【Offersデジタル人材総研】デジタル人材の実態調査 中途入社時のオンボーディング

本日、Offersデジタル人材総研にて中途入社時のオンボーディング調査レポートが公開されました。

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他社のオンボーディングはどうしてる?!
開発組織の中途オンボーディングを調査📓

☑️46.2%が、メンター制度を導入
☑️66.7%が、開発組織が1-5人でも座学研修を実施
☑️開発組織が11人以上になると人事面談の実施率が50%以上https://t.co/glDwPKP2O6 pic.twitter.com/vGHgfHqgte

— Offers(オファーズ)| ITエンジニア／デザイナーの副業・転職サービス (@Offers_jp) June 9, 2023

46.2%が「メンター制度を導入」と回答

デジタル人材の実態調査 中途入社時のオンボーディング〜46.2%が「メンター制度を導入」と回答〜 | Offers デジタル人材総研

転職が一般的となり人材の流動化が進んでいます。特にデジタル人材については不景気下であっても求人倍率が高止まっており、まとまった採用コストが掛かり続けています。高い採用コストに対し、中途入社社の早期立ち上がりと事業貢献が求められます。

3営業日以下（半日以下、1営業日、2-3営業日）の座学研修が合計76.9%となりました。
中途研修では即戦力が期待されることが一般的であるため、1週間以上の長期間の研修は少ない傾向がありました。

人事面談について実施したとの回答が52.6%となりました。現場に近い立ち位置で人事が関わるHRBPの流行もあり、人事面談が増加していると考えられます。実施頻度としては定着するまで1ヶ月ごとに実施したという回答が34.1%と最多になりました。

これまでのエンジニア採用市場では、採用をすることに注目が集まりがちな傾向がありました。今後はコストをかけて採用した人材をいかに定着してもらい、スムーズに活躍し、事業貢献してもらえるかということにフォーカスされていくと考えられます。そのための入り口であるオンボーディングについてもこれまで以上に重要な要素となっていくと考えられます。