの繋がりの下で成り立っていると言えます。一言では説明しづらく伝わりにくいと思いますが、最大の法定通貨である米ドルの管理者が誰なのかというお話をさせていただきました。

2023年、通貨大戦争が起きていると言える出来事が立て続けに起きています。まず相次ぐ銀行破綻は記憶に新しいと思います。シリコンバレーバンクとシグネチャーバンクです。両行とも仮想通貨にかなり融和的な銀行だったと知られています。そして米証券取引委員会の委員長ゲーリーゲンスラー氏は「仮想通貨は必要ない。」と明言し、仮想通貨の取引所や主要プロジェクトに対する訴訟をいくつも起こしています。それでも仮想通貨の火種は消えることはありませんでした。そんな中、決定的なニュースが飛び込んで来ました。そう、ブラックロックのビットコイン現物ETF申請です。このニュースを聞いたとき私は「振り返って自陣に攻め込む将軍」の姿をイメージしました。現物ETFですから、ブラックロックがビットコイン現物を買い付けることになります。申請が通る通らないの問題ではなく、行動そのものが決定的であると言えます。法定通貨側のトップの一角が寝返ったのです。いや、寝返ったのか、それとも相手の仕組み全てを買ってしまおうと考えたのか、真意は定かではありません。とにかくスケールで圧倒的に勝るハズの法定通貨側がある種の降参とも取れる行動に出ている状況なのです。単なる投資行動と見ればそれまでですが、この動きがなければ私が今回の話をこのタイミングでテーマに取り上げることはなかったです。それだけ流れは仮想通貨側に来ていると思います。

今お話できることはここまでです。完結と題打っておきながら申し訳ないのですが、今後どうなるかは本当に分からないです。ただ、別動画で上げているビットコインチャートの分析が見立ての通りになるのであれば、ここまでお話した内容が本格的に現実味を帯び、一般的な認識に至る程の革命が起きることとイコールになります。私自身それを望んでいるのかも分からない状態ですが、なんだかおもしろくなってきたなと思いました。

完