認知症、脳卒中、精神疾患は日本やアジアが多い 心疾患は欧米諸国が多い
日本人や政府は認知症予防に躍起になっている
日本の医療は世界中でトップクラスの医療体制を誇っています。
しかしながら認知症、脳卒中、精神疾患が世界一の発症率の数である。
また、病院に通院する数も世界一である。
医療費の自己負担割合が3割から1割負担がありながらである。
医療費が全額無料の国がヨーロッパのドイツやルクセンブルク等、中東、シンガポールが挙げられます。
ヨーロッパ、シンガポールは国家予算を運用しているので医療費が無料です。中東は産油国がほとんどなので石油を国有企業を通じてヨーロッパの投資ファンドが資産運用をして増やしているので医療費が無料となります。
医療費が無料の国の病院通院数が世界一ならわかりますが無料ではない日本の病院通院数が世界一なのが不思議です。
そこで厚生労働省に投資(株、投資信託、FX)をしている人と投資をしてない人の医学的なデータ分析をお願いします。
日本の人口の1割の人が投資をしていると言われています。
約1000万人いると思います。
各都道府県の県庁所在地には国立大学の大学病院があります。
100人の個人投資家の血液検査をしてみてどんな体の免疫力を高める物質が含まれているかを調べて欲しいと思います。
また投資にはIQを高める事と運動能力を高める事を発見しました。
IQは自分が身をもって体験しています。
運動能力を高めるのは自分も体験しただけでなく、野球のWBCでチェコ代表が日本代表と対戦した時の試合です。
チェコ代表は全員仕事をしながらのアマチュア代表です。
彼らはみんな株式投資をしていたと考えております。
それ自体はビックリすることではありませんが、日本の先発ピッチャーがメジャーリーグからスカウトが見に来ている程の選手で、ロッテの佐々木朗希投手なのです。
ストレートの球速がこの日も160キロを越えていました。
そのストレートの速い球をアマチュアのチェコ代表は二本もヒットを打ったのです。
アマチュアであればかすりもしないはずのスピードボールを二本もヒットを打つことは考えられない。
そこであの大谷選手ももしかすると日本にいらっしゃるお母さんが大谷選手の名義で資産運用をしているかもしれないと思った次第です。
そこで個人投資家100人を脳神経内科、脳神経外科の先生が頭や神経の専門家なので調べて欲しいと思います。
病気になりにくい、介護になりにくい体をつくる
世界のデータを調べていくと認知症はOECD(経済協力開発機構)38か国の中で1位で精神疾患においては精神病棟の数が世界一圧倒的に多いということがわかりました。
脳卒中は日本とアジアに多いことも調べました。
しかし欧米人の認知症患者数は減ってきており日本の認知症患者数は増えています。
脳卒中では投資をすることによって脳の血管が何らかの原因で血液の流れが良くなるのではないかと推測しています。
それに伴って認知症になりにくいのではないかと推測しています。
精神疾患は投資をすると自分も精神疾患が落ち着いたのと日本人の国民性が世界一キッチリし過ぎなので投資をすれば何事にも雑な性格になります。
少しおおらかな性格になるので精神疾患にもなりにくいと推測しています。
雑になるという事は仕事のスピードが上がり今の日本の弱点である労働生産性が上がると推測しています。
しかしこれはあくまでも自分の世界中の色々な角度からデータを見ての判断しているのでやはり医学的なデータを揃える必要があります。
吉本興業と近畿大学医学部附属病院が協力してお笑いががん患者の免疫力を高める事の研究を行っています。
落語を聞かせて笑わせたがん患者の血液検査。笑わせていないがん患者の血液検査をして笑わせたがん患者の免疫力がどうなっているのかを調べます。
株式投資も自分では何かの免疫力があると思います。
心疾患は世界中で欧米諸国が多い事が分かりました。
なぜなのかが良く分からないと思っているとここは熊本市で今、台湾の半導体受諾メーカーのTSMCが熊本県菊陽町に工場を建てています。
前にTSMCの日本人社員と話す機会がありました。
TSMCとは5年契約の契約社員で5年間働いたら次の仕事を探すと言っておられた。
その人の表情と体の動きを見た自分は「この人は相当体がきつそうだな」
と感じていました。
韓国の会社、中国の会社もそうした5年契約だそうです。
欧米諸国も日本と違って契約社員なので頻繁に仕事を転々としていれば
そりゃあ心臓に負担がかかって心疾患が多いのも当たり前だ。
終身雇用はもう無理だがせめて非正規労働者も10年は同じところで働かないと心臓に負担がかかってくる。
現に労働者派遣法が改正された当たりから日本人の労働者の心疾患は増えていっているのだ。
今は人手不足なのでせめて10年契約で雇うことも可能で正規労働者にしていかないと欧米諸国と同じ様に心疾患で死んでいく人が増えていくと思います。
そこのデータが取れていないので正規労働者と非正規労働者のデータを集めて厚生労働省が病院に分析して欲しいと思います。
何でもかんでも欧米諸国が正しいとは限らない。インドのプログラミングの授業を
テレビで見ましたがとてもあのような授業内容では生徒が壊れてしまう。あの情報量は頭がさばききれないだろうと思った次第です。
投資をすれば介護になりにくいかも厚生労働省にはデータ分析すれば介護保険を削減出来るかもしれないということです。
それにもう若い世代じゃない人は認知症や介護にもなりたくはないでしょう。
高齢者や障害者にも有効なデータが出れば頭を使った仕事が出来る様になります。
知的障害者や発達障害者も個人でも投資が可能です。
親がいる場合は弁護士に依頼して投資信託であれば給料からの自動引き落としとなるので仕事に付ければほったらかしても10年後、20年後には元金の2倍から3倍になれば弁護士さんが管理してくれます。
親が管理すると使ってしまうので。
世界一の個人投資家バフェットは94歳現在も株取引をしている
世界三大投資家のウォーレン・バフェットが94歳、ジョージ・ソロスが94歳、ジム・ロジャースが82歳である。
日本人の個人投資家の藤本茂さんが87歳で4人ともあの世に持っていけない程の資産を持ちながら今でも株取引をしている。
4人とも80歳以上の高齢ながらなぜ株取引をしているのか。
本人たちは気付いていないが投資が頭や体の健康が良くなる事を体で感覚的に感じ取っているからいつまでも健康的な体でいたい。
それでもういつ死んでもおかしくない年齢なのだが認知症にもならず介護にもならず元気満々で株取引をしているというわけだ。
自分も証券会社のセミナー参加をしたのだがほぼ高齢者の方々が参加していた。驚いた事に99歳の人がアップルの株を買いたいと言っていたのだ。
株式投資(投資信託を含む)は病気にもなりにくく、介護にもなりにくいはずなので厚生労働省にはその辺のデータ分析をしっかり取り組んで欲しいと思います。
最後に本当の論文になってしまいました
毎回、記事を書き投稿するたびに自分でも大学の論文を書いているような錯覚に陥っています。
テーマが難しいやつばかりで申し訳ございません。
とにかく投資家目線で今の経済状況は5年後の日本はとにかく危険な状態に
何もしなければ本当に危険だと思い難しいテーマの記事を書いています。
石丸伸二さんがなぜ広島県の安芸高田市の市長になったか。
石丸さんは元三菱UFJ銀行のあの若さで世界経済の分析、為替アナリストをしていた方であの人の頭脳には勝てません。
当然ながら日本の経済状況も分析しています。このままでは日本の経済は危険だと思われたのでしょう。
三菱UFJ銀行は日本一のメガバンクで年収も高かったはずです。
辞めるにしても経済アナリストや大学の経済学部で働いたほうが市長になるより安定した収入が得られて結婚してたでしょう。
あの人は「世のため、人のため」に動いていると思います。
お金は二の次に動いている
。
また兵庫県の芦屋市の市長の高島崚介市長も灘高校からの東大受けて合格しながらも東大には行かずアメリカのハーバード大学に入学、卒業した後にちょっと分かりませんがあの若さで芦屋市長になるとは。
石丸さんも高島市長も共通しているしている点が一つあります。
教育改革です。多分自分が思うには金融教育をやろうとしているのではないかと思います。
2人共にアメリカに住んでいました。アメリカの金融教育を見てきたに違いない。
話がそれました。
今回も含めて4つの記事は介護学校に行って勉強して無料で介護の資格を取らせていただいた「株式会社ケアプラス」のおかげです。
医学的な知識も入っていたのでこの記事が書けました。
誰も認知症、脳卒中、精神疾患、心疾患にはなりたくないと思います。
病名が分かっているのはこの4つだけですが厚生労働省が本気を出してくれれば他の病名もわかるかも知れません。
追記
東京都、神奈川県、愛知県、大阪府は特に投資をしている人口が多いので、
各都府県の日本医師会と連携して投資をしている人、投資をしてない人の
この記事の内容のやり方でもいいし、他のやり方でもいいので投資に対する病気の因果関係のデータ分析をお願い致します。
また4つの各都府県では各教育委員会と連携して投資をしている人としていない人の知能テストをしてIQのデータ分析をお願い致します。
何かデータ分析が引っかかったら政府や企業、学校や他の道府県にも情報共有をして頂きたいと思います。
大都市圏の事を書きましたが、各都道府県に人口が少ないところでも県に最低、投資をしている人が2000人以上はいると思います。
それで各データは取れると思います。
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