柳田邦男　22年目の乾杯　御巣鷹「和解の山」　最終回

「御巣鷹山は“やさしい山”になりました」／文・柳田邦男（ノンフィクション作家）

第3話　300万段の階段を越えて

大輔くんの写真を手にする市川正子さん　©時事通信社

東京・港区の高層マンションの12階に住む市川正子は、エレベーターが怖くて乗れないので、階段を歩いて昇り降りしなければならない。12階ともなると、階段の段数は半端ではない。264段ある。一度外出すると、昇り降りで528段になる。しかも夏は、密閉された階段空間は気温が30度以上になる。それでも仕事に社会活動に、外出しない日はないくらいだ。

なぜエレベーターが怖くて乗れないのか。16歳だった息子がエレベーターから降りようとした時、突然エレベーターが扉を開けたまま上昇したため、エレベーターの床と外枠にはさまれて圧死するという悲惨な事故を経験し、そのショックが心に消えることのない母親ならではの深い傷（トラウマ）を残したからだ。エレベーターに乗ろうとすると、息子の最期の場面が甦ってしまう。

2006年6月3日のことだった。都立小山台高校2年だった市川大輔（ひろすけ）が、野球部の部活を終えて下校し、通学用の自転車とともにマンションの12階でエレベーターから降りようとした瞬間、突然エレベーターが扉を開けたまま急上昇したのだ。

日常の生活空間の中でこんなことが起こるとは、正子にとって信じ難いことだった。正子は、居たたまれない気持ちになって、警視庁や国土交通省や消費者庁を訪ねて、説明を求めた。その頃は、電車やバスに乗るのも怖かったので、マンションの階段の昇り降りだけでなく、港区浜松町駅近くのマンションから霞が関まで歩いて往復した。だが、どの関係機関も、エレベーター事故については航空事故や鉄道事故の場合のように、事故原因を背景要因まで含めて調査・分析するという取り組みをする制度にはなっていないことがわかっただけだった。

「つながり」の始まり

そんな月日が過ぎる中で、正子は、《事故や災害で大事な家族の命を奪われた人たちは、どうやって生きる支えを見つけているのだろう。直接会って聞いてみたい》と、しきりに思うようになった。

事故から1年近く経った時、相談を始めていた前川雄司弁護士から、「エレベーター事故のように、犠牲者が一人だけだと、遺族が孤立して気力を失いがちです。市川さんと同じように、女性一人で事故のない安全な社会をつくろうとしている方がいるのですが、お会いになってみませんか。踏切事故の遺族なのですが、事故の種類は違っていても、事故の犠牲者の遺族という点で、お互いの辛さや悲しみを本当に理解し合えるでしょうから、これから事故の原因究明や責任追及を進めていくうえで、力になると思うのです」と勧められた。

踏切事故の遺族とは、大輔のエレベーター事故の前年2005年3月15日夕刻、東京・足立区の東武伊勢崎線竹ノ塚踏切の事故で、75歳の母親を亡くした加山圭子（事故当時49歳）だった。踏切保安係が誤って手動式遮断機を上げたため、踏切を渡ろうとした十数人のうち4人が準急電車にはねられて、2人が死亡、2人が負傷した事故だ。

竹ノ塚踏切は、地下鉄の乗り入れもあって、通過電車が1日に900本以上もあり、朝夕のラッシュ時には、1時間のうち57分も遮断機が下りたまま上がらないという「開かずの踏切」となっていた。

そこで、踏切保安係は、通行人への便宜をはかって、電車が近づいている時には遮断機を手動で上げられないようにするミス防止の安全装置「早上げ防止装置」と警報音を共にオフにして、タイミングをみて遮断機を上げるという危険な違法行為を日常的に行っていた。安全装置無視と判断ミスの重なり合う重大なヒューマンエラーだった。

圭子は、大都市の中の通行人の多い踏切でなぜ母は命を奪われることになったのか、強く疑問を抱くようになった。まず報道の焦点になったのは、踏切保安係の操作ミスだった。しかし圭子は、夫の宏と熱心に議論した結果、この事故は現場の係員の責任を問うだけでは、根元的な安全対策を導き出す問題点は明らかにされない、事故の真因を明らかにするには、事故の背景まで調べる航空・鉄道事故調査委員会に調査してもらうしかないと考えるようになったのだ。宏の学友で弁護士の米倉勉が積極的に助言してくれたことも大きな助けになった。

心を支えるもの

事故から4か月後の7月、圭子は宏と共に航空・鉄道事故調査委員会を訪ね、竹ノ塚踏切事故は背景に重要な問題があると思われるので、踏切の安全対策を確立するために、ぜひ調査してほしいと要請した。しかし、事故調の回答は加山夫妻を失望させた。

「踏切事故は死傷者が5名以上でないと調査対象にしないという委員会規定があるので、死傷者4名の竹ノ塚踏切事故は調査対象にならない」というのだ。

安全な社会づくりのためには、事故原因の捉え方をより深く学ばないといけないと考えた加山夫妻は、その年の12月、元検事の郷原信郎、失敗学提唱者の東京大学名誉教授・畑村洋太郎らの呼びかけで開かれた日航機墜落事故やJR福知山線脱線事故など様々な事故の遺族が参加しての「事故防止のあり方を考える集い」に参加し、その延長線上で翌年からスタートした市民の自主的活動である「事故防止のあり方を考える勉強会」では、研究スタッフとして積極的に活動した。

市川正子が加山圭子と会ってはどうかと勧められたのは、圭子がそのような活動に精力を注いでいた時期だった。夫妻を支える弁護士・米倉が、正子の相談役の弁護士・前川と民事畑で親交があったことから、前川を通じて正子に話を持ちかけたのだった。

《たった1人の事故死であっても、そこには多くの人々の命のリスクにかかわる要因が含まれていることが多い。だから社会的に小事故と見られる事故であっても、深く調査・分析して問題点を明らかにすることが、安全で安心できる社会づくりになるのだ》

そう考えるようになった正子にとって、圭子とつながり合えることは、ありがたいことだった。

2007年の春、正子は都内の喫茶店で圭子と会った。互いに事故発生時の衝撃や関係行政機関の対応の鈍さなどを語り合うだけだったが、何を話しても、相手に共感して受け止めてもらえるという喪失体験者同士ならではの気持ちの共有感を持つことにつながった。

そんな会話の中で、日航機墜落事故の御巣鷹山に一度は慰霊登山をしてみたいという話にもなった。9歳の健ちゃんを亡くした美谷島邦子をはじめ多くの遺族が、20年以上経っても慰霊登山を続け、空の安全のための活動を続けている。御巣鷹山に登れば、何かを学べるに違いない。正子も圭子も、思うことは共通していた。

その後しばらくして、6月3日になった。大輔が欠陥エレベーターに命を奪われてから最初の命日だった。正子が頼んだわけでもないのに、小山台高校野球部の監督や仲間たちが、マンションの集会室を借りて、大輔の追悼会を開いてくれた。しかも、参加者全員がそれぞれに大輔に宛てた手紙を持ってきてくれたのだ。

臨時の祭壇に飾られた大輔の遺影の前で、正子は涙が止まらなくなった。気弱になりかかっていた正子の心の中に、強い思いが沸々と湧き上がってきた。

《マンションの階段が何百段あろうと、歩き続けるんだ。このみんなの思いを無駄にしないためにも、大輔の命を甦らせるためにも、あきらめたら駄目だ》

聖地への旅

小山台高校野球部の仲間たちは、エレベーターの「戸開走行（とかいそうこう）」を防ぐ二重ブレーキシステムの設置を義務づけるなど、万全の安全対策を求める正子の活動を支援していこうと、「赤とんぼの会」をつくり、正子を代表にした。

正子は、国交省や消費者庁を訪ねて、エレベーター事故の調査機関の設置や安全対策の確立を要請するとともに、警視庁・地方検察庁に、大輔が犠牲になった事故の捜査・起訴に取り組むように訴えた。製本業を営む夫・和民も、仕事の都合をつけて同行することが多かった。エレベーターの安全を求める各地での講演にも出かけた。歩き続けたのだ。

2008年8月11日には、電車とバスを乗り継いではじめて上野村に入り、加山圭子と合流して村の河原で8・12連絡会と村の主催で毎年夕刻に行っている慰霊の灯ろう流しに参加して、美谷島邦子と交流を約束した。

集まった人たちの中には、JR福知山線脱線事故や信楽高原鉄道事故、明石歩道橋事故、名古屋の中華航空機事故などの遺族の姿もあった。

次の日、御巣鷹に登った。正子も圭子も、そこは悲劇の山なのに、登山道脇の渓流のせせらぎ、山林の静けさ、ゆっくりと登ってくる年老いた遺族や幼い子を連れた若い世代の清々しい風景、そういった雰囲気の中で、心が洗われるような不思議な気持ちになっていた。そして、みんなで飛ばすシャボン玉が舞うのを見上げていると、「御巣鷹山は聖地になった」という言葉を、《本当にそうなんだ》と感じたのだった。

しかし、あちこちに墓標が林立している光景から受けたショックは大きく、《こんな不条理な事故が起こるのをなぜ防げなかったのか》という思いも同時に湧き起こり、その思いは自らが体験した大事な家族の事故死に重なって、事故は何としても起こしてはならないという決意を一段と強くしたのだった。

異例の和解、大きな一歩

この頃から、エレベーターの安全対策に関して、国交省もようやく動き出した。

08.4.2　エレベーターの定期検査に関する検査項目と検査方法を細かく具体的に改正したことを告示。

09.9.28　新設のエレベーターに戸開走行防止装置（二重ブレーキ等）の設置を義務付け（ただし既存の70万台は対象外という問題を残す）。保守点検マニュアルのエレベーター設置前の提出・開示を義務付け。

東京地検は、2009年、製造元シンドラー社と保守点検会社エス・イー・シーエレベーター社の関係幹部と現場社員らを、業務上過失致死罪で起訴した。

しかし、事故の責任をめぐる刑事訴訟では、過去の事例を見ると、企業の過失責任を問うのは難しく、ほとんど無罪になっている。正子と和民の夫妻は、エレベーターの設置と保守点検に関する事業者の責任を問うもう一つの道は損害賠償を求める民事訴訟しかないと判断し、東京地検が事業者を起訴する前の2008年12月に、シンドラー社とエス・イー・シーエレベーター社などに損害賠償を請求する訴訟を起こした。

事業者側の過失を証明するための証拠を入手することが、極めて困難だったことから、検察が捜査権によって押収した証拠資料が刑事裁判で提出されるのを待たなければならず、訴訟は長引いた。その間、正子一家に悲しい出来事が降りかかった。正子を支えてきた夫・和民ががんのため59歳の若さで急逝したのだ。

そうした事情を配慮した東京地裁民事第6部の裁判長・岡崎克彦は、訴訟提起から8年9か月経った2017年9月原告・被告双方に画期的な和解勧告を提示した。

その和解勧告の文章を読んだ正子は、かけがえのない家族を奪われた遺族の悲嘆と苦悩に対する裁判長の深い配慮が随所ににじみ出ているので、思わず涙した。夫の死への哀悼の心情まで次のように吐露しているのだ。

〈（訴訟が長引く中で）市川大輔の父であり本件訴訟の原告であった市川和民は、結論を見届けることなく亡くなった。その後、一人で本件訴訟を追行してきた原告（＝正子）の辛苦は察するに余りあるものであり、今後更に本件訴訟が継続することは、耐え難いものと推察される。……〉

それまで、正子は和解などは考えてもみなかった。民事訴訟における和解は、損害賠償の金額を「いくら」と決めて終わりとするのが通例になっている。そういう通例に従った和解をしたのでは、事業者にエレベーターの安全確保のために何を義務づけるかとか、安全・安心な社会づくりに事業者や行政は何をすべきかといった、正子が歩いて、歩いて、歩いて求めてきたものが、どこにも明記されることなく抹消されてしまう。

しかし、岡崎裁判長の和解勧告は、通例にとらわれず、和解の条件として被告・原告の双方が納得できるようなエレベーターの安全確保のための取り組み方の枠組みを具体的に示したのだ。それは、メーカーと保守点検会社が取り組むべき経営と技術の課題を列挙しただけではない。マンションの所有・管理者で被告である港区と正子の間で覚書を交わさせて、事故発生日である6月3日を区の「安全の日」と定めて、その日には安全啓発のイベントを実施するとともに、年間を通じて区の全施設の安全整備の確認や職員研修、区民の啓発活動などを幅広く行う義務まで示したのだ。

しかも、そうした安全への取り組みに必要な財源は、正子が和解金の一部を割いて設立する基金から出すことにし、被告側はそのために十分な和解金を支払うという仕組みまで示したのだ。

右記のような港区の取り組みが本気で実践されるなら、全国の自治体のモデルにもなり、安全・安心な社会づくりに貢献することは確かだ。そこで正子は、港区が勧告を受け止めるという武井雅昭区長の意思を、裁判所を介して確認したうえで、和解勧告に同意した。

「あきらめたら駄目だ」

正子と業者および港区の間で、正式に和解が成立したのは、和解勧告から2か月後の11月24日だった。

一方、刑事裁判は、翌2018年にシンドラー社もエス・イー・シーエレベーター社も、東京高裁での控訴審判決で、無罪が確定した。無罪の一番の理由は、ブレーキの摩耗が事故前の点検時には目視ではっきりとわかるほどにはなっていなかった可能性が高く、事故発生を予見して対策を立てるべきだったと責任を問うには無理があるというのだった。

根本的な問題は、摩耗状態を精密機器で測定することなく、ルーティンの目視点検の記録も厳密なものでないこと、写真記録を残すようにはなっていなかったこと、そもそも二重ブレーキのシステムになっていなかったことなど、生活空間の安全にかかわる装置としての万全の安全対策が取られていなかったという点にあるのに、その問題への切り込みのないおざなりな判決だった。

正子は、刑事裁判の判決に失望はしたが、大輔の死を無駄にしないためには、事故の責任追及にこだわり続けるよりも、広くエレベーターの安全対策を進める活動を優先しようと考えを切り換えた。実際、国交省が2009年以降の新設のエレベーターに二重ブレーキの装備を義務づけても、2017年の調査では、全国のエレベーター69万台弱のうち義務化以前のエレベーターは83パーセントの約57万台を占め、その二重ブレーキ設置率は4.5パーセントに過ぎない。戸開走行死亡事故はその後も発生している。同じ事故が起こるかもしれない旧式のエレベーターが50万台以上も動いているのだ。

正子は、これからも歩き続けなければならないと決意し、港区の「安全の日」のイベントだけでなく、全国各地の安全・安心な社会づくりのフォーラムや講演会への参加を続けることを心に決めた。

最近（2022年夏）、関西での講演の主催者から、「マンション12階の階段を今でも歩いて昇り降りしているそうですが、これまで何段くらい昇り降りしたのですか」と問われたので、事故以来16年余の間に踏みしめた段数をはじめて計算してみた。計算結果は、314万段余だった。道路を歩いた歩数ははるかに多い。

事故当時54歳だったが、今年春、はや古希を迎えた。数年前から、管理人の配慮で、マンション階段の中間の踊り場に椅子が置かれてある。

「あきらめたら駄目だ」と、今も歩き続けている。

現場の視点、被害者の視点