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大学入試のシンギュラリティ

公認会計士の三浦真です。

今日は、2025年の大学入試におけるシンギュラリティ、について考察します。

日本経済新聞で、AIが大学入学共通テストで91%の得点率を記録したニュースを基に、これが社会や、教育に与える影響を考えたいと思います。

AIが共通テストを受験

日本経済新聞の記事によると、2025年の共通テストで生成AIを使って得点率91%を達成したことは、大きな衝撃です。

東京大学文科1類の合格ボーダーを超えるスコアであり、高得点を記録しました。今後、2次試験の論述の検証も楽しみです。

私自身、予備校に2年通い、英語、数学、国語、世界史、地学を徹底的に学び、やっと2000年のセンター試験で得点率が90%を超え、東京大学文科2類に合格しましたので、問いを生成AIに入力するだけで、正解を出せる状況は、衝撃です。

やや大げさかもしれませんが、これにより、私たちは大学入試の根本的な在り方を問われているように思います。

江戸時代、京都と江戸で手紙を出すのも飛脚が運んでいましたが、emailがある令和の時代、手紙を運ぶ飛脚は不用です。目的を達成するため、テクノロジーを利用した方が良く、いかに利用するか(迷惑メール、誤送信対策)が大事です。

AIをどうやって利用するか、という教育が大切な気がしています。

シンギュラリティが示す教育の転換点

AIが東大文Iのボーダーを超えたことは、いくつかの重要な示唆を含んでいます。

  1. 知識の価値の変化
    AIが人間以上の得点を取る時代においては、暗記や知識の再生産を主軸とした教育は、その価値を失いつつあります。これからの教育では、「知識をどう使うか」、「どのような問いを立てるか」といったスキルが重視されます。

  2. 学力の再定義
    これまで「学力」とされてきたものが、AIとの比較で再定義される可能性があります。例えば、AIが得意な計算やデータ処理に対して、人間は、創造性や価値観、責任を持った判断、といった分野でAIと、差別化を図る必要があります。

  3. 受験戦略の変化
    AIが受験の場に導入されることで、入試問題そのものが変わる可能性があります。従来型の「正解がある問題」ではなく、「正解がない問いにどうアプローチするか」が評価の基準になるかもしれません。希望的な観測です。

公認会計士として考える社会的影響

この変化は教育だけにとどまりません。

社会全体に影響を及ぼすと考えています。

  1. 労働市場の変化
    AIが大学入試を突破する能力を持つということは、多くのホワイトカラー業務がAIに代替される可能性を示唆しています。特に、公認会計士やコンサルタントが行うデータ分析や計算業務は、ますます効率化されるでしょう。AIを使う側になりましょう。

  2. 倫理観の重要性
    AIが高度な知的業務をこなす中で、判断における倫理観や価値観の重要性が増します。私たち公認会計士も、単なる技術者ではなく、意思決定のパートナーとしての役割を果たす必要があります。判断の際に、何が重要かと言うと、倫理観です。倫理教育をしましょう。

  3. 人材育成の課題
    AI時代の人材育成には、従来の「正解を導き出す教育」ではなく、「問いを立て、考える教育」が必要です。これは、企業経営にも通じる課題であり、経営者としてもAIをどう活用し、人材をどう育てるかを考える必要があります。

2025年以降の未来

2025年は、大学入試や教育における大きな転換点となる気がしています。

そして、この変化は教育だけでなく、ビジネス、社会全体に波及していくはずです。

AIを恐れるのではなく、どのように活用し、共存していくかを考えることが私たちに求められています。

私自身、公認会計士としてAIの活用を積極的に進めてきましたが、AIはあくまでツールであり、最終的な判断や意思決定は責任を取れる人間に委ねられています(現状、AIは責任をとれません)。

このバランスをどう取るかが、これからの時代を生き抜く鍵となります。

次は取締役会のシンギュラリティかもしれない、と思っていますが、

まずは大学入試のシンギュラリティを迎えた2025年、私たちの未来への新たなスタートと捉え、共に学び、成長していきましょう。



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